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【海外駐在】優秀な人ではなく、残ってくれる人を採用したお話

日本にいた時と比べて業務範囲が広くなる傾向にある海外駐在ですが、私の現在の立場は人事権を有しており、きちんとした根拠があることで人員解雇や採用することができます。
*昔のドラマで見るような「気に食わないからアイツ、首」みたいなことは表面上、基本的にできない、はずです。外資の大企業も個人のパフォーマンス、業績等のなにかしらの理由がなければできないと聞いたことがありますが、どなたかご存じなら教えてください。

そんな立場で、忘れられないであろう出来事を共有できればと思います。


出社初日に社員が辞める

見出しの通りですが、赴任の初日に社員が辞めました。

メールに長文で色々と書いてありましたが、要するに他に条件のいいお仕事が見つかったからです。気まずいという感覚はあるのでしょう、会社支給品は郵送で返送予定かつ休日にデスクにきて私物は整理済みでした。

これがアメリカなのかとショックを受けていましたが、前任も同僚も驚いており普通ではないと言っていて冷静になれました。日本ほど余裕をもっては伝えないようですが、自ら辞職する場合は数日前が一番多いようです。
*ちなみに解雇の場合は情報漏洩防止のため、証拠固めしてから朝一で社内情報からシャットダウン、その日には荷物をまとめてサヨナラが多いです。

本当にこんな感じで解雇されたり、解雇したり、、

困ったことに業務内容がわかる引継書などはなく、日々手探りでなんとか穴を埋めていましたが、一刻も早く新メンバーを採用しなければなりません。

・忙しいと休みをとれない→辞める
・本来自分の仕事ではないのにフォローする→不満→辞める
・本来人の仕事なので内容を理解できずミスをする→辞める

日本と違って我慢するとかいう感覚は基本的にないので、すぐに対応しないと負のスパイラルになっていきます。

しかし、残念ながら私の駐在先は日系のグローバル中規模会社なので、世界的に有名な企業のように人は集まりません。個人的にはアメリカの大都市以外では以下のような序列があると感じています。
*スタートアップや個人経営は傾向がバラバラなので除きます。

世界的大企業>>日系グローバル大企業(トヨタとか)>地元の大企業>日系グローバル企業>地元の中小企業>零細企業

大都市のほうが給料やストックオプションに比重を置く方が多いですが、地方都市や田舎は休暇とのバランスを重視している方が多い印象です。

面接に来てくれた人

時間もない中で短期間で2人採用面接に来てくれました。もう少し応募はあったようですが、いくつか条件を満たしていないこともあり少なくなってしまいました。
大まかな雇用条件は以下です。
$5M(5万ドル)/年。定期で昇給あり。
 職種・初任給としては高くも低くもないという感じです。田舎の州である
 ことを考慮すると少し高めかもしれません。
有給は基本取り放題。上司と都度相談。
 上司と相談となっていますが、基本的に断れません。しかし、あまりにも
 ひどい場合は解雇の理由になります。 
社用車支給(ガソリン代含む)。
 まあ、普通。
各種保険あり。
 重要な項目。日本だとあまり意識しないのですが、アメリカは医療費が
 高いので保険の種類や補償範囲が重要
になります。中小企業だと会社が
 提供していないこともあり、その場合は全額自己負担と判断で必要な保険 
 に加入します。

応募者の概要は以下になります。 
Aさん:大学卒業したて。バイトやインターン経験あり。女性。
    面接の限りでは優秀な感じ。業務内容にはあまり興味はなさそう。
Bさん:ホームスクール卒業(高卒)。働いたことはなし。会社関係の紹介。
    ややシャイ。家族が同様の職種で働いており、程度理解がある。

結果としてBさんを採用することになりました。

残ってくれる人

私がより上位の立場や人事部の採用担当であれば、Aさんを採用しました。
正直、2人とも採用したいですが予算上できないですし、未だにAさんを
採用していたらと考えることもあります。

私がBさんを採用した理由は簡単で残ってくれる可能性が高いからです。

アメリカは転職が当たり前というイメージの通り、数年もしないうちに他社に移ることは珍しくありません。実際に今回辞めた人も2年で転職、、。
職歴が重要なアメリカではまず仕事に就くということが大事なので、ある程度の条件で就職し、好条件で同系統の職種に転職することが多いです。

アメリカ人に仕事を聞くと職種(セールス、エンジニア等)→会社で回答がくることが多く、日本人に聞くと会社→職種での回答が回答が多いことも帰属
意識の薄さを示していると感じます。

Aさんはおそらく仕事もできると思います。しかし、業務内容に興味が薄く
他にできる仕事がないか聞いてきたり、職場で少ない女性であることもすぐに転職してしまうリスクとして感じました。

!雇用上の差別(性別や年齢、宗教など)を質問、調査、選考判断にすることは法的に禁じられています(おそらく連邦法、州法両方)。実際には影響を与えていることはありますが、絶対に口や態度に出してはいけません。

それに比べるとBさんは会社関係者ということもあり、辞めにくく、高卒という学歴から転職先も限られます(このような書き方でご不快な方がいた場合
申し訳ございません。募集要項に大卒という転職先には応募できないという
意味で記載しております)。

仕事は残ってくれさえすれば時間をかけて教えることができます。しかし、
すぐ転職されてしまうと現場も混乱し、教え直しの手間も発生します。

今回欲しい人材は優秀な人というよりも、現場での仕事を丁寧に長年してくれる人だったのでBさんを採用しました。私の上司にも「会社の利益を考えればAさんだが、現場に必要なのはBさん」と説明して承認を頂きました。

これが中小企業の現実

アメリカといえば優秀な人がどんどん転職するというイメージの方もいると
思います。それは事実でもあるのですが、小さい規模の会社や現場としてはすぐに転職されると困るという点も事実です。

実際に、中小企業では社員の勤務歴数十年を目指すような家族的経営のアメリカ企業も多くあります。

こんなこともあるよという体験談でした。何かのお役に立てれば幸いです。



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