ChatGPT 破壊と創造 2023.03.20 1/3
【『日経ビジネス』の特集記事 】 No.43
✅はじめに
⭐『日経ビジネス』の特集記事から、私が特に関心を持った個所や重要と考えた個所を抜粋しました。
⭐ Ameba（アメブロ）に投稿していた記事は再編集し、加筆修正し、新たな情報を加味し、再投稿した記事は他の「バックナンバー」というマガジンにまとめています。
⭐原則として特集記事を３回に分けて投稿します。
「私にとって、noteは大切なアーカイブ（記録保管場所）です。人生の一部と言い換えても良いもの」です。
（プロフィールから）
日経ビジネス電子版セット（雑誌＋電子版）を「らくらく購読コース」で、2022年9月12日号から定期購読を開始しました。
⭐投稿予定を急遽変更しました。
イケアの執念 超サステナブル経営の内側 2022.12.19
を投稿予定でしたが、今世界中で話題になっているChatGPTに関する特集が日経ビジネスに組まれたため、今回投稿します。
イケアの執念 超サステナブル経営の内側 は ChatGPT 破壊と創造 の後に取り上げます。
今回の特集記事の中で、私たちが日ごろ、利活用している note にも複数箇所に言及していますので、ご注目ください。
note の大株主は日本経済新聞社です。日経の完全子会社である日経BP社（株式会社日経ビーピー）発行の『日経ビジネス』ですので、note に関する記述が掲載されても不思議ではありません。
今までに私は 、note (5243) の大株主である日本経済新聞社やテレビ東京と協働し、2022年12月21日に東証グロースに上場した、noteの露出をもっとした方がよいということを述べてきました。
✅note (5243) の株価が上昇するには、好材料が不可欠です。今後も好材料が出れば上昇が期待できます。
海外展開だけでなく、赤字を脱却し、好決算が続く見込みになれば、買い手が増加していくでしょう。
日本経済新聞社やテレビ東京HDも大株主なので、これらのメディアを利活用して投資家に向けて情報を発信していくことが求められます。
下記のページ以外にも同様な記述をしています。
日経ビジネスの特集記事 43
ChatGPT 破壊と創造 2023.03.20 1/3
＜このページでは、『日経ビジネス』の特集記事の概要紹介と、管理人のコメントを掲載しています＞
ChatGPTに関するニュースが毎日のように配信されていますね。
このようなタイミングで、3月17日（金曜日）に年間購読している日経ビジネスが配達されました。
今週の日経ビジネスの表紙を見た瞬間、ChatGPT に関する記事が特集されていることを知りました。すぐに一度目を通しました。その後、じっくり読みました。
その結果、これはすぐに投稿しなくてはならないと感じ、急遽予定を変更して投稿することにしました。
ChatGPTに関連した錯綜する情報を一度整理し、自分の知識をアップデートする必要性を強く感じました。
日経ビジネスの特集記事の冒頭には下記のような言葉が記されていました。
広範囲にわたり、劇的な生産性向上に寄与することが分かってきた
常識を覆す完成度の対話型AIの衝撃はすさまじく、米グーグルは非常事態を宣言。米マイクロソフトはオープンAIに1兆円規模の投資を決め、検索エンジンに組み込んだ。だが、ビッグテックを揺さぶる地殻変動すら、まだ序章にすぎない。当初はただ面白さに興じていた個人や企業。その目の色がここにきて一変している。広範囲にわたり、劇的な生産性向上に寄与することが分かってきたからだ。
PROLOGUE 百家争鳴、勃興する「創るAI」
ChatGPTがこれほどまでに世界的に注目されたきっかけは何だったのでしょうか？
それは短期間にユーザー数が全世界で１億人を突破したからです。
世界の総人口は推定で80億人（世界人口が80億人到達、来年はインドが世界1位の見通し https://forbesjapan.com/articles/detail/51986）と言われていますので、その80分の１の人がユーザーになったということです。
スイスの投資銀行であるUBSはユーザー数が1月31日時点で1億2300万人に達したと推定。公開からわずか2カ月間の出来事だ。
現在、米国でChatGPT関連で熱い視線が注がれている企業があります。
それは米データブリックスです。私にとって初めて目にする企業です。
「まるでゴールドラッシュだ。米国の多くの企業経営者が金を掘り当てようと、ChatGPTをどう生かすか当社に相談に来ている」。AIなどのデータ分析基盤を提供する注目企業、米データブリックスのアリ・ゴディシCEO（最高経営責任者）は、今年に入ってAIに関する問い合わせが急増したと打ち明ける。
そればかりか、ベンチャーキャピタリストからもChatGPTは注目の的です。
米西海岸の複数のベンチャーキャピタリストは「この数カ月でAIの価値は飛躍的に高まった」と口をそろえる。「ChatGPTのようなAIが事業に組み込まれているだけで、企業評価額が上がる状況だ」（シリコンバレーのVC担当者）
ChatGPTのサービスの本質
次の解説が分かりやすいです。
AIベンチャーである米オープンAIが公開したChatGPTは、様々な質問に答える対話型AIだ。英語だけでなく日本語にも対応し、機能の大部分を無料で利用できる。PCのブラウザーでChatGPTのウェブサイトを開き質問をテキストで打ち込むと、AIがその回答をテキストで記述する。チャットのようにその回答に続けて質問することもできる。
すでにnote AIアシスタント(β）をお使いの方であれば、上記の解説はよく分かることでしょう。
グーグルに衝撃を与えたChatGPT
このサービスが衝撃的なのは、米グーグルの独壇場だったインターネット検索の世界を一変させる可能性があるからだ。米マイクロソフト（MS）はオープンAIに数十億ドルの追加投資を決めた。
こうした動きに対して、米ニューヨーク・タイムズは22年12月21日、グーグルの経営陣が「コード・レッド（非常事態）」を宣言したと報じた。ChatGPTがインターネット検索を再発明し、同社の中核ビジネスを根底から覆しかねないとの危惧がある。
グーグルは Google Search （グーグル検索）によって、検索市場で独壇場の地位を築きました。検索されたページに広告を掲載し、広告収入を得るというビジネスモデルを構築しました。
ChatGPTの登場によって、その盤石だった地位が失われるという危機感を感じ取ったのです。それが「コード・レッド（非常事態）」を宣言したという表現になりました。広告収入が激減してしまう恐れがあると実感したのです。
今後対話型AIを活用したサービスはどうなっていくのか？
ChatGPTをはじめとする対話型AIを活用したサービスが急激に増えるのは間違いない。検索だけでなく、あらゆる業種やジャンルで生成AIの活用が百家争鳴する時代になる。
マイクロソフトの矢継ぎ早の先制攻撃
MSが検索エンジン「Bing（ビング）」に対話型AIを搭載すると発表。「グーグルキラー」とも呼ばれる新機能で、新しいBingは通常の検索結果に加えて、AIチャットボットによる回答を表示する。回答に対し追加の質問もできる。
「この技術は、ほぼすべてのソフトウエアを再編成するだろう」。MSのサティア・ナデラCEOは新Bingの発表会でこう豪語した。
3月1日には、「API」と呼ぶ機能連携の仕組みを公開した。ユーザー企業はAPIを通してChatGPTに使われるAIモデルにアクセスし、対話機能や文章作成機能を自社のサービスに組み込むことができる。つまり、自社のビジネスにChatGPTを直接、利用できるようになったわけだ。
すべてが激変する理由
Q「検索エンジン」が使われなくなる？
A ChatGPTに代表される対話型AIは、米グーグルがほぼ独占してきた検索エンジンのあり方に、多大な影響を与えつつある。ネット上の情報取得の方法そのものを大きく変える可能性を秘める。
Q 今までのAIと何が違うの？
A ChatGPTの最大の特徴は、自然言語の対話において、高いレベルのやり取りが可能になった点だ。
（中略）
「GPT（Generative Pretrained Transformer）」と呼ばれる、大規模言語モデルを使って開発されたChatGPTの登場により、一般の人でも最新の大規模言語モデルの性能を体験できるようになった。
（中略）
現時点では質問の巧拙により、回答の正確性がぶれるなどの課題が指摘されている。そのため、完全に頼り切ることはできず、回答の真偽は人間がチェックするしかない。それでも、ビジネスの現場では生産性向上につながると期待されており、実用化が進みつつある。
Q どのような課題があるの？
A 簡単にフィッシングメールの文面を考えたり、プログラミングのコードを書いたりできるので、サイバー犯罪に手を染めることへの敷居が低くなるとの懸念がある。また教育分野では、学生がChatGPTを使ってリポートなどの宿題を作成することが問題となった。論文の不正や盗作につながりかねないと、海外の教育機関では、ChatGPTの使用を禁止するところも出始めている。
ほかにも、質問に機密情報を打ち込むことが情報漏洩につながりかねない点や、差別や偏見を助長する情報、フェイクニュース、偽情報が大量に生成されるリスクなどが指摘されている。
PART 1 使いこなさねば生き残れない 対話型AIの威力に個人も企業も夢中
2023年はChatGPTによって、時代の大転換が起きる年になると私は考えています。
現実になった「ドラえもん」
「DXに関する1時間のセミナーの構成を考えて」と指示すれば、章立てから時間配分までスラスラと書き出してくれる。「みんなが夢見ていた『ドラえもん』が現実になったかのようだ」と箕輪氏*は興奮気味に話す。
＊箕輪氏（法人向けIT研修サービスを提供するスタディメーター（東京・千代田）の箕輪旭代表）
ここでnoteについて言及しています。
国内ではコンテンツ投稿サイトのnoteも、ユーザーの記事作成支援にAIを活用すると公表後、一段高となった。ベルシステム24ホールディングスの上昇は、コールセンターの応答にも応用できるとの思惑だろう。
既存ビジネスの価値が代替される？
既存ビジネスの価値が代替される懸念が意識され株価が下落するケースもある。対話型AIとどうかかわるかがビジネスの将来を大きく左右することは、もはや市場の共通認識となっている。
話は変わりますが、３Ｒ（Reduce、Reuse、Recycle）をご存じだと思います。これは「環境と経済が両立した循環型社会を形成していくための３つの取組の頭文字をとったもの」とされています。
私はもう一つ重要なＲがあると考えています。それはReplace（代替）です。
具体的には、鉄の代わりに炭素繊維を使う。炭素繊維といえば東レです。
炭素繊維は軽くて丈夫という特性を持っています。そのためジェット機の機体に使われています。
同様に、既存の検索エンジンがChatGPTに取って代わられる（代替）時代が間近に迫っているかもしれません。
ChatGPT 破壊と創造 2023.03.20 p.019
下記にもnoteに関する記述があります。
note「記事作成以外」に期待
業務の効率化だけでなく、生成AIならではの創作性をサービスにしようと取り組み始めた企業もある。
経済やテクノロジー、エンタメなどと幅広いジャンルの記事が集まるプラットフォームを運営するnoteだ。2月中旬から、noteプレミアム会員ら一部のクリエーター（投稿者）を対象に「note AIアシスタント（β）」と呼ぶ新機能を公開している。
GPT-3を活用し、記事を書く際にネックとなりそうな点をサポートする。3月1日時点では「記事の切り口の提案」「文章のレビュー」「英語・日本語間の翻訳」といった11の機能を搭載し、利便性などを探っている。
こちらにも！
ChatGPTをはじめとする大規模言語モデルの仕組みは「手前の文章や文脈に対して、“それっぽい”続きを書くこと」。noteの深津貴之CXO（Chief eXperience Officer＝最高体験責任者）はこう話す。汎用的なインターフェースであるChatGPTやGPT-3に、ユーザーが望んだような内容を返させるためには、いかにうまく指示を出すかが重要とされる。
そこでβ版には、GPT-3に対する「文章をどうまとめるか」といった命令の部分を受け持たせている。クリエーターは、書きたいテーマや記事の概要といった、基本となる要素さえ入力すれば、気軽かつ円滑に記事を創作できるようになる。
同社が生成AIに目を付けた理由の一つに「書き続けやすくする」という観点がある。22年11月末時点で累計会員登録者数は前年同月比28％増の585万人、過去にコンテンツを投稿したユーザー数（累計ユニーククリエーター数）も同22％増の107万人に達している。その一方で、「何か書きたい、伝えたいという気持ちがあっても完成までこぎ着けられずに脱落してしまうクリエーターも一定数いる」（同社）。
だが、自動で記事を生成できるAIの利用が広がれば、コンテンツの独自性が失われないのか。この疑問について深津氏は「アウトプットの質を高めるためのツールにはなっても、何をどうやって伝えたいかの方向性を決めるのはクリエーター自身。似たようなものになる可能性はそれほどないと思う」との見方を示す。対話型AIのメリットをうまく引き出すことで、note自身の成長にもつながっていく好循環を生み出したい考えだ。
3月1日時点ではGPT-3でしたが、現在はGPT-3.5を採用しています。
以上のようにかなりの紙面を割いてnoteについて触れられていることが確認できますね。
つい最近、ChatGPTをリリースしたオープンAI社はGPT-4を公開したそうです。
●オープンAIの技術を活用した主な企業の取り組み
ChatGPT 破壊と創造 2023.03.20 p.021
次回は
PART 2 オープンAIとは何者か ChatGPTの舞台裏に４つのブレークスルー
をお伝えします。
🔷 編集後記
ChatGPTによる既存の検索エンジンへの破壊力は強烈であることがイメージできたでしょうか？
AIの進化は「日進月歩」ではなく、「秒進分歩」です。
昨日と今日では性能面や使い勝手がまったく違うということがあり得ます。
シンギュラリティ（特異点、AIが頭脳を超える）は当初2040年ころと言われてきましたが、いやいや2025年つまり2年後に来てしまうと、筑波大学准教授の落合陽一氏はYouTube番組で述べています。
このままAIが進化し続けたら、その可能性は十分にあります。
【落合陽一のシンギュラリティ論】シンギュラリティは2025年に来る／ディフュージョンモデルの衝撃／知的ホワイトカラーが没落する／最新版デジタルネイチャー／音楽と論文が数秒でできる
日経ビジネスはビジネス週刊誌です。日経ビジネスを発行しているのは日経ＢＰ社です。日本経済新聞社の子会社です。
日経ビジネスは、日経ＢＰ社の記者が独自の取材を敢行し、記事にしています。親会社の日本経済新聞ではしがらみがあり、そこまで書けない事実でも取り上げることがしばしばいあります。
私論ですが、日経ビジネスは日本経済新聞をライバル視しているのではないかとさえ思っています。
もちろん、雑誌と新聞とでは、同一のテーマでも取り扱い方が異なるという点はあるかもしれません。
新聞と比べ、雑誌では一つのテーマを深掘りし、ページを割くことが出来るという点で優位性があると考えています。
⭐ 回想録
⭐ マガジン （2023.03.19現在）
サポートしていただけると嬉しいです。 サポートしていただいたお金は、投稿のための資料購入代金に充てさせていただきます。