怪しい中国の新覇権。でも耶蘇金の思い通りになるとも思えないけど・・要注意。
より
上記文抜粋
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新型コロナと習近平
2023年7月29日 田中 宇
新型コロナの大騒ぎは、習近平の権力を中国と世界で増強するために起こされたのでないか。偶然に発生した新型コロナが偶然に習近平の権力を強化する結果にたまたまなったのでなく、最初から意図的に、米諜報界を牛耳る隠れ多極派が動き、中国の武漢ウイルス研究所で米中共同で研究されていた新型コロナのウイルスを2019年秋に外部に漏洩させ、同時に習近平に対し、新型コロナの騒動を使うと中国での独裁と世界での覇権を強化できると入れ知恵したのでないか。
こういう話を書くと、また頓珍漢な妄想屋とか馬鹿だとか言われる。コロナや次のパンデミに関して「間違った情報」を流す人を潰す体制も強化されるので、そっちからも潰されていきそうだ。害悪な大間違いを書く馬鹿は潰されて当然だと、多くの人が思う。
だが同時に、そう思わずに、私の分析を合理的と考えてくれる人もいるかもしれない。そう思って、何か月も躊躇した末に、書くことにした。
（COVID UPDATE: What is the truth?）
（米諜報界の世界戦略としての新型コロナ）
（コロナ騒動では政府や医学界マスコミ権威筋が丸ごとインチキやウソの発信を続け、ウソやインチキを指摘した人々の方が潰されてきた。ウクライナ戦争や温暖化問題も同様の構図。ウソやインチキを鵜呑みにする態度のことを「メディアリテラシー」と呼ぶオーウェル1984状態だ。ウソや不正の規模が大きすぎて修正不能なので、この状態はずっと続く。
米欧日マスコミは今後ずっと頓珍漢だ。覚醒運動や過激なジェンダー混乱運動など、欧米のリベラル気風を過激化して自滅させる米国発の動きも激しい。リベラルや人権、公正報道が強さの秘訣だった欧米文明を自滅させるための隠れ多極派の謀略だ。欧米より中露の方がましだと人類に思わせる策略でもある。私自身もボロクソ言われてきたが、公的な肩書や権威がないので潰しようがなく、大してひどい目にあっていない）
（英米覇権の一部である科学の権威をコロナや温暖化で自滅させる）
（米中共同開発の生物兵器が漏洩して新型コロナに？）
米国の共和党（少数派に転落した軍産エスタブ系でなく、主流派になった草の根系）には「中国はWHOに対して不当に大きな影響力を持っている（WHOは中国に牛耳られている）」と考えている議員が多い。彼らの分析は正しい。WHOは国連機関であり、中共は国連全体に対して支配力を持っている。
こうなったのは、米国とくに共和党が国連を嫌って負担金の支払いを拒否したりして、覇権国だった米国が国連に対する支配権を放棄したからだ。トランプは2020年7月にWHOを脱退し、コロナ下における中国のWHO支配を事実上強化した。中国やロシアは、米国が捨てた国連の支配権を拾って行使しているだけだ。
（GOP Pushes Back Against WHO Plans For 'Global Governance' On Emergencies）
（トランプが捨てた国連を拾って乗っ取る中国）
共和党の不満は自業自得で、不満をつのらせて国連を嫌うほど、国連は中露など非米側に支配され、覇権が米国から非米側に移って多極化が進む。ウクライナ傀儡化によるロシア敵視策の立役者であるビクトリア・ヌーランドが国務副長官（代行）に昇格するなど、隠れ多極派のネオコンはバイデン政権の世界戦略を牛耳っており、自業自得の覇権自滅策は民主党も同じになっている。
共和党はコロナのインチキだけでなく、地球温暖化問題のインチキ（人為説がシミュレーションの歪曲に基づくウソであること）も指摘している。米欧では、左翼リベラルがインチキを鵜呑みにする大馬鹿で、米共和党や独AfD、ハンガリーのオルバンなどの右派ナショナリストの方がまともだ。
（米覇権ゾンビの裏で非米側が新世界を構築）
（Rand Paul Slams Virologists Who Warned Of "Shit Show" If COVID Lab-Leak Theory Wasn't Shut Down）
温暖化問題は、欧米が石油利権を放棄して非米側に拾わせる多極化策だ。温暖化もコロナも、対策推進の世界的な主導権を握るのは今や中国だ。中国自身は温暖化対策をやるふりだけしてやらず、対策を過激にやらされて経済自滅するのは欧米だ。
米共和党は、コロナや温暖化のインチキを指摘するが、それによって米覇権を回復するのでなく、コロナや温暖化のインチキを推進する国連を毛嫌いして縁切りし、国連の支配権を中国に与えてしまう孤立主義を推進し、世界を（表向き意図しないと言いつつ）非米化・多極化している。
（コロナのインチキが世界的にバレていく）
（地球温暖化問題の裏の裏の裏）
都市閉鎖や学校閉鎖、マスク義務、ワクチン強要、ゼロロコロナ策など、コロナの対策として効かないと最初からわかっていたにも関わらず世界的に強制されたコロナ超愚策の数々を、世界各国に強制したのはWHOだった。
都市閉鎖やマスク義務が感染症対策として効果がないことは、百年前のスペイン風邪の時にすでにわかっていた。「コロナは正体不明のとても危険な病気なので、当時あれしか対策が思いつかなかったのだ。仕方がない」と言っている人は無知もしくは保身目的だ。WHOは感染症の専門家の集まりなのに、効かないとわかっている超愚策を延々と世界に強要した。これは明らかに故意の策であり、政治的な他意がある。
（Masks Had No Effect On COVID Cases Among Children: Study）
（CDC Director Admits Vaccines Do Not Prevent COVID Transmission, Blames "Evolution Of Science"）
2020年にコロナが世界に広がった後、WHOは欧米を中心に各国政府の国権を剥奪し、WHOが各国に置いたの代理人（コロナツァー）が感染対策の名のもとに都市閉鎖などの超愚策を行なって欧米諸国の経済を自滅させた。
学校閉鎖やマスク義務を強要された欧米や日本の子供たちは、意味もなく発育や知能の発達を阻害され、一つの世代が丸ごと劣った状態に陥れられた。コロナは、今後の先進諸国の発展を長期的に抑止する策になっている。
（Davos Plans For The Next Pandemic - Suggests National Digital Infrastructures To Track Vaccination）
習近平も強烈な都市閉鎖やゼロコロナ策を延々と続け、中国経済を自滅させた。中国の子供たちも、意味もなく発育を阻害された。だがその一方で、中国における習近平の権力は大幅に増強された。中国の覇権拡大による利得は、１世代破滅による損失より大きい。
トウ小平からコロナまでの中共は、中国経済を高度成長させることが政治正統性だった。だから2020年初めのコロナの開始時、習近平が経済を全面停止するのもかまわず中国の大半を都市閉鎖したのを見て、私は「これは大変な病気なのだ」と思った。だが私は騙されていた。
実のところ習近平は、コロナの開始とともに、中国経済の高度成長を中共の最優先事項にするのをやめていた。習近平はその後、自分の独裁を強化してトウ小平以来の経済重視路線を踏襲したがる他の党幹部たちの権力を削ぎつつ、経済成長の実態や目標に関する経済指標の発表をどんどん縮小した。
（悲観論が正しい武漢ウイルス危機の今後）
（ウイルス戦争で４億人を封鎖する中国）
経済成長を示すものとされていた株式相場や不動産市況の悪化も放置する傾向が増した。中共はトウ小平から胡錦涛まで、米国の経済覇権を下請けする製造業の現場として機能し、米国に楯突かないことで経済成長し、経済が鈍化したら米国の投資家やマスコミから批判される存在だった。だから中共の正統性が経済成長だった。
習近平は、コロナ対策として都市閉鎖やゼロコロナを延々と続けざるを得ない、経済成長よりコロナ対策の方が大事なんだという政策を振り回し、経済重視だった中共の事実上の党是を破棄した。コロナ対策と称して国内の通信傍受や全国民の位置情報の把握、移動制限、現金使用制限とスマホ決済の強要による国内の資金移動の監視を強化し、共産党の上層部で自分に反対しそうな勢力を徹底的にあぶり出して潰した。
（コロナ対策やめて世界経済の中心になる中国）
習近平はコロナ開始の2020年初から2022年秋の共産党大会まで、国民徹底監視の都市閉鎖とゼロコロナ策を断続的にやりながら１年半かけて党内の反対派を調べて潰し、党大会で任期を延長して自らの独裁体制を確立した。
党大会から2か月後の2023年初め、習近平は中国でのコロナの終結を宣言してすべての規制を解除した。その4か月後の2023年5月、WHOや米国や日本など世界の多くの国が、中国に追随してコロナの終結を宣言した。
（病気として終わっても支配として続く新型コロナ）
（Faced with a new wave of Covid, China is opening its borders – was Beijing left with no other choice?）
こうした流れを見ると、新型コロナは最初から最後まで習近平の権力強化のために存在していた観が強い。習近平自身が采配したのでなく、米諜報界を握る隠れ多極派が、世界の多極化を推進する主人公として習近平を選び、習近平が中国で長く安定して権力を保持できる強固な独裁体制を確立するやり方として新型コロナウイルスを武漢ウイルス研究所から（中国敵視策の一環として、武漢研にいる米諜報界の中国人スパイを動かして）漏洩させたのだろう。
習近平はコロナ前から一帯一路など中国覇権拡大の動きをしており、多極化の主人公としてふさわしかった。ふさわしいというよりも、彼はそのために出てきた人だ。
習近平は2022年秋の党大会で独裁体制を確立した直後、サウジアラビアを訪問してサウジを米国側から中国側に転向させ、返す刀でサウジとイランを和解させて、中東での米国覇権を一気に喪失させる多極化策をやってのけた。その後はウクライナの和平仲裁策も提案し、いずれウクライナ戦争が終わったらウクライナは米傀儡から中露側に転換することに道をつけた。
（中国が非米諸国を代表して人民元でアラブの石油を買い占める）
（サウジをイランと和解させ対米従属から解放した中国）
習近平は、米国の隠れ多極派が期待したとおり、国内での独裁完成後、世界を多極化する策を全速力で見事に推進し始めた。この展開のタイミングの良さから見ても、新型コロナは米国の多極派が習近平の権力を強化するために起こした感じがする。
コロナ対策を使った独裁強化により、習近平は今や世界に対して強大な覇権を持つ「世界皇帝」になっている。不慮の事件がない限り、習近平はあと15年ぐらい世界皇帝であり続ける。その間に米国側は覇権喪失して大きく衰退し、世界は習近平主導の非米側が「資源本位制」の経済体制を確立していく。
だから昨秋、世界皇帝・覇権運営者になった習近平は、巨大な石油利権を持つサウジを真っ先に訪問し、米国側から引き抜いて自陣営（非米側）に取り込んだ。日中関係もコロナ後、気づいてみると明治以来の日本の優位がすべて吹き飛び、古代の中華帝国と「倭人」ぐらいの優劣関係に戻っている。
（米諜報界が中国のために作る世界政府）
新型コロナが終わった後、習近平配下のWHOは「次のパンデミック」に備えたパンデミ条約の締結を急いでいる。これは、次のパンデミが起きた時に自動的にWHOが世界各国の政府の権力を剥奪し、WHOが任命したパンデミツァーが各国を動かす体制を作る条約だ。
新型コロナで試行した国権剥奪を本格的な条約にする。従わない国に対する強制力も強める。次のパンデミも、コロナ同様にインチキな誇張歪曲満載だろうから、誇張歪曲を正しく指摘する人が世界のあちこちで出てくる。条約は、それらの正しい指摘を「危険なニセ情報」とみなして取り締まる態勢も用意している。コロナの時は混乱まみれだったが、次回は事前に条約も作って整然と情報発信者たちを抹殺していく。世界皇帝のお代官たるWHOは完璧だ。
（WHO Moves Forward With Plans To Take Total Control of the Internet ‘For the Benefit of Humanity’）
（世界の国権を剥奪するコロナ新条約）
次のパンデミはどんな病気なのだろうか。そう思っていたら、世界中のウイルスなどを研究する財団を持つマイクロソフトのビル・ゲイツが中国を訪問して習近平と会った。ゲイツは同時に、WHOのパンデミ条約の制定を絶賛する論文をNYタイムスに掲載した。ははあ。次回はこんなウイルスでどうですかって、世界皇帝に提案しに行ったとか？。
（Bill Gates: ‘I Worry We’re Making the Same Mistakes Again’）
（WHO Adopts European-Style COVID-19 Vaccine Passports As Part Of New Global Digital Health Certificate）
ドイツの右派のAfD議員はゲイツを人道犯罪者として訴追すべきだと言っている。AfDはWHOによる国権の剥奪も拒否すべきだと言っている。全く正しい。しかし、いずれも実現しないだろう。すでに世界皇帝の強力な覇権が構築されている。
ドイツは、新型コロナでも温暖化対策でもウクライナ戦争でも、経済の自滅策をぎゅうぎゅうやらされて破綻している。いずれAfDが政権を取り、世界皇帝の新世界秩序に楯突いたら、待ってましたとばかりにドイツは狙い撃ちされてパンデミ条約で国権を剥奪され、経済の自滅を加速させられる。
（German MP: Bill Gates Must Be Charged With ‘Crimes Against Humanity’ and WHO Must Be ‘Dismantled’）
（"We Will Bring You Down": German MP Vows To Dismantle WHO's Grip On Governments）
世界皇帝は、楯突いてくるあらゆる国の国権を剥奪できる。すごい世界体制が出来上がっている。米国より習近平の方がはるかに非寛容。私は、これまでの米国覇権下で誹謗中傷されるだけで平然と記事を書き続けられた。だが今後はわからない。その前に、まず日本が完全な「中共傀儡国」になる必要があるが。自民党ががんばれば何とか自立していられるか？。マスコミや左翼に邪魔されそう。安倍晋三が生きてたらうまくやったのに・・・。だから殺したわけね。安倍が殺されたのは安倍自身のせいだと騒いでたマスコミは誰の手下なの？
（中国の興隆でどうする日本）
（安倍元首相殺害の深層 その２）
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抜粋終わり
より
上記文抜粋
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ジョン・ミアシャイマー教授の語る国際政治に対する見解 ／ キンバリー・ゴーグエンさん「1975年、彼らは次の国をすでに計画しており、それは中国と決定されていました。」
竹下雅敏氏からの情報です。
ジョン・ミアシャイマー教授は、“リアリストは国際政治において最も重要な要素は力だと考えます。…国家を守ってくれる国会以上の権威的組織がない国際社会では、国家は可能な限り強くなろうとします。弱いと他の国家に利用されてしまうからです。そこで勢力均衡が重要になります。…国際社会に国家を超える権威的組織がない以上、各国は力を追い求め、最も強い国になるしかないのです”と言っています。
この発言には同意できません。アメリカ、中国、ロシア、その他いくつかの国は、“力を追い求め、最も強い国になる”ことを目指しているのかもしれませんが、地球上のほとんどの国はそのような野望を持っているとは思えません。力よりも外交の方がより重要だと考えているでしょう。
7分25秒で、“アメリカは中国を経済的に発展させるべきではありませんでした。あれは本当に愚かな政策でした。…そしてロシアに関してはNATO拡大をすべきではありませんでした”と話し、12分30秒のところで、“中国の台頭を支援すれば世界の平和につながると多くの人が考えていたのです”と言って、その理由を説明しています。
この部分も、私の考えとは異なります。4月1日の記事で紹介した『ロックフェラーによるBRICS新世界秩序の計画...彼らの言葉』をもう一度ご覧ください。
1956年にロックフェラー兄弟基金が行った「特別研究プロジェクト」には、現在私たちの周りで具体化している多国間/多極化した新世界秩序の青写真を描いていて、“西ヨーロッパを本拠地とするイルミナティは、「中国の人々は、外国のあからさまな支配には反抗するが、自分たちが支配していると信じれば、NWO の中での自分たちの立場を受け入れるだろう」との観点から、“西側同盟に対抗する勢力として、中国を中心とした同盟（BRICS）を立ち上げる。世界の大衆を中国同盟の手中に追い込む。”という戦略を立てた、ということでした。
ジョン・ミアシャイマー教授は「国際社会に国家を超える権威的組織がない以上、各国は力を追い求め、最も強い国になるしかない」と言っているのですが、これは表層的なもので、各国の首脳レベルでは「国家を超える権威的組織」をハッキリと認識しており、そもそも殆どの政治家はイルミナティのメンバーです。
「あれは本当に愚かな政策でした」という中国の台頭は、イルミナティの中核組織である「300人委員会」の計画でした。
300人委員会のメンバーには、イギリス王室、ロスチャイルド家、ロックフェラー家はもちろん、ナチスの総統であったジョージ・H・W・ブッシュも入っています。
“続きはこちらから”のキンバリー・ゴーグエンさんの情報をご覧ください。「中国への世界権力の移行と100年計画」には、“1975年、彼らは次の国をすでに計画しており、それは中国と決定されていました。…ブッシュ・シニアはその後、中国に権力を移行させる計画を進めるために、ラングレーのようなところ、米軍、アメリカの他のいくつかの部門を利用しました”とあります。
日本の半導体技術を台湾に移転させ、台湾経由で軍事技術を中国に渡したのは、パパ・プッシュの命令であったことが分かります。日本ではナチスの下部組織である戦略国際問題研究所（CSIS）の指示だったということになります。
すべてが「ハルマゲドン計画」の一部であり、“選ばれた5億人から10億人の人間が生き残り、チップを埋め込まれ、極限まで管理され、彼らのテクノロジーや装置のバッテリーとしてこの惑星に存在する”というものだったようです。
幸いなことに、こうしたオメガ・プロジェクトは、“私たちのタイムラインには存在せず…事態は変わり始めました”ということです。
（竹下雅敏）
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抜粋終わり
逆に
より
上記文抜粋
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鰐子㌠@JETnoco
ヤバイ、成都・太古里のストリートファッションみんなオシャレすぎて朝から永遠に見ちゃうな。
チャイナのおばちゃん達スタイル良すぎのカッコ良すぎで実際見たら卒倒しそう(*ΦωΦ)
【抖音】太古里 街拍 Street Fashion on Tik Tok China
https://www.youtube.com/watch?v=gkoBiEvjlys
若者に漢服が人気で私も動画をいくつも見ました。
人民中国雑誌社@PeopleChina
中国では最近、ショッピングモールでも漢服姿の人をよく見かけるようになっている。統計データは、漢服マニアの男女比は女性59％、男性41％。（編集C）#漢服
https://twitter.com/PeopleChina/status/1410387825271398405
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抜粋終わり
こんな動画も
習近平とﾌﾟｰﾁﾝは、「穏健保守・リベラルも少し容認」の路線。
でも習近平は、プーチンよりも、より保守に思える。
あと、王小人さんの解析でもあったが、「新コロ」詐欺で、自国は「死なないワクチン」で切り抜ける。
同盟国のロシアも同じ手。友好国も「死なないワクチン」で、逃げ延びる。
で、西側は・・・ファイザーやその他の「殺人ワクチン」でドンドン死んでいく・・・
さて、どうなるか・・・
天皇家は多少中共のは恩を売っているけど、定期的ってほどでもないけど「731部隊」とか天皇家
とその閨閥を脅す情報を新華社とかで流している・・。
さてね・・
まあ中国も要注意だな・・・
まず日本が完全な「中共傀儡国」になる必要があるが。自民党ががんばれば何とか自立していられるか？。マスコミや左翼に邪魔されそう。安倍晋三が生きてたらうまくやったのに・・・。だから殺したわけね。安倍が殺されたのは安倍自身のせいだと騒いでたマスコミは誰の手下なの？
中国も噛んでいるかもだが・・・別に「商売相手」としてまともなら、中国もそこまでしないだろうけど。
日本は自立を維持するのには「日米合同委員会」等、植民地化が激しすぎる。
なんせ、安倍晋三の「中ロ関係維持外交」は捨てて、統一教会擁護しか、自民党は継続してないからな・・・・
縁が切れたはずの統一協会の憲法改正推進大会に岸田総理が登壇したり、政府広報のNHKがカルト儀式みたいな歌を堂々と流したりと、人目を全く気にしていない。
追記
日本は防衛力も自壊しているからね。
准教授主導で200名以上もの学生が関与した詐取事件、8人1部屋の共同生活…防衛大の時代錯誤なリーダーシップ・フォロワーシップ教育がもたらす大きな弊害〈防衛大現役教授が実名告発〉
2023.06.30 集英社オンライン
時代遅れの8人1部屋の共同生活
（Q） 自衛官教官の問題やコロナ禍中のスキャンダルだけではなく、全寮制の防大において、学生たちのライフスタイルの改革が急務だと論考
防大の教育では、リーダーシップ・フォロワーシップということが強調されています。上級者は、的確な判断を下して下級者を導く（リーダーシップ）。下級者は、すぐれた上級者に従う（フォロワーシップ）という観念です。軍事組織には命令系統があり、指揮官の統率のもとで行動するため、上級生による下級生の指導（学生間指導と称される）が制度として取り入れられています。
この考え方に基づき、防大生は1年生から4年生までの8人一組が学習室と寝室を共有して、学生舎で生活しています。したがって、授業と校友会活動（クラブ活動）以外の時間は、この8人が同じ場所で時間を過ごします。このような生活の中で、上級生が下級生を指導するわけです。（★注、ほぼ相撲部屋なので、指導する親方がアル中だったら時津風部屋の様にリンチ殺人事件が発生する危険性が高まる）
しかし、この指導は学問よりも日常の振る舞いのほうに重点が置かれており、現代においては、メリットよりも弊害のほうが大きいように思われてなりません（★注、丸っきり相撲部屋）
（Q）そうは言っても、防衛大は“士官学校”のような場所でもありますよね？
たとえ士官学校であったとしても、連帯感とリーダーシップ・フォロワーシップの涵養に、上級生から下級生までを8人で常時共同生活をさせる必要はないでしょう。実際、米国の陸軍士官学校（ウェストポイント）では4名1部屋ですし、海軍（アナポリス）と空軍の士官学校は2名1部屋です。
200名以上もの学生が関与した詐取事件
韓国の士官学校も2名1部屋で、居室内はパーティションで1名ずつのスペースに区切られています。また、中国の士官学校は学年別の教育を行い、上級生に下級生の指導はさせていません。集団生活の上下関係による躾と、軍事組織における指揮系統と団結心の確立の間に、科学的に立証された因果関係はない
個人倫理よりも集団の論理が優先される環境で、悪質な上級生が「指導」をすると、下級生は悪に染まり、学生舎は、いじめ、賭博、保険金詐取など、諸悪の温床となる。このような環境下では、上級生からの理不尽な「指導」を受けた下級生は防大・自衛隊という組織に幻滅して退校するか、面従腹背するか、あるいは報復が恐ろしいので上級生の指導に無条件で服従する
そして、根拠なきリーダーシップとフォロワーシップによって集団の団結が強調される中で思考停止に陥り、上級者の命令に疑問を持つこともなく従うというメンタリティが形成されていきます。こうして、上級者に引きずられた下級者が、結果として悪事に加担してしまうということが起きる
（抜粋）
【防衛大告発を読んだ現役教官による証言】「防衛大の新入生は入学して少し経つと、服に星がついた人間にしか挨拶しなくなる」学生を変質させる学内の「圧迫教育」とカリキュラム間の「悪意の10分間」
7月18日 集英社オンライン
防衛大現役教官が訴える学内の問題。聞くに堪えない隠語、偏った図書館の選書、一律に与えられる補職…「学生時代には、ぜんぜん勉強しなかった」と自嘲する将官たち【防衛大告発を読んで】
大日本帝国は、売国国家。
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