インドで現地採用職を志望した8つの理由（前編）

※本記事は、本noteの著者（シンノスケ）が別名義で別ブログにて
2019-04-28に記載した記事を、noteへの再掲にともない一部加筆･修正してアップロードしたものになります｡
※内容、現地情勢については執筆時のものになります。

入社して半年が過ぎ、もうじき7か月目に突入しようとしています。
今回は、もともと私がインドの現地採用職（以下、「現採」）を志望しようとした理由を説明いたします。 

端的にいうと「キャリアアップできるから」の一言で終わるのですが、具体的にそれを達成するための条件が整っているということを伝えたいです。

以下、リストにいたしました。

1.業界の転換ができる
2.有給休暇取り放題
3.残業ゼロ
4.お金が貯めやすい
5.新興国での業務経験が積める
6.英語力が向上できる
7.別な海外にアクセスしやすい
8.インドそのものに興味がある

今回は、そのうち前半部分である

• 業界の転換ができる

• 有給休暇取り放題

• 残業ゼロ

• お金が貯めやすい

 こちら四点について説明いたします。詳細は以下から。

前提として

私の場合、前職では総合職として東京の中小企業で働いていました。
そこから、現地採用職として、インドの日系大手で勤務しています。

• 総合職（雇用体系）×日本（地域）
  →現地採用職（雇用体系）×外国（地域）

以上のように、転職にともなって雇用体系および地域の２つが変化しています。

現地採用職を志望した理由

1.業界の転換ができる

前職は完全に下火の業界で勤務していました。いわば、商材はレガシー、売上も低ければ利益率もあからさまに低い「昭和」なビジネスです。

そこから転職し、将来性が比較的高く日本でキャリアを生かすにしても有用な業界へ転換できました。

現地採用の場合、国内の転職と比較すると容易に業界を変えられます。
（ただし私の社会人歴が浅かったため、これにより第二新卒扱いとなり、前職の内容が考慮されずに済んだ可能性もあります）

こうした点から、現在、将来性の低い業界やブラック業界（薄給×長時間労働など）で勤務していて、「ここにずっといたら多分終わるな」と思っている人にとっては、現採というキャリアは挑戦する価値のある選択肢なのかなと思います。
（一部の職種を除くと、基本的には一定量の英語力を要求されるので、誰でも簡単に内定が出るわけではないのが難点ですが）

 

余談:前職で下火な業界で勤めていた理由

日系企業かつ新卒採用ながら、募集要項の段階から「文系職」「理系職」という区分ではなく、海外営業職（東南アジア地域での支店立ち上げ）を募集していたためです。これは基本的にとても珍しいケースです。

就活生だった当時、やりたいことが明確ではなく、なんとなく受験した大手にひたすら落ちまくっていた背景もあり、「ここで数年海外経験積んで転職するか」という気分で入社しました。

なお、結局は修業期間と称して退職するまでずっと国内営業をする羽目になり、時間の無駄だと思い転職しました。残念ながら興味は全く持てませんでした。
（ちなみに退職を通知しようとした直前になって、中国での購買業務という実質的な海外事業部への異動を通知されたため、何とも言えない気持ちで退職の意思を伝えました。笑）

 

2.有給休暇取り放題

自社では月初に2日分、有給休暇が付与されます（つまり年24日）。
（推測にはなりますが、これは雇用体系的にすべてのインド現採に与えられます）

少なくとも自社に限定して話すと、現地採用の私は業務の進捗に問題がない限り、有給休暇はすべて取得できます。（「そんなに有給取るなよ？」という空気は一切ありません）

 

なお、現採は駐在員よりもこうした休暇は取りやすい（＝取れないくらい役職が高いわけでも多忙なわけでもない）というのもありますが、勤務先の東京本社は日本でもホワイト企業として有名な大手企業なので、駐在員の方も割と有休を消化できているようです。

ただし、もしも勤務先が日系中小企業の現地法人ですと、いやーな同調圧力などを掛けられて取りにくい雰囲気があるかもしれません。
（一社目が中小企業だったからこそ分かりますが、基本的に大手以外はリソースが足りないし「頑張ってる」感を評価するので、有給の使用にも平気で口出ししてきますよね）

3.残業ゼロ

契約上では残業ゼロということになっています。
（逆に言うと、残業という仕組みが存在しないことになっているため、仮に残業した際にも残業代が算出できない仕組みになっています）

それゆえ、勤務後の膨大な時間を使用して読書、語学や資格の勉強に充てることができます。これは、業界や職種にもよると思いますが、日本のサラリーマン生活にはあまりない利点だと思います。

 

実際には少しある

…と書いて終わりにしたいところですが、現在勤務している拠点では、月10時間は残業があります（上述したように、サービス残業です）。
とはいえ、日本基準で考えると皆無に等しいですが。

日本人上司の指示がヘタクソだったり、他部署の工程が遅延しまくった場合は、オフィスに居残ったり帰宅後にパソコンに張り付いて作業をします。

 

結論、拠点の忙しさによる

なお、インド本社で勤務している日本人の現採は私以上に残業しているようです。（そこまで主張の強くない女性の方で、オフィスの空気を読んで残業しているようです）

私は空気を読んで自発的に残業する気はないので、異動先でも定時帰宅するつもりです。
（給与支払うスキームがないのに空気を読み残業するって意味不明では？笑）

4.お金が貯めやすい

過去記事でも書きましたので簡潔に紹介します。

なお、あくまで下記のような、私と同一の条件である場合を前提とします。

• 社会人歴：数年（年齢：20代前半～中盤）

• 勤務先：アジア諸国

一般的に、給与は日本で働くよりも減少しますが、基本的にはそれ以上に物価が低いため、可処分所得（自由に使えるお金）は増えます。 

ただし、これらについては、以下の制約を設ける必要があります。

• 日本食レストランには行かない

• 自社の駐在員と過度につるまない

• 日本人の集まるイベントに過度に行かない

 

日本食レストランには行かない

具体的には日本食に限らず、一般に現地で高級とされるコンチネンタル料理やイタリアンなども含みます。
つまり、ローカルレストランに行くか自炊しろということです。

アジアの新興国であっても、日本と全く同じ生活をしようとすると日本と同額、もしくはそれ以上のコストがかかります。

したがって、給料自体は決して高くない以上、あくまでローカルな生活を営むことに留意してください。

ただし、口に合わない食べ物を摂取しつづけることは想像以上にストレスになるので、そもそも現地の食文化が好きでないならそこで働くことはお勧めしません。エスニック全般が無理な人には、アジアの現地法人で働く適性はないです。

（これ、わりと大事な観点です）

駐在員と過度につるまない

恐らく現地採用者の大半が思っていますが、(内容がややセンシティブなので)あまり口に出さない話題です。

駐在員と現地採用においては、給与や各種手当などが雲泥のごとく異なります。したがって、駐在員の豊かな生活を見ていると嫉妬や劣等感を覚えることが多くなるので、個人的にはプライベートを一緒に過ごさない方がいいと考えます。可能であれば社内の飲み会にも無理に出なくて良いとさえ思う。

なお、自社に限定して言うと、40・50代のマネジャー層はその点の気遣いなども丁寧で頭が下がる思いですが、30代の若手駐在員については、たまに現採の金銭感覚を無視した話やお店の提案をしてくることがあり、「ぜんぜん想像力ねえな～」と感じることがあります。

日本人の集まるイベントに過度に行かない

関連して、日本人会・県人会、休日にある日本人主催のイベントなどについても、基本的には駐在員が主導であり駐在員やその家族がマジョリティです（お金と会社の看板がないと主催できない）。

任意の参加にあたっては、自分が感じるであろう「劣等感」、「嫉妬」と、得られるかもしれない「楽しみ」、「学び」、「つながり」を天秤にかけた方がいいと思います。
私には参加するメリットを感じないです（笑）私自身が付き合う人を選ぶタイプなので、一緒にいて楽しい（学びがある、キャリア観などが面白い）固定メンバーとだけつるむようになりましたね。

社会保障協定（インドに限る）

またインドに限定すると、アジアの新興国で唯一、社会保障協定を締結・発効しているます。これにより、現地企業で勤務し納税した期間は日本国内で納税したことと同様のものとしてカウントされます。（詳細はサイトにて直接ご確認ください）

逆に言うと、インド以外のアジア諸国では韓国を除き締結・発効していないため、年金を受け取るためには現地で貰った給与から社会保障費を（タイミングは帰国後などであれ）支払う必要が生じます。

可処分所得を最大化するためには、意外に大事な観点だと考えます。 

さいごに

特に有給休暇と残業について、現地採用の立場からまとめます。

現地採用者は雇用形態上、以下のデメリットがあります。

• 雇用の安定性がない(=長期の雇用を前提としていない）

• 給与ベースが低い

• 残業代が出ない（駐在員も同じだが給与ベースが高い）

こうした理由があるからこそ、

• 有給休暇取り放題

• 残業が極めて少ない

以上のメリットを享受できます。いわばトレードオフなんです。 

逆に言うとデメリット（そしてある種のリスク）を背負った上で得られたメリットですので、貰って当たり前です。逆に、有給休暇や十分取れず残業が一定量ある現地採用など、もはやクソです。

ということで、現地採用職での就労を検討されている方がいらしたら、その際は採用面接・面談中に必ず有給休暇や残業について、目安社員に聞いてください。もしも担当者が嫌な顔をしてきたらその企業はさっさと切ってください。入社しても何かしらのストレスですぐ辞めることになるので。