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コロナを乗り越える鍵はDXにあり
今、新型コロナによって影響を受けない業種はないのではないか?というくらい普段のトレンドとは全く異なる状況になってきています。
様々な企業のDXを支援する当社としても、毎日様々な相談を受けています。
今回、コロナによって大分風向きが変わってきたように思います。
リモートはDXを加速する
先週、リモート営業を支援する営業資料の動画化キャンペーンを開始したところ問い合わせが殺到しました。
リモート営業を支援する営業資料の動画化のキャンペーンを開始します。
— 須藤憲司(スドケン)@ハック思考 (@sudoken) April 2, 2020
ウィズコロナの環境下で、営業活動のDXを支援するクラウドサービス「Kaizen Sales」もリリース予定です。
Kaizen Platform、リモート環境での営業活動を支援する「営業資料の動画化キャンペーン」を開始https://t.co/08CjiA0Hd1 pic.twitter.com/jAnfHfTjb4
当社でも、色んな営業資料を動画化してまさに実験をしてるんですが、色んな発見がありました。
例えば、急遽フィールドセールスが全員インサイドセールスになっちゃったような事態が今です。
ある意味、一方的な説明とかは通常の営業時よりも、リモートで営業する時の方が辛いわけです。非対面で、テンションを高く持っていただくのは実にテンポが重要になってきます。
そんな説明を動画化して、コンパクトに見てもらって、基本リモートでの営業時間は、質問やインタラクションに時間使った方が確実に良いという事がわかってきました。
SaaSなんかであれば、デモ画面の動画も入れて、トップ営業のナレーション入れると、もはや全員トップセールスと同じ説明ができるかもしれないという無限の可能性を秘めているわけです。
このように、今現場ではDXを急速に推進する必要に迫られています。
DXを加速するなら今
コロナ前のこの記事をご覧ください。
日経BP総合研究所イノベーションICTラボが上場企業など1万社を対象に実施した「デジタル化実態調査」(有効回答数は約900社)によれば、「DXに本気で取り組み、目覚ましい成果を上げている」との回答者比率は1.2%だった。「DXに本気で取り組み、一定の成果を上げている」は25.1%である。DXでビジネス成果を上げるには、最高経営責任者(CEO)や最高情報責任者(CIO)の指揮の下、社内の関連部門が一致団結して取り組む必要がある。どこか一部の協力が不足するだけで、DXの取り組みはスピードダウンしてしまう。デジタル化実態調査では、DXを推進している企業に対して、「経営層、IT(情報技術)部門/デジタル化推進部門、事業部門の3者で、DXプロジェクトへの理解・協力が不足しているのはどこか」を尋ねた(複数回答可)。その結果、最も理解・協力が不足している部門は「事業部門」(63.0%)だった。
なかなか、驚異的な数字ですよね?
本気で取り組んで、目覚ましい成果を上げているのは1.2%
最も理解・協力が不足している部門は「事業部門」が63%
でも、冷静に考えてみると今の現状は逆なんじゃないでしょうか?
今最もDXが必要なのが「事業部門」なはずです。
コロナを乗り越えるのにDXが絶対必要になってきているのと裏返しになりますが、DXの崖を乗り越えるのにもしかすると最も最適なタイミングは今なのかもしれません。
一丸となって乗り越えていく必要に本当に迫られています。このタイミングで、何をどう進めていくか?DX担当者の知恵の絞りどころではないでしょうか?
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また、6月より法人向けのDX人材養成講座も実施します。
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それではまた!
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