「アメリカの酒文化」＃１ 知らないと危険！州によって異なるアルコール規制
はじめまして！アメリカで生活している大学4年生です。２２歳です。
日本語話者として、これまで経験してきた「アメリカの酒文化」について皆様にお伝えします。
私はアメリカでしか大学生活をしていないので、ネット上のリサーチだけではわからないような「日本の酒文化」との違いを理解していただく為に両方を経験してきたお二人にインタビューを実施しました。
Aさん：アメリカの大学生でありながら、去年の秋学期に日本の大学で留学していました。留学中に日本の酒文化を経験した上で理解したアメリカの酒文化との違いを紹介していただきます。
Jさん：日本の大学生でありながら、１年間アメリカの大学で留学しています。日本の酒文化を経験した後に、アメリカの酒文化を経験してびっくりした点など教えていただきます。
なお、「アメリカの酒文化」について説明していく情報は自身やAさんとJさんの経験及びネットリサーチを通して得た情報になります。
まずは、日本と異なるアルコールに対する重要な規制について紹介します。
飲酒年齢は２０歳ではない？
皆様はご存知かもしれませんが、アメリカの飲酒年齢は日本より一歳上の21歳です。元々飲酒年齢に関しては、州政府が定める権利を持っており、飲酒年齢を投票年齢と同年齢の１８歳とする州がほとんどでした。1960年代にアメリカの投票年齢が２１歳から１８歳に引き下げられ、飲酒年齢も一時期同じく、１８歳に引き下げられました。
ただしその後、飲酒運転事故が増加したという事実が数々の研究で判明され、飲酒年齢を再び引き上げるよう全国で抗議されました。1984年に中央政府が制定した「全国飲酒年齢統一法」により、州が飲酒年齢を21歳に上げることが高速道路の資金調達の条件とされました。
その結果、現在プエルトリコ自治連投区とアメリカ領バージン諸島以外の全州での飲酒年齢は２１歳になっています。２０歳の方は日本で飲めますが、アメリカではまだ未成年ということを理解しましょう。
今21歳のAさんによると、日本で留学していた頃はまだ２０歳だったので、アメリカでは飲めなかったお酒を初めて飲むことができたらしいです。「アメリカの飲酒年齢が２１歳である理由もたくさんありますが、日本の大学生は一年早く飲めることが羨ましいです」と言っています。
身分証明書のチェックは厳しい？
各州内で飲酒年齢が１８歳から２１歳に引き上げられた途端、フェイクID（偽造の身分証明書）の数が急上昇したと言われています。ある調査によると、１５％の高校生と３２．２％の大学生がフェイクIDを持っていたことを認めていました。
州によって法律の詳細は異なりますが、アメリカで偽造の身分証明書の所有は違法な行動になります。その上、責任を負うのは所有者だけではなく、フェイクIDを受け入れた販売者の側にも存在します。マサチューセッツ州では、法律上で所有者より販売者へ対する罪が重く設定されています。
なお、アルコールを販売するレストランやバーやクラブはフェイクIDを確実に見分ける為に様々な対策を行なっています。じっくり目で見て確認するバウンサー（用心棒）もいれば、機械を使う場所も少なくありません。機械にも様々なタイプがあり、手持ちでバーコードの情報を確認する物や全ての細部を確認する箱型機械も存在します。
フェイクIDを発見した販売者には、そのまま押収する権利を与える州もあります。例えば、ハワイ州やカリフォルニア州の販売者は押収する権利がある一方、ペンシルベニア州やニューヨーク州で発見した販売者はまず警察官に報告する必要があります。
ここで注意すべき点は、21歳以上である方が身分証明書を不当にフェイクIDだと判断され、そのまま販売者に押収や破壊されることです。もしこうなった時は、私物の破壊として訴えられる可能性があるので、必ずその場で警察を呼びましょう。
Jさんはアメリカに来てから、日本と比べるとIDチェックが最も厳しいことに気付いたらしいです。「明らかに21歳以上に見えると思っても、必ず見せさせられ、機械を使うなどして、偽物じゃないか厳しく確認されます」と言っています。
車でしか行けない店で飲む場合はどうするの？
飲酒年齢が引き上げられたにもかかわらず、車がメインの交通手段であるアメリカでは、飲酒運転による交通事故が相次ぎ発生しています。それに関する死亡事故件数は日本より１００倍高い１万人以上に高まっています（2020年）。
また、アメリカのアルコール基準値は日本より少し高い０．０８％以上の血中アルコール含有量でNGになりますが、引っかかると罰金、懲役、免許停止などのペナルティがかかるので十分に注意しましょう。
アメリカの郊外では公共交通機関もなく、車でしか移動できない地域がたくさんあります。そこで、前までは、家族やグループの中で一人は必ずアルコールを一切飲まず、Designated Driver（ハンドルキーパー）の役割を担う必要がありました。今では、UberなどのRideshareが郊外でも普及され、みんなが一緒に飲めるようになりました。ただし、田舎っぽい地域では、Rideshareがすぐに来ない可能性が高いので、飲み始める前に事前予約できるか試してみることを提案します。
公の場で飲んではいけない？
アメリカのほとんどの州では日本と違い、開封済のアルコール飲料を車内・公道で飲むことが固く禁じられています。この法律は、1953年にイリノイ州のシカゴ市で相次ぎ発生していた犯罪を減少させるために初めて制定されました。1995年には大部分の都市で同じような法律が制定され、ヨーロッパやオーストラリアにも広まりました。
ただし、公の場で飲んでしまうと必ず逮捕されるわけではないです。ルイジアナ州ニューオリンズ市での調査によると、８０％の召喚は黒人に渡されていたという事実が判明されました。その結果、ニューオーリンズでは法律が廃止され、今ではマルディグラのパレードで片手でビールを持ちながら歩く人々が見られます。
数は少ないですが、他にも公の場で飲むことが許可されている都市があるので、チェックしてみましょう。
Aさんが日本に来てびっくりしたのは、道端でお酒を飲むことが許されていることとらしいです。「アメリカでは違法なので、外で移動中の時は大抵持っているアルコールを隠すようにしています」と言っています。
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