【生活】メディアとの向き合い方【トピック】

要約：メディアは中立ではない。自分で考える力を身に着けよう。
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こちらの記事が話題になっています。
要約すると、米国政府はメディアの一部であるMETA社（Facebook、Instagram）に対して、検閲するように圧力を掛けており、CEOであるザッカーバーグ氏はその圧力に屈したことを後悔している、という記事です。

メタCEO バイデン政権を批判「コロナ情報を検閲するよう圧力」 | NHK

もちろんこの記事の意味するところはコロナ情報だけではありません。
・2020年の大統領選挙
・ウクライナ情勢
・イスラエル情勢
などあらゆる報道にメディアが関わっており、偏った情報を流しています。
米国が世界大国になれた背景には、巧みなメディア戦略による世論誘導が関わっています。

今回は日本人のメディアとの向き合い方について解説したいと思います。

メディアは中立ではない

日本人の多くはメディアが中立な立場で報道していると考えています。
また、新聞やテレビは社会の公器と呼ばれ、社会性・公共性が求められています。
つまり、民間企業のように利益を追求するのではなく、社会の発展や日本国民のために活動しなければなりません。

しかし、メディアは構造上中立を担保するのが難しいのです。
新聞やテレビではニュースや報道以外に広告が多く載っています。
テレビでは広告の時間が年々伸びています。

新聞は発行部数が減少傾向にあり、テレビはスマホ・インターネットの普及により視聴率が落ちてきています。
広告を載せなければ収益を保つことが出来ず、民間企業やスポンサーからの要望に傾いている状況なのです。

もはやメディアは中立ではなく、資本家や民間企業が見せたいものを見せる道具に成り下がっています。

米国メディアの影響力

日本の多くのテレビは米国の左寄りメディアの意向をそのまま報道する傾向にあります。
近年ではLGBTや移民賛成など米国左派の民主党の活動が過激化しています。

日本は島国で保守的な国民性なこともあり、移民やＬＧＢＴに対して寛容な態度を取っていました。
しかし、
・外国人技能実習生による実質的移民政策
・クルド人への対応
・外国人への生活保護、給付金
など、様々な問題が表面化してきています。

しかし、米国メディアはこれを「多様性だから受け入れろ」というのです。
日本政府は「はい、従います」という対応ばかりです。

米国ではメキシコや中南米からの移民を受け入れ続ける民主党の政策に寄り、国民の怒りは増大しています。
欧州では大量の移民が流入したことで犯罪・レイプが急増しています。

日本国民が貧困になっても、外国人や移民を優遇し続けなければならないのでしょうか。

どのようにメディアと向き合うべきか？

日本人はこれまでの教育でメディアによる刷り込みを受け続けてきました。

ドラマやコメディも例外ではありません。
・韓流ブームとは何だったのか？
・なぜニューハーフのような芸能人が増えたのか？
・日本の美化する番組の意図は何か？
これらの報道の裏にはメディアによる何らかの意図が含まれています。

全てを疑ってみろというわけではありません。
ですが、少なくとも製作者が思想を持って国民に見せていることを理解した上でメディアと向き合わなければなりません。

例えば、
・いきなり担ぎ上げられる芸能人・政治家
・急に支持率が回復する米国大統領候補
・レプリコンワクチンの安全性に関する報道
など、今後の我々の生活に直結する話題に関しても、恣意的な情報戦が繰り広げられています。

何が正しいか、確からしいのかを自分で判断することが重要です。
判断の材料を増やすためには、色んな情報に触れて考える力を身に着けていきましょう。

まとめ

メディアとの向き合い方について解説しました。
メディアがおかしいと気づいたのは高校～大学生くらいの時だったと思います。なぜ韓流ブームがこんなにプッシュされるのか、プルコギピザがなぜ人気ランキングで一位になるのか、理解できなかったのを覚えています。
自分で調べれば調べるほど、資本主義の社会で資本家のために経済が回っていることに気づくことになります。
自分で考える力を身につけなければ、経済的自立や自由な思想を持つことは難しくなってくるかもしれません。
少しでも参考になれば幸いです。
最後まで読んでいただきありがとうございました。