「アフターデジタルの世界」

こんにちは。今日は朝から晴れ間がのぞいて、すごく気持ちの良い1日を過ごしたセロリです。セミの声もなんだか元気そうに聞こえて、私まで元気が出てきました。さて今日は、藤井保文さん、尾原和啓さんの著書「アフターデジタル」を読んで学んだことをつらつらと書いていきたいと思います。アフターデジタルとっくのとんまに知ってるよ！という方も、アフターデジタル？なんだそれ。という方も、少しお付き合いください。みなさんにとって新しい発見があったり、新しいアイディアが閃くきっかけになれば幸いです。

1, アフターデジタルとは

まず、アフターデジタルというのはリアルとデジタルの区別がもはや無い世界のことを言います。この書ではこの考え方はOMO（Online Merge Offline）と呼ばれ、アフターデジタルの世界で成功している企業が、共通で持っている思考法です。OMOにおいて消費者は、食品や洋服を買う際にオンラインで買ってもオフラインで買っても差異が無いという状況になると考えられています。消費者はその時の自分のニーズに一番合った方で商品を買う様になります。こういった世界が完全に定着した時、ビジネスはどの様に変化し、対応していかなければいけないのか。この書ではそういったアフターデジタルでのビジネスの在り方について書かれています。

2, 個人情報とデジタルの関係

まずアフターデジタルの世界において、一番重要となってくる要素が個人情報です。なぜ個人情報が大切になってくるかというと、アフターデジタルの世界では、企業は個人情報から得た情報をもとに、各個人に対してビジネスを展開していくからです。例えば、今まで大衆に向けて大々的に打つ形態だった広告は、各個人に合わせた商品を提案するという形態に変わり、商品を買った後のアフターサービスはより各消費者に寄り添ったものになると予想されます。つまりアフターデジタルの世界において消費者は、個人情報を企業に提供することによって、より自分にあった快適なサービスを享受できる様になります。そして企業は、消費者と深く繋がることが重要になってきます。

3, アフターデジタルと日本の企業

さて、世界中がアフターデジタルの世界に向けて猛進している中、やはり気になるのは日本企業のビジネスの現状です。この書では、日本企業でOMOの考え方が定着するのは非常に難しいと書かれています。まだ日本企業の多くはデジタルを一つの手法としてしか捉えていないからです。具体的にいうと、無人のレジを導入するとか、従業員の勤怠管理をIT化するなどが挙げられますが、この様な考え方だといつまでたってもアフターデジタルの世界に完全に対応するのは難しいです。既に他国（主には中国）では上記に挙げた様なIT化は前提であり、その上でのビジネスの在り方を考えています。例えば中国のアリババは、アフターデジタルの世界において重要なビジネスエコシステムを作る上でのUX（ユーザーエクスペリエンス）に関して、既に強い戦略を持っています。（※ビジネスエコシステム→簡単にいうと、ビジネスを単独企業で行うのではなく、色々な企業が連結して事業全体を大きくしていこうというシステムのこと。もっと詳しく知りたい方はこちらへ。）（※UX→製品やサービスを使うことで、消費者が得られる体験の総称。例えばマクドナルドのハンバーガーを買う時に、全く待たずにしかも可愛い店員さんから商品を受け取れて嬉しいなあという気持ち。つまり、商品を買う時に付随してついてきたおまけの体験のこと。もっと詳しく知りたい方はこちらへ。）アリババでは全てのシステムをIT化することで得られた、消費者に関する莫大な情報を基に、新しい技術開発や社会貢献をすることで、エコシステムに関わる全ての利害関係者（ステークホルダーと言うそうです）がwin-winになる状態を目指しているそうです。

テンセントもアリババには劣りますが、日本企業よりも遥かにアフターデジタルに対応した戦略でビジネスをしています。これらを踏まえて日本企業はどうしていくべきか、著者は、日本企業は中国の様にガラリとビジネス形態を変えることは難しいので、まずは小さなデジタル体験をどんどん積み重ねていくという方法を提案していました。

4, アフターデジタルで一番大切なのはやはり、、

もったいぶらなくてもわかる方は多いですよね。そうです。情報です。データです。著者は売れる製品を作るよりも、よりたくさんのデータを得られるインフラを作った方が今後のビジネスでは有利になると書いています。良い商品を沢山作り、ドーンと売り出す。確かにこれはこれで良い戦略なのですが、これからの時代は購買データを基に、より顧客一人一人に沿ったサービスを考え提供していける。そんな企業の方が生き残っていくのかもしれません。システムの導入自体は遅れをとっている日本企業ですが、元来の日本のおもてなし精神とこの新たなアフターデジタルのビジネス形態はすごく相性の良いものであるのではないでしょうか。