フリーランスという働き方について~フリーランスの歴史から今後のフリーランス市場まで徹底解説~
フリーランスという言葉を近年耳にすることが多くなってきました。
今回はフリーランスの簡単な時代背景とともに、「フリーランスとは何か」を主に徹底解説していきます。
また、政府が働き方改革を促進している中で、フリーランス市場は今後どのように変化していくのかも考察しています。
個としての働き方や能力が重要視される中、フリーランスについて理解を深めて置くことは必須です。
ぜひ本記事を最後までお読み頂けますと幸いです。
＜目次＞
1.フリーランスという言葉の歴史や時代背景
2.フリーランスの語源は？
3.フリーランスと個人事業主(自営業)の区別
4.フリーランスって名乗れば、フリーランスになれるの？
5.フリーランスが活躍している職種
6.フリーランスって会社員と比べて実際儲かるの？
7.フリーランスになる前に知ってて良かったこと
8.フリーランス市場の今後
9.まとめ
1.フリーランスという言葉の歴史や時代背景
フリーランスは、企業や団体などとの雇用関係が存在しなく、自ら単発の仕事を請け負う人のことを指し、主にアメリカで使われていた言葉です。
フリーランスという言葉が日本に来る以前は個人事業主という言葉で表現していました。
しかし1990年代後半インターネットが日本に飛躍的に浸透してきたことで、日本以外の国の文化に触れることが容易になりフリーランスという言葉が徐々に個人事業主の代わりに使われるようになりました。
また、フリーランスという言葉がより広く浸透している理由は日本でも働き方が大きく変化しているためでしょう。
昔は終身雇用という制度を前提とした正社員という働き方が主流でした。
ですが現在、働き方は大きく変化しました。
退職金制度のない企業も増え、年金制度も崩壊しつつある中で正社員として定年まで働くというより、個々の専門性やライフスタイルに合わせた働き方を望む人々が多く、フリーランスという言葉や働き方がより世の中に広まってきています。
2.フリーランスの語源は？
フリーランスは英語で、Freelanceです。
元々傭兵という意味の英語である「freelance」という言葉が語源になっていると言われています。
中世ヨーロッパの王や貴族は、戦争のたびに、騎士を中心とした封建軍の補強として傭兵団と契約して戦争をしていました。
戦争をしていく中で傭兵団の中には団体に所属せず、個人として契約し、戦場に臨む者たちが現れるようになりました。その個人契約で戦争に臨む者のことをフリーランス（Freelance）と呼ぶようになったのが始まりです。
現在でも、フリーランスは中世の頃と変わらず、同じ意味合いで使われています。
3.フリーランスと個人事業主(自営業)の区別
個人事業主(自営業)という言葉を使いますが、フリーランスと混同して理解していませんか？
フリーランスと個人事業主(自営業)の違いをそれぞれ見ていきましょう。
フリーランスとは単発の仕事ごとに契約を結び、仕事をこなすことで報酬を得る人や働き方のことを言います。主に請負契約や準委任契約などを結び、案件ごとの発注書を受け取り仕事をスタートするケースが一般的です。
代表例として、フリーランスエンジニア・フリーライター・フリーカメラマン・フリーWebデザイナーがあります。
働く環境については時間的拘束が緩まることで余裕ができたり、ご自身の得意分野に特化した仕事をすることが出来ます。
個人事業主(自営業)は企業に属さず個人で事業を営んでいる人や働き方のことです。
代表例として、居酒屋・理髪店・花屋・建設があります。
また、個人事業主と自営業の違いはなく基本的には同じですが、法的な呼び方(税務上の所得区分での言い方)で個人事業主と呼んでいるだけです。
個人事業主=自営業ということです。
4.フリーランスって名乗れば、フリーランスになれるの？
フリーランスになるには、手続きは必要ではなく「フリーランスです。」とご自身で名乗れば、フリーランスになることが出来ます。
しかし、「フリーランスになりました。」ということの証明として開業届の書類で税務署に提出しているフリーランスもいます。
開業届を出すメリットとしては確定申告時、税務署に青色申告書を提出できるどうかです。
開業届とは、個人事業（フリーランスを含む）を開業したことを税務署に申告するための書類のことです。なお、正式名称は「個人事業の開廃業届出書」です。
フリーランス・個人事業主(自営業)になると、事業・稼働から生じた利益に対しては所得税が課され、事業・稼働規模が大きい場合は個人事業税も課税されます。
消費税の課税事業者に該当する場合は消費税の申告書を提出し納税する必要があります。
所得税・消費税とは国税として税務署に納める税金です。
個人事業税は地方税として各都道府県税事務所に納める税金のことを言います。
確定申告の際に青色申告をすると最大で65万円の控除を受けることが出来ます。最大65万円の控除は非常に大きなお金ですので、フリーランスとして活動する場合には開業届を提出することをオススメします。
また開業届は正社員として本業をしながら、副業を行っている方も提出する事ができます。
なお、提出日は、事業の開始の事実があった日から1ヶ月以内です。提出期限が土・日曜日・祝日等に当たる場合は、その翌日が期限日です。この提出期限は法律で決められているため、提出するフリーランスの方は出来るだけ早めに税務署へ提出をしましょう。
フリーランスが開業届を提出するその他のメリットは屋号名で銀行口座が開設できるなどです。
開業届（個人事業の開業・廃業等届出書）は国税庁HPよりダウンロードできます。
https://www.nta.go.jp/taxes/tetsuzuki/shinsei/annai/shinkoku/annai/04.htm
フリーランスは正社員や契約社員として企業に雇用されているわけではありません。そのため、「労働基準法」などの労働法規は適用外です。
最低賃金、労働時間、祝日・休日、有給、労災での補償など、社員を守る規定からは対象外となります。
また朝礼や会社行事への参加などもありません。独立した個人として、様々なことを自分自身で責任を持って進めなければなりません。
フリーランスは労働法規適用外ですが、「下請代金支払遅延等防止法（下請法）」の適用により保護されるケースがあります。
具体的には、以下のような法的義務を依頼主に課すことで、フリーランスの保護を図っています。
契約書面などの作成・交付・保存義務
納期から遅すぎない代金の支払期日を定める義務
代金の支払い遅延・減額の禁止
成果物の受領拒否・返品・買い叩きの禁止
不当な給付内容の変更、不当なやり直し指示の禁止
不当な経済上の利益の提供要請の禁止
インターネットの活用により情報の拡散性が高まったことや過度な人材不足により、依頼主である企業とフリーランスの力関係がフラットなものに近づいていますが、状況次第で、さまざまな負担を強いられることが多いため、こういった法律で保護されているのです。
5.フリーランスが活躍している職種
フリーランスで活躍出来る職種は多数あります。その中でも人気があり、フリーランスとして独立しやすい職種をご紹介します。
＜エンジニア関係＞
・システムエンジニア
システムエンジニアは、クライアントの要望を汲み取り、システムを開発する仕事です。他にも企画・設計・既存システム改修などの業務によって仕事が分かれています。
フリーランスとしてIT専門のコンサルティングに携わることも可能です。
仕事の仕方は自分の自宅やオフィスでに持ち帰り作業を行う請負の案件と現場に常駐する準委任の案件があります。
•プログラマー
プログラマーは、コンピューターを動かすプログラム言語（開発言語）を使い、様々なシステムやソフトウェアを作る仕事です。みなさんが毎日使っているAmazon、Facebook、Google、twitter、そしてこのフリーランススタートもプログラミング言語で作られています。
物流や金融システム・IoT・スマートフォンなど身の回りのあらゆるところにプログラムが活用されており、プログラミング言語は、Java、JavaScript、Ruby、PHP、Python、Swiftなど多数あります。
フリーランスの場合、システムエンジニアとプログラマーの両方のスキルを持っていると尚よいでしょう。
仕事の仕方は自分の自宅やオフィスに持ち帰り作業を行う請負の案件と現場に常駐する準委任の案件があります。
エンジニア職種は下記のようにフリーランスエージェントや案件サイトが非常に充実しているため、フリーランスとして独立をしてもスグに安定して仕事をする事ができるでしょう。
■フリーランス向け案件サイト
コデアル
Wantedly
■フリーランスエンジニア向けエージェント
①https://freelance-start.com/agents/42
②https://freelance-start.com/agents/40
③https://freelance-start.com/agents/3
④https://freelance-start.com/agents/1
⑤https://freelance-start.com/agents/4
上記のエージェントが保有する案件をフリーランススタートでは横断検索し、ワンタップで効率よく仕事探しができます。
フリーランスエンジニアを希望される方はぜひ、フリーランススタートをご利用下さい。
•Wedデザイナー
Webデザイナーは、企業や個人などのクライアントから依頼されたWebサイトのデザインを担当する仕事です。見やすくかつわかりやすいサイト構成設計やUI設計、ユーザーのペルソナ設計から最適な体験を提供するためのUXの知見、アクセス数を伸ばすためSEM、SEOなどのマーケティング知識を要求されることも多く非常にやりがいがある仕事です。
一方バナーの作成など低単価な案件も多いため、人によってかなり単価に開きがあるフリーランスの職種でしょう。
主にWebデザイナーが使用するソフトウェアは、Photoshop、Illustrator、Sketch、Adobe XD、Figmaなどです。
•グラフィックデザイナー
グラフィックデザイナーは、雑誌や新聞、広告にポスター・商品パッケージ・インテリアなどのデザインをする仕事です。また、イラストやCG作成、企業のロゴデザインの仕事も業務の1つです。
フリーランスとして独立する場合は、会社員として広告代理店、広告制作会社、メーカーの広告宣伝部で実務経験を積んだ後に目指す方が多いです。
主にグラフィックデザイナーが使用するソフトウェアは、Photoshop、Illustratorです。
＜ライター関連＞
•コピーライター
コピーライターは、クライアント企業からの依頼を受け、テレビ、雑誌、インターネット、ポスター、商品パッケージなどにおける、キャッチコピーを考える仕事です。
クライアントの要求や特色などを的確に表現するため、幅広い知識・企画を構築する経験が必要です。
正社員で実務経験を積んだ後に、フリーランスとして独立する人が多いです。
•ライター/ブロガー
ライター/ブロガーは、メディアや雑誌に寄稿することで報酬を得る仕事です。
最近ではクラウドワークスやランサーズなどのクラウドソーシングサービスにも大量に案件があり、営業の難易度は非常に低く、フリーランスになるハードルが低いため、フリーランス人口も非常に多い職種です。
また、自身のブログに魅力的な商品紹介の記事などを掲載する事により、A8netやレントラックスのASPなどに登録を行い、アフィリエイトで報酬を得ている方も非常に多い事が特徴です。
＜ビジネス関連＞
•営業
フリーランスの営業は、販売できる商品やサービスをもつ企業の営業を代行し、リードの数を増やす、売上を上げるなどが主な仕事です。
自身で営業をし、フリーランスの営業として活躍する方もいますが、近年下記のようなクラウドソーシングサービスが提供されています。
・kakutoku for Sales Agent（運営元：カクトク株式会社）
・Kasooku セールスエージェント（運営元：株式会社ドゥーファ）
・SalesHub（運営元：株式会社Saleshub）
効率よく仕事を受注できるようになりつつあるため、こらからますますフリーランスの営業は増えていくでしょう。
＜その他の職種＞
クラウドワークスやランサーズなどのクラウドソーシングサービスの発達により、フリー記者・フリーカメラマンなどのマスコミ関連やフリースタイリスト・フリーメーキャップアーティストなどのファッション関連・フリーランス翻訳家/通訳など、様々な職業でフリーランスとして活躍する人が増えています。
6.フリーランスって会社員と比べて実際儲かるの？
結論から言うと、フリーランスで儲かっている人とそうでもない人が存在します。
正社員でも人によって年収500万円の人もいれば年収1,000万円の人がいるのと同様に、報酬はそのフリーランスの方次第です。
フリーランスの場合、毎月固定された給与をもらう契約ではないため、人によって受け取る報酬額の差は大きく変化し、その変化は正社員の時以上に大きいです。
しかし、全体的に見るとフリーランスの方が高報酬になる可能性は高いです。
その理由は大きく3つあります。
1つ目は、専門性の高い仕事につく人が多いことです。
例えば、フリーランスエンジニアの場合、Pythonなどトレンドの開発言語やiOS・Androidなど開発領域を選べたり、機械学習や人工知能（AI）などトレンドの職種を自身で選択出来ます。
そのため、そのタイミングでトレンドな案件やニーズが高い案件を意図的に選択していくことで高報酬になる可能性が高いです。
その希少性と需要と供給のバランスを常に意識する事が重要です。
正社員エンジニアは企業ごとに決められた開発言語または開発環境で開発をすることが多く、能動的に市場トレンドを追いかけて開発内容を選択していく事が難しいため、フリーランスエンジニアに比べて知識や知見の広がりも狭くなりがちです。当然知識が少ないということはその分高収入になりにくい可能性があります。
2つ目は、税金の支払いをコントロールしやすいという点です。
フリーランスはご自身の裁量で経費を計上し、所得をコントロールすることで各種税金の支払い額を調整する事が出来ます。
具体的には家賃の支払を一部計上、社用車としての車の購入、会食などの経費計上です。
もちろん、脱税行為は行うべきではありませんので、過度な節税を行うことはせず、合法の範囲での対応となります。
そのため、実質使用できるお金が会社員よりも多い可能性が高いです。
ただし、会社員は労使折半により保険料の支払いが少ないこと・会社ごとの福利厚生などがあることなど収入面以外でのメリットが多く存在します。
3つ目は、企業に属していないという点です。
まず企業に所属しないことで、売上がダイレクトに収入に直結します。
正社員であれば、その企業に利益を残さなければ行けないため、その分給料が抑えられることは言うまでもありません。
また複数社から報酬を受け取ることも比較的多いことも会社員と比較して年収が高くなりやすい要因の１つです。
また案件発注元のクライアント企業から見た時に、フリーランスに支払うお金は変動費です。
クライアント企業の事業での市場の急変化や業績の悪化などにより、急遽フリーランスが不要になった場合でもすぐに契約終了すれば、無駄にお金を払い続ける必要はなくなります。
もし正社員で雇用した場合はそうは行きません。現在の日本では一度採用すると解雇することが非常に難しいため、状況の変化に応じて柔軟な対応はできません。
そういったケースを考えるとフリーランスより正社員のほうが給料を抑えめにしておきたいという経営者の心理が働き、フリーランスは正社員に比べて高単価になります。
これはいつでも契約終了になるリスクをフリーランスが負っている分、高単価ということです。
高い有効求人倍率が続く限りは、仮に１つの案件が終了したあとも、別のクライアント企業にて案件がある可能性が高いため、フリーランスの方が正社員に比べて年収が上がる可能性が高いです。
7.フリーランスになる前に知ってて良かったこと
フリーランス・個人事業主(自営業)として独立する前に行動して良かったこと・知識として知っていて損はないことを紹介します。
＜生活について＞
フリーランスは会社員と比べて社会的信用が低く、クレジットカード・ローン審査に通りにくいということが未だにあります。会社員は安定した収入がある為です。
フリーランス・個人事業主(自営業)を検討している方は会社員の時にクレジットカードを作っておく、経費を計上しすぎず、クレジットカード作っておくやローン審査に向けて意図的に所得額を高めておくなど対策をしておく必要があります。
＜保険・年金について＞
フリーランス・個人事業主(自営業)の保険は国民健康保険に加入することになり、年金は国民年金になります。どちらもご自身で手続きを行う必要があり負担額も異なってきます。
※国民健康保険の保険料は前の年の所得から計算されるため、前年度の所得が高かった人の保険料は高額になります。
※フリーランス・個人事業主(自営業)になった時、加入していた社会保険から国民健康保険にすぐに切り替える必要があると思っている人が多いかもしれません。しかし、2年間だけ社会保険を任意で継続して加入しつづけることも出来ます。ただし、負担額は全額自己負担です。
会社員は企業ごとに保険や年金を管理している為、企業が保険や税金など保障関係の手続き行ってくれたり、労使折半による負担額軽減などのメリットが多いです。
＜確定申告について＞
確定申告は意外となんとかなるという点です。
身構えずに気軽にいて大丈夫です。フリーランスの先輩からなんとなく聞いたことのある確定申告にメンドくさそうなイメージを抱いている方もおり、それが億劫でフリーランスにならないという方の話もちらほら聞いたことがあります。
契約書類、毎月のレシートや領収書などをしっかりとファイリングしておけば、さほど問題ではありません。
8.フリーランス市場の今後
今後のフリーランス市場がどのように成長していくのかを紹介します。
2018年日本におけるフリーランス人口は1,119万人であり、2015年日本のフリーランス人口913万人と比較すると、年々増加していることがわかります。
※ここでの「フリーランス」は副業･兼業を含む業務委託で仕事をする人を指しています。
フリーランスの経済規模は約20兆円以上にも上ります。
また、2018年のフリーランス人口は日本の総労働人口の約17％に当たります。
このことから日本の総労働人口の約5人に1人がフリーランスということです。
業務委託ベースのパラレルワーカー数が増加傾向にあり、会社員から副業を経てフリーランスとして独立するケースも多く見られます。アメリカでは2027年、フリーランス人口の割合が会社員人口を上回るという結果が出ています。
経済大国アメリカでフリーランス市場の普及率が割合の半数を占める可能性があることを考慮すると、今後日本のフリーランス市場がさらに拡大をし、アメリカと似たような成長をしていく可能性は大いにあります。
その他、フリーランス市場は政府の働き方改革の促進により、現行制度の改善や新たな制度の創設が実施されることもあり、成長していくでしょう。
働き方改革の目的は、下記の3点が主になっています。
・非正規と正社員の格差是正
・女性/高齢者の就労促進
・長時間労働の抑制
フリーランスという新しい働き方を正社員など既存の業務形態の中に織り交ぜていくことにより上記の3点の目的を果たしていこうということです。
フリーランスはどこでもいつでも仕事ができる為、労働生産性の向上はもとより、時間の有効活用・地方業務の活性化などにも貢献するでしょう。
IT市場にフォーカスすると今後は更なるIT技術などの発達・発展により今以上にエンジニア不足が加速していくと言われており、2030年までに最大で約78.9万人のエンジニア人材不足が見込まれています。
2019年3月現在、ITエンジニア人材の有効求人倍率は7.95倍です。これは全ての職種の中でダントツで1位です。
東京都内のWeb系エンジニアにフォーカスするとより有効求人倍率は高まるのではないでしょうか？
都内のプログラミングスクールがエンジニア未経験者を数ヶ月育成したあとに人材紹介を行っているビジネスモデルで事業が成り立っていることを見ると人材不足の深刻さが想像できます。
実際に大手SIerを中心としてエンジニア未経験者を積極的に採用する動きも見られており、既にエンジニア人材が不足していることもわかります。
参考資料： https://doda.jp/guide/kyujin_bairitsu
この解決策として企業側が繁忙期や開発工数の多いプロジェクトでのフリーランスエンジニア活用を模索し始めている状況からも、IT市場におけるフリーランスエンジニアの活用は今後も促進され、フリーランスエンジニアのニーズが拡大していく可能性は高いでしょう。
現在ITエンジニアは非常に売り手市場であるため、ご要望の案件に参画出来る可能性が高く、フリーランスになるには絶好のタイミングです。
9.まとめ
今回はフリーランスとは何かについてお話しました。
フリーランス・個人事業主(自営業)という形態で独立して仕事をする方が近年増えています。
その理由は現在、政府が働き方改革を実施していることやフリーランス市場の成長していることで、正社員で働かなければいけないという固定概念が徐々に薄まっているという点です。
また、IT業界の発展・労働環境の見直し・フリーランスのためのフリーランスエージェントが多く世に広まった事もフリーランス増加の要因でしょう。
クラウドテックやクラウドワークスを運営する株式会社クラウドワークスやgeechsjobを運営するギークス株式会社、株式会社みらいワークスなどフリーランスを支援する企業が上場しており、フリーランスとして活動するには追い風で有ることがわります。
また、フリーランスによっては正社員以上に高収入で安定した生活を送れる方・やりたい仕事を選びながら精神的に安定した生活を送る方も多くいます。
これからの時代、正社員やフリーランスなどの雇用形態や契約形態にとらわれず、臨機応変に企業や社会との関わり方を選択出来る時代が来るのではないでしょうか？
あらゆる働き方を複合させた新しい働き方が推奨される時代を迎える前の準備として、
一度、フリーランスや正社員を含む、どの働き方がご自身の中で最適なのか考えてみるのも良いかもしれません。
本記事が皆様にとって少しでもお役立ちになりましたら幸いです。
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ぜひエンジニアの方は自分にあったお仕事を探して頂けますと幸いです。
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