【考察日誌】実は！マインド次第で日本の経済を守ることが出来るかもしれない話
こんばんは、芝本です。
少し前から、「少しくらいは世界情勢について勉強しよう」と思い、世界の動きに関する記事も読んでいます。読む頻度的にはマイペースですが、調べてみると「そうだったのか！」と思うことも多いです。
その流れで、先日は「半導体」について書きました。最近のニュースの中でも世界情勢に関する記事を見つけて、自分なりに解釈をしたものになります。
ということで、今回も世界の経済情勢に関して、以下の記事を読んだのでアウトプットしていきます。
今、経済的に勢いがある中国に、日本経済が取り込まれてしまうのではないか？また、それを回避するためにどうすれば良いか？について述べられている記事になります。
「よくわからないよ・・・」という声が聞こえていますが、分かります、その気持ち。
でも、『日本経済が取り込まれる？』というような内容なので、さすがに無関係ではない気がします。なので、概要をザックリでも知っておくことには越したことはないと思います。
ボクなりになるべく噛み砕いてみたので、それをボクの解釈を交えて話していきます。なので、稚拙な部分もあるかもしれませんが、力を抜いて読んでもらえればと思います。
中国は経済大国になりつつある！
そもそも前提として、今、世界における経済情勢で、中国に勢いがあることはご存じでしょうか？
特に昨今では、「国家レベルでIT産業にどれだけを力を入れているか？」がキーポイントになってきます。
これからのITを担っていく通信システム、いわゆる「5G（第5世代移動通信システム）」についても中国は世界的に進んでいます。なんと、5Gの基地局は約82万カ所で、これは世界の7割以上に相当します（2021年5月時点）。ここまであるとは知らなかったですね。
その勢いもあって、中国は2030年には米国を抜いて世界最大の経済大国になると言われているくらいです。もうこの時点で、中国に対する印象が変わったのではないでしょうか。
売るよりも買う側の方が有利？
この「中国が経済大国になる勢いがある」という現実を考えると、日本がいつまでも米国頼みでいることは不可能と言われています。理由は、冒頭の記事によると、以下のような流れが想定できるからです。
・コロナ禍で世界的なサプライチェーンが見直され、世界経済のブロック化が進む。
↓
・米国が経済的な取引をアジアから手を引いてしまう可能性もある。
↓
・中長期的には、米国抜きで中国とどう対峙するのか日本独自の戦略が必要となる。
経済のブロック化は、自国の経済を守る政策のひとつで、1930年代に実際に行われた歴史があります。詳しくは以下の記事をご覧ください。
要は、自国で自国の経済を守る行動をしましょう、という話です。
もちろん、現在の日本においても、中国との経済的な取引は多く行われています。なので、このままいくと経済活動を中国にコントロールされてしまうことも十分可能性としてはあります。
「とはいっても、どうすればいいの？」ということになりますよね。冒頭の記事の結論的では、「消費主導型経済」に完全に移行すべき、と言われています。
「消費主導型経済」とは、簡単に言うと、輸出業などでモノを国外に売るのではなく、逆に国外のモノを購入していくことをメインとした経済モデルです。
では、なぜ「消費主導型経済」に移行する必要があるのか？
それは、売る側と買う側では、立場は圧倒的に買う側が有利であるからです。
例えば、自分が家具を売っているお店を経営しているとします。売上促進のため、購入した家具はお客さんの家に無料で配送を行うサービスを開始しました。そのサービスがしばらく続くと、次は家具の配置や古い家具の処分なども顧客の要望として挙がってきます。いつの間にか売る側は、最初は「家具を売るだけ」だったのに、従来以上のサービスまで応える状況になっていく・・・。
上記は極端ですが、売買においては買う側の意見が通りやすいですよね。
つまり、中国を顧客にする以上、様々な面で日本は譲歩を強いられる可能性が高いのです。
マインドで経済が守れる？
「消費主導型経済」に移行すればいいのは分かりました。では、どうれば日本は買う側に回れるのでしょうか？
そのためには、国内の消費者が積極的にお金を使うことが大切、なのだそうです。
日本が買う側の立場になるということは、日本国内の需要を作り出す必要があります。そして、需要を生み出すためには、個人消費を増やしていく必要があります。
たとえば、趣味がサイクリングの人がいたとします。この人は、ロードバイクの購入やサイクリングにたくさんのお金と時間をかけますよね。
サイクリングでいろんなところに向かう途中で、いろんな観光名所を巡ることもあるかと思います。もしかしたら、そこで観光名所を巡ることで参拝した神社がきっかけで、次は「神社巡り」に挑戦したり、「旅行」そのものが趣味として増える可能性もあります。
こうすることで、個人消費は増え、「お金と時間をかけるところ」の幅が広がります。
つまり、個人消費を増やすには、こういった「生活の中で楽しむこと」や「新しいチャレンジ」がきっかけで生まれます。
そして、「生活の中で楽しむこと」や「新しいチャレンジ」を増やすために大事なのは、多様性があり、他者に寛容な社会を構築することです。
ひとりひとりが他者に寛容になる、多様性を認めるマインドが大事です。
なので、生活を楽しむことを否定したり、他人を誹謗中傷したりする人が多い社会になると個人消費が増えません。新しいことへのチャレンジが難しかったり、外国から多くの人材がやってくることを忌避したりする風潮も、消費経済には完全にマイナスとなります。日本においてはこれが大きな障害となっています。
経済学において消費を増やす絶対的な方法というものは存在しておらず、国民のマインドに大きく依存するとも言われています。
つまり、国民のマインド次第で日本の経済を守ることが出来るという話につながると思います。
なんだか少し大げさな話になりましたが、今一度、自分を見つめなおして、他者を認める寛容さを考えてみるのはいかがでしょうか。
今日はここまで。
最後までお読みいただきまして、ありがとうございました。
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