【必見】将来の医療費を抑えることができる。お得に健康管理できる方法！
【はじめに】
皆様はじめまして。しんと申します。この度は、数あるnoteの中から私のnoteをご覧いただき、誠にありがとうございます。
私はホワイト企業でサラリーマンとして働く傍ら、老後資金確保のために在宅で出来る海外転売を始め、現在開始して4ヶ月目ですが、副業月収10万円を稼いでおります。
今回は、私が本業を通して知り得ることができた【お得に健康管理して、老後の医療費を抑える方法】を書いています。
老後（60代と定義します。）にかかるお金には、食費などの「基本生活費」、住まいにかかる「住居費」が第一に挙げられます。これらは、若い人にも同様に生じるものですが、高齢者になった場合「病気になった際の医療費」「介護が必要になった際の介護費」も大幅にかかってきます。
また、投資や貯蓄をしていないまま老後を迎えてしまうと、「年金」や「給料（正社員以下の）」、「貯蓄」しか収入を得る手段がなくなります。収入源を今から作り出せ、身体も自由に動かせる20〜30代であれば問題ないのですが、老後だと行動や選択の幅が狭まり、新しい収入源を作り出すことは難しいですよね。
じゃあ、若いうちから頑張って、収入を増やせばいいのではと思いますよね。しかし、収入を増やすことも若いうちからコツコツと続けていないと難しいですし、なかなか継続できない人も多い印象です。
このnoteでは、老後の生活費の中で大部分を占める「医療費」に焦点を当て、支出を抑える方法を公開しています。毎日そんなに頑張らなくても健康管理できる方法を記載しておりますので、ぜひ参考にしてください。
老後の生活費の大半を占める「医療費」を最低限に抑えて、有意義な老後ライフを送りましょう。
・基本生活費・・・食費など生きていくために最低限必要な費用
・住居費・・・・・家賃や住宅ローン、維持補修費、固定資産税など
・医療費・・・・・病気になった際、必要になる治療費
・介護費・・・・・介護が必要になった際、必要になる費用
【このnoteを書こうと思ったきっかけ】
私は現在、医療関係者と関わる仕事に従事しております。その中で、「将来の医療費を安く抑えることができるのに、この制度を利用していない。または、制度を知っていない人があまりにも多い。」と愚痴を漏らす先生に出会いました。それがきっかけで、読者のみなさんにもこの制度を知っていただきたいと思い、本noteを執筆するに至りました。
【健康管理の重要性】
・「人生100年時代」
最近、新聞やテレビなどのメディアで「人生100年時代」という単語をよく見聞きするようになりました。医療の発達、栄養状態や衛生環境の改善などによって、人生は100年時代を迎えています。
2016年時点で、寝たきりになったり介護を受けたりすることなく、元気に自立して生きられる期間を示す「健康寿命」は、男性が72歳、女性が74歳。
2019年時点で、現在0歳の人がその後何年生きられるかの期間を示す「平均寿命」は、男性が81歳、女性が87歳。（政府が発表している健康情報の統計は2016年が最新で、平均寿命の統計は2019年が最新です。）
平均寿命がいくら延びても、要介護状態や寝たきりの状態が長ければ充実した老後を送ることはできません。老後生活を考える上で、いつまで健康に生活できるかを考える指標の「健康寿命」が注目されているのです。
健康寿命の統計は2016年が最新のものとなっていますが、延命期間は約10年あることが分かります。
【延命期間】
平均寿命 ー 健康寿命 ＝ 約10年
この延命期間をいかに縮めるか。それが、老後の医療費を抑えるポイントになります。
【終身雇用制度の見直し】
経団連の中西会長は、2019年5月の定例記者会見で以下のように発言しています。
「終身雇用を前提に企業運営、事業活動を考えることには限界がきている。外部環境の変化に伴い、就職した時点と同じ事業がずっと継続するとは考えにくい。働き手がこれまで従事していた仕事がなくなるという現実に直面している。
そこで、経営層も従業員も、職種転換に取り組み、社内外での活躍の場を模索して就労の継続に努めている。利益が上がらない事業で無理に雇用を維持することは、従業員にとっても不幸であり、早く踏ん切りをつけて、今とは違うビジネスに挑戦することが重要である。」
上記の発言から、
・人材を長期に囲い込む必要がない（終身雇用を堅持する必要がない）
ということが分かります。
終身雇用制度がなくなってしまうと、スキルを持たない高齢者は雇用してもらえず、給料がなくなってしまいます。
【年金の重要性】
公的年金は、生涯給付が受けられ、人生100年といわれる不確実で長い人生に対応できる「保険」の機能を持っています。
公的年金制度（厚生年金および国民年金）は、会社員や自営業者などの現役世代が保険料を出しあい、高齢者世代の年金を負担するという「世代間扶養」の仕組みになっています。
財源となる、税金（国庫負担）や年金積立金（保険料のうち年金の支払い等に充てられなかった分を積み立てたもの）を合わせたお金を固定し、長期的な年金の給付と負担のバランスをとるようになっています。
現在、年金の支給開始は原則65歳ですが、希望すれば60〜70歳の範囲で選択することができるようになっています。65歳より早くもらうことを「繰り上げ受給」、66歳以降に遅らせることを「繰り下げ受給」と呼びます。これは、月単位での変更が可能で、繰り上げは1ヶ月ごとに年金額が0.5%減り（令和4年4月以降は0.4%へ緩和）、繰り下げは1ヶ月ごとに0.7%増えます。
最も早く60歳から受給を開始すると年金額は30%も減り、最も遅い70歳から（令和4年4月以降は最大75歳まで繰り上げ可能）受給を開始すると42%増えます。（受給を開始してしまうと、一生その年金額で支給されます。）
繰り下げ受給を選択すると、年金が増額されますので長生きするほど効果があります（お得です）。増額率が大きくなりますが、年金を受け取り始めてもすぐに亡くなる事態になれば、65歳から受給していた方がよかったということにもなりかねません。繰り下げた場合の受取総額が、65歳からもらった場合の受取総額を上回るのは、受給し始めてからおおむね12年とされています。70歳まで繰り下げたら82歳まで生きればお得というわけです。
老後の収入の一つである年金をお得に受け取るためにも、健康に気をつけ、長生きすることが必要になってきます。
【増え続ける生活習慣病】
がん、循環器疾患、糖尿病、COPD（慢性閉塞性肺疾患）などの生活習慣病は、私たちの医療費の約3割、死亡者数の約6割を占めており、急速に進む高齢化を背景として、その予防は私たちの健康を守るために、大変重要となっています。
生活習慣病とは・・・生活習慣病は、「食習慣、運動習慣、休養、喫煙、飲酒等の生活習慣が、その発症・進行に関与する疾患群」のことを指しており、例えば以下のような疾患が含まれるとされています。
食習慣・・・・インスリン非依存糖尿病、肥満、高脂血症（家族性のものを除く）、高尿酸血症、循環器病（先天性のものを除く）、大腸がん（家族性のものを除く）、歯周病等
運動習慣・・・インスリン非依存糖尿病、肥満、高脂血症（家族性のものを除く）、高血圧症等
喫煙・・・・・肺扁平上皮がん、循環器病（先天性のものを除く）、慢性気管支炎、肺気腫、歯周病等
飲酒・・・・・アルコール性肝疾患等
インスリンとは・・・インスリンは血糖値を一定に保つホルモンで、糖尿病と深い関係にあります。
糖質を含むもの（米やパンなど）を食べると、消化吸収されてブドウ糖になり血液の濃度（血糖値）が上がります。すると、すい臓からインスリンが分泌されて筋肉や肝臓・脳に血糖を取り込み、血糖値を下げようとします。
インスリンが分泌されなくなったり、インスリンが効きにくくなったり、といった状態では血液中のブドウ糖を上手に処理できなくなります。結果として細胞に糖が正常に取り込めず、高血糖になります。これが糖尿病です。
何年間も高血糖のままで放置されると、血管が傷つき、将来的に心臓病や、失明、腎不全、足の切断といった、より重い病気（糖尿病の慢性合併症）につながります。また、著しく高い血糖は、それだけで昏睡（こんすい）などをおこすことがあります（糖尿病の急性合併症）。
病気になったとき、医療費はいくらかかるの？
・自分がどこの健康保険に加入しているか？
これから健康保険の話をしますが、自分がどこの健康保険に加入しているか分からなければ後述の話についていけません。そのため、加入している健康保険の判別方法をお伝えします。
保険証の種類は大きく下の4つに分類されます。
①社会保険証
②組合保険証
③国民健康保険証
保険証の種類は公的医療保険の数だけ存在しますが、だいたいはこれらのどれかに当てはまります。また、各保険証は「加入者本人」とその「家族の人用」があります。
加入者本人＝本人（被保険者）
家族の人＝家族（被扶養者）
と上部に記載されています。ちなみに国民健康保険には被扶養者という考え方がありませんので、全員が被保険者という扱いになります。
・保険証の判別方法
簡単な見分け方は、保険証を見ればどの団体（発行元）の保険かが分かります。書かれている内容はいろいろありますが、見るポイントとしては、カード左上の「保険証名」、カード下の「保険者」の名前この2つで、大体のことは分かります。
・保険証から分かること
保険証名＝健康保険の種類
保険者＝保険証の発行元
「医療保険の種類」と「その団体名（発行元）」はよく問われる内容ですが、知らないとわからないものです。保険証は職場や年齢や発行元により、色や形が異なってきますが、記載されている場所や内容はどれもほぼ同じなので覚えておくといいですよ。
①全国健康保険協会（協会けんぽ）
一般的な会社に勤めていれば、保険者は「全国健康保険協会 ○○支部」と記載されています。「支部名」都道府県で変わります。
▼本人用
協会けんぽ-本人
▼扶養家族用
協会けんぽ-扶養
②健康保険組合
あなたの会社や扶養に入っている人は夫や親などが働いている会社が「健康保険組合」に加入していれば、保険者名称は「○○保険組合」と記載されています。
見本の例は、日本マクドナルドの健康保険組合になります。
前述の①全国健康保険協会（協会けんぽ）と②健康保険組合の人は、病院や学校の手続きなどで保険の種類を聞かれたら「社会保険に加入している」と回答して大丈夫です。社会保険からさらに細かく掘り下げると、「協会けんぽ」か「健康保険組合」という事になります。
③国民健康保険
左上に「国民健康保険 被保険者証」と書いていれば、「国民健康保険」の分類になります。
被保険者：自営業、フリーランス、フリーターなど
保険者：（1）市町村 （2）国保組合
（1）市町村
このように、「保険者」の名称が「市町村名」になります。
（2）国民健康保険組合
画像を探してみましたが、あまりいいのがなく載せれませんでした。
加入者には、
・建設業
・三師（医師・歯科医師・薬剤師）
など特定の職業の人です。
「保険者」の名前が、例えば「東京都医師国民健康保険組合」や「東京都建設国民健康保険組合」など「都道府県＋業種」で記載されている事が多いです。
・国民健康保険に加入している場合の医療費
それでは、実際にかかってくる医療費について説明します。
自営業者やフリーランスで働いている人がこちらに該当します。東京23区で一番人口の多い世田谷区のホームページを参考に説明します。
↓世田谷区の国民健康保険のホームページから抜粋しました。
高額な医療費がかかる場合、事前に申請して交付された「限度額適用認定証」を、医療機関等の窓口に提示することで、医療費の支払いを上表の自己負担限度額までとすることができます。認定証は、申請月の1日から有効です。また、区役所などの窓口で（郵送でも可能）申請書を記入すれば、即日発行してもらえるものです。（待ち時間10分程度）
69歳までと70歳からでは自己負担限度額（月の1日〜末日までに医療機関に支払う医療費の上限額）が異なります。ここでは説明のため、69歳までの限度額で説明します。また、区分は「エ」を用いています。この区分というのは、確定申告される所得金額によって決定します。上図の「オ」は住民税「非課税」世帯の区分です。「ア」「イ」「ウ」「エ」は住民税「課税」世帯の区分になります。
※賦課基準額・・・簡単に言えば「収入−経費＝所得」の所得の部分になります。
※多数回該当・・・57,600円の限度額上限まで医療費を支払ったとき、支払った月を基準に過去12ヶ月遡って、57,600円の支払いが3回あったとき、4回目から医療費の支払いが44,400円になります。
（例）
12月に57,600円以上の支払いが生じたとき、
1月・・・0円
2月・・・57,600円
3月・・・0円
4月・・・0円
5月・・・0円
6月・・・0円
7月・・・57,600円
8月・・・0円
9月・・・0円
10月・ ・0円
11月・ ・57,600円
12月・ ・57,600円
12月を含んで、12月を基準に過去12ヶ月遡ると、ちょうど12月で4回ほど57,600円の支払いが生じています。この場合、12月の支払額は44,400円に変更されるのが、「多数回」という制度です。
（60歳から毎月、自己負担限度額の上限まで医療費を支払う場合）
1年間の医療費
57,600円×3＋44,400円×9＝572,400円
10年間の医療費
572,400円×5＝5,724,000円
一度病気にかかってしまい、それが続いてしまうと10年間に600万円弱もかかってしまいます。1回でも入院してしまうと、57,600円支払わなければいけません。ましてや、生活習慣病や慢性的な病気（がん、糖尿病など）になってしまうと治療が長期に渡って続くわけですから、医療費の支払いは多くなります。現在は、人生100年時代と言われ、平均寿命が延び続けていますので、発病後治療ではなく、予防治療に重点をシフトして、いかに発病を遅らせる（もしくは病気にならない）かというのが、将来の医療費を抑えるポイントになります。正直、医療費だけでこんなに出費してしまうと、生活が成り立たなくなります。突発的な怪我や病気ならいいですが、生活習慣病や慢性的な病気（がん、糖尿病など）だと通院（入院含む）を続けるようになるので、医療費だけでなく時間も取られてしまいます。
民間の医療保険に加入していなければ、医療機関への支払いも全額自己負担する必要が生じます。
生活習慣病や慢性的な病気（がん、糖尿病など）は、普段から気をつけていかなければいけませんので、後ほど、お得に健康管理ができる方法をお伝えします。
ここでは住民税課税の区分でも一番所得が低い「エ」という区分を用いて計算していますが、「ア」「イ」「ウ」の区分の人はもっと多くの医療費を支払わなくてはいけなくなります。
計算は省略させていただきますが、他の区分はこんな感じです。
「ア」・・・1年間「2,018,700円」、10年間「20,187,000円」
「イ」・・・1年間「1,339,200円」、10年間「13,392,000円」
「ウ」・・・1年間「639,900円」、10年間「6,399,000円」
「エ」・・・1年間「572,400円」、10年間「5,724,000円」
「オ」・・・1年間「327,600円」、10年間「3,726,000円」
・社会保険に加入している場合
健康保険（公的医療保険）の種類は健康保険（健保）と国民健康保険（国保）に大別され、勤め先や働き方によってどちらの健保に加入するかが決まります。会社勤めのサラリーマンがこちらに該当します。
大規模な事業所に勤めている場合は、組合健保という保険に加入することになるのですが、今回は中小規模の事業所に勤めている場合に加入する、協会けんぽで説明します。
↓全国健康保険協会のホームページから抜粋しました
国民健康保険と同様に所得区分が「ア」「イ」「ウ」「エ」「オ」と区別されています。また、協会けんぽでも、69歳までと70歳からでは自己負担限度額（月の1日〜末日までに医療機関に支払う医療費の上限額）が異なります。ここでは説明のため、69歳までの限度額で説明します。また、区分は「エ」を用いています。
国民健康保険と異なる点は、区分が標準報酬月額で決定するというところです。標準報酬月額とは毎年の4〜6月分の給与の平均です。
そして、上図の「オ」は住民税「非課税」世帯の区分です。「ア」「イ」「ウ」「エ」は住民税「課税」世帯の区分になります
自己負担限度額は国民健康保険と同じです。
計算は省略させていただきますが、こんな感じです。
↓社会保険の場合の医療費負担額
（60歳から毎月限度額の上限まで医療費を支払う場合）
「ア」・・・1年間「2,018,700円」、10年間「20,187,000円」
「イ」・・・1年間「1,339,200円」、10年間「13,392,000円」
「ウ」・・・1年間「639,900円」、10年間「6,399,000円」
「エ」・・・1年間「572,400円」、10年間「5,724,000円」
「オ」・・・1年間「327,600円」、10年間「3,726,000円」
【お得に健康管理する方法】
まず、結論から述べますが、
・健康保険の保険者や自治体が実施している検診を毎年受診する
※検診・・・健康診査（健康診断）、特定健康審査、人間ドック、がん検診、歯科検診の全てを含んだものと捉えてください。このコンテンツ内での検診は広義の意味での検診です。
これがお得に健康管理する方法です。
意外と簡単ですよね。
健康保険の保険者は、被保険者（加入者）の健康を保持・増進する目的で1年に1回健康診断（健康診査）を実施するよう法律で義務付けられています。
また、本来であれば1万円以上する検診も保険者（区、市）・都道府県・国がその大半を負担するので、割安な料金でみなさんが受診できるように価格設定されています。
また、1年に1回。1時間〜2日の検診を受けるだけで、将来の医療費を抑えて、健康に過ごせる時間を大幅に確保できます。
※検診の種類によっては2年に1回しか受けれないものがありますので、詳細は保険者や自治体にお問い合わせください。
検診は健康のメンテナンスの機会です。
国や自治体や保険者が検診費用を負担していますので、安価に検診を受けることができます。早期にからだの変化を自覚して改善方策を考える年に一度のチャンスです（保険者が実施する検診は基本年に1回しか受けることができません。）。
読者一人ひとりに健康づくりや予防の大切さが伝わるよう、本コンテンツを有効に活用していただくことを願っています。
それでは、実際にどの検診がどれだけお得なのか説明します。
【国民健康保険に加入している場合】
▼受診可能な一覧表
①健康診査（区民健康審査）、特定健康診査
血液検査と尿検査を中心にした検診です。糖尿病、高血圧症をはじめとする、やっかいで長引く病気の兆候・リスクを詳しく調べます。病気の兆候を発見する検査がまとめて受診できるようになっており、効率的に検査を行うシステムが整っています。
健康診査、特定健康診査の特徴を下にまとめます。
※注意 費用や検査内容は加入している保険者ごとに設定されていますので、詳しくは保険者へお問い合わせください。
【実際の検査費用（保険者などから助成がない場合に、医療機関へ支払う10割負担の金額）】
8,000円〜12,000円
※下では、8,000円で説明していますが、その8,000円に該当する部分です。
実際の検査費用 ー 保険者の助成 ＝ 窓口で支払う金額
8,000円 ー 7,500円 ＝ 500円
【窓口で支払う金額】
0〜500円
※0円の場合が多いです。0円の場合は検査費用の全額を保険者が負担してくれます。
【検査内容】
・医師による問診 ・身体測定 ・血液検査 ・血圧検査 ・尿検査 ・心電図
【健康診査でわかる病気】
・高血圧症 ・動脈硬化 ・脂質異常症 ・アルコール性肝臓病 ・糖尿病
・腎不全 ・肝硬変 ・痛風
【検査にかかる時間】
約1時間
②人間ドック
人間ドックは個人が自由に受けることのできる検診（任意の検診）の一つです。国民健康保険や社会保険が主体となり実施している健康診査や特定健康診査では、よくある病気を見つける目的で10数項目程度の決められた検査が行われるのに対して、人間ドックではより多くの臓器を対象として40〜100項目の検査が行われます。
【実際の検査費用（保険者などから助成がない場合に、医療機関へ支払う10割負担の金額）】
30,000円〜45,000円
※下では、30,000円で説明していますが、その30,000円に該当する部分です。
保険者からの助成金額は都内だと0円のところが多い印象です。地方だと25,000円助成があり、5,000円で人間ドックが受診できるという健康保険もありました。
実際の検査費用 ー 保険者の助成 ＝ 窓口で支払う金額
30,000円 ー 0円 ＝ 30,000円
【窓口で支払う金額】
30,000円
※助成があれば、その分安く受診することができます。
【検査内容】
・医師による問診 ・身体測定 ・血液検査 ・血圧検査 ・尿検査 ・検便
・心電図 ・胸部レントゲン ・胃、大腸の検査（内視鏡またはバリウム検査）
・眼底検査
【健康診査でわかる病気】
・高血圧症 ・動脈硬化 ・脂質異常症 ・アルコール性肝臓病 ・糖尿病
・腎不全 ・肝硬変 ・痛風 ・動脈瘤 ・不整脈 ・肝炎 がん
【検査にかかる時間】
1日〜2日
③がん検診
がん検診は「がんがある」、「がんがない」ということが判明するまでの全ての過程の検査を指しています。
がん検診は科学的な方法によってがん死亡率の減少が検証されています。検診は症状のない人が対象で、ターゲットとする病気を発見するために行われるものです。なお、国が推奨しているがん検診は以下の5種類です。
・胃がん検診
・大腸がん検診
・肺がん検診
・乳がん検診
・子宮がん検診
がん検診の特徴を下にまとめます。
※注意 がん検診の実施者は保険者（国民健康保険や社会保険）ではなくて、区や市などの自治体が大半です。費用や検査対象年齢は加入している自治体ごとに設定されていますので、詳しくは自治体へお問い合わせください。
【実際の検査費用（保険者などから助成がない場合に、医療機関へ支払う10割負担の金額）】
・胃がん検診 バリウム 5,000〜15,000円
内視鏡検査 15,000〜20,000円
・大腸がん検診 便潜血検査 1,000〜 2,000円
内視鏡検査 20,000〜25,000円
・肺がん検診 X線検査 2,000〜 2,500円
喀痰細胞診 2,000〜 2,500円
・乳がん検診 マンモグラフィ 8,000〜 10,000円
乳房超音波検査 4,000〜 5,000円
・子宮がん検診 5,000〜 7,000円
【窓口で支払う金額】
・胃がん検診 バリウム1,000円、内視鏡検査1,500円
・大腸がん検診 200円
・肺がん検診 X線 1,000円、喀痰細胞診 500円
・乳がん検診 1,000円
・子宮がん検診 800円
※世田谷区の自己負担金を掲載しています。自己負担金は自治体によって変わりますので、詳しく知りたい方はホームページで確認するか電話でお問い合わせください。
【検査内容】
・胃がん検診 バリウムまたは内視鏡検査
・大腸がん検診 便潜血検査（検便）、内視鏡検査
・肺がん検診 胸部X線検査、喀痰細胞診（カクタンサイボウシン）
・乳がん検診 マンモグラフィまたは乳房超音波検査
・子宮がん検診 視診・内診・細胞診
【がん検診でわかる病気】
・胃がん
・大腸がん
・肺がん
・乳がん
・子宮がん
【検査にかかる時間】
約1時間
※肺がん検診の場合は15〜20分
④歯科検診
口腔内の健康を維持するための検診です。歯科検診では主に問診、虫歯、歯周病の検査、ブラッシング指導などを行います。
内容は実施している保険者によって異なるケースもあります。定期的に受診することで、虫歯や歯周病の予防、または初期段階での発見・治療につながります。
歯科検診の特徴を以下にまとめます。
【実際の検査費用（保険者などから助成がない場合に、医療機関へ支払う10割負担の金額】
3,000円～5,000円
※下では3,000円で説明しています。
※下の図で説明すると、3,000円に該当するところです。
実際の検査費用 － 保険者の助成金額 ＝ 窓口で支払う金額
3,000円 － 3,000円 ＝ 0円
【窓口で支払う額】
0円
（助成金額は自治体によって異なりますので、窓口で支払う金額もそれに伴い変更します）
【検査内容】
・歯科医師による問診 ・口腔内（歯及び歯周）検査 ・義歯の検査
・そしゃく状態の検査 ・ブラッシング指導
【歯科検診で分かること】
・虫歯 ・歯周病
【検査にかかる時間】
・約1時間
【社会保険に加入している場合】
社会保険と言いましても保険者数が多すぎるので、協会けんぽ東京支部に加入している場合で説明します。
▼受診可能な一覧表
▼検査項目一覧表
被保険者（任意継続被保険者の方を含む）
①一般健診（協会けんぽが実施するもの）
年1回の定期健診です。診察や尿、血液を採取しての検査、胸や胃のレントゲン検査など約30項目の全般的な検査を行います。一般健診の対象者は、当該年度において35歳～74歳の方です。
一般健診の特徴を下にまとめます。
【実際の検査費用（保険者などから助成がない場合に、医療機関へ支払う10割負担の金額）】
18,869円
※下では、18,869円で説明していますが、その18,869円に該当する部分です。
実際の検査費用 － 保険者の助成 ＝ 窓口で支払う金額
18,869円 ― 11,700円 ＝ 7,169円
【窓口で支払う金額】
7,169円
【検査内容】
・医師による問診 ・身体測定 ・視力検査 ・聴力検査 ・胸部聴診、腹部触診
・血液検査 ・血圧検査 ・尿検査 ・心電図 ・胸部ｘ線検査
・胃部ｘ線or胃内視鏡検査 ・検便
【一般健診で分かる病気】
・高血圧症 ・動脈硬化 ・脂質異常症 ・アルコール性肝臓病 ・糖尿病
・腎不全 ・肝硬変 ・痛風
・肺がん ・胃がん ・大腸がん
【検査にかかる時間】
2～3時間
②付加健診（協会けんぽが実施するもの）
付加健診は、一般健診に加えてさらに検査項目を増やし、病気の早期発見や生活習慣改善などの健康管理に活かせるものです。なお、付加健診の対象者は一般健診を受診する方のうち、当該年度において40歳及び50歳の方です。
対象者が少ないと思いますので、記載は省略します。
③人間ドック（自治体が費用を助成するもの）
人間ドックは個人が自由に受けることのできる検診（任意の検診）の一つです。国民健康保険や社会保険が主体となり実施している健康診査や特定健康診査では、よくある病気を見つける目的で10数項目程度の決められた検査が行われるのに対して、人間ドックではより多くの臓器を対象として40〜100項目の検査が行われます。
【実際の検査費用（保険者などから助成がない場合に、医療機関へ支払う10割負担の金額）】
30,000円〜45,000円
※下では、30,000円で説明していますが、その30,000円に該当する部分です。
保険者からの助成金額は都内だと0円のところが多い印象です。地方だと25,000円助成があり、5,000円で人間ドックが受診できるという健康保険もありました。
実際の検査費用 ー 保険者の助成 ＝ 窓口で支払う金額
30,000円 ー 0円 ＝ 30,000円
【窓口で支払う金額】
30,000円
※助成があれば、その分安く受診することができます。
【検査内容】
・医師による問診 ・身体測定 ・血液検査 ・血圧検査 ・尿検査 ・検便
・心電図 ・胸部レントゲン ・胃、大腸の検査（内視鏡またはバリウム検査）
・眼底検査
【健康診査でわかる病気】
・高血圧症 ・動脈硬化 ・脂質異常症 ・アルコール性肝臓病 ・糖尿病
・腎不全 ・肝硬変 ・痛風 ・動脈瘤 ・不整脈 ・肝炎 がん
【検査にかかる時間】
1日〜2日
④がん検診（自治体が実施するもの）
がん検診は「がんがある」、「がんがない」ということが判明するまでの全ての過程の検査を指しています。
がん検診は科学的な方法によってがん死亡率の減少が検証されています。検診は症状のない人が対象で、ターゲットとする病気を発見するために行われるものです。なお、国が推奨しているがん検診は以下の5種類です。
・胃がん検診
・大腸がん検診
・肺がん検診
・乳がん検診
・子宮がん検診
がん検診の特徴を下にまとめます。
※注意 がん検診の実施者は保険者（国民健康保険や社会保険）ではなくて、区や市などの自治体が大半です。費用や検査対象年齢は加入している自治体ごとに設定されていますので、詳しくは自治体へお問い合わせください。
【実際の検査費用（保険者などから助成がない場合に、医療機関へ支払う10割負担の金額）】
・胃がん検診 バリウム 5,000〜15,000円
内視鏡検査 15,000〜20,000円
・大腸がん検診 便潜血検査 1,000〜 2,000円
内視鏡検査 20,000〜25,000円
・肺がん検診 X線検査 2,000〜 2,500円
喀痰細胞診 2,000〜 2,500円
・乳がん検診 マンモグラフィ 8,000〜 10,000円
乳房超音波検査 4,000〜 5,000円
・子宮がん検診 5,000〜 7,000円
【窓口で支払う金額】
・胃がん検診 バリウム1,000円、内視鏡検査1,500円
・大腸がん検診 200円
・肺がん検診 X線 1,000円、喀痰細胞診 500円
・乳がん検診 1,000円
・子宮がん検診 800円
※世田谷区の自己負担金を掲載しています。自己負担金は自治体によって変わりますので、詳しく知りたい方はホームページで確認するか電話でお問い合わせください。
【検査内容】
・胃がん検診 バリウムまたは内視鏡検査
・大腸がん検診 便潜血検査（検便）、内視鏡検査
・肺がん検診 胸部X線検査、喀痰細胞診（カクタンサイボウシン）
・乳がん検診 マンモグラフィまたは乳房超音波検査
・子宮がん検診 視診・内診・細胞診
【がん検診でわかる病気】
・胃がん
・大腸がん
・肺がん
・乳がん
・子宮がん
【検査にかかる時間】
約1時間
※肺がん検診の場合は15〜20分
⑤歯科検診（自治体が実施するもの）
口腔内の健康を維持するための検診です。歯科検診では主に問診、虫歯、歯周病の検査、ブラッシング指導などを行います。
内容は実施している保険者によって異なるケースもあります。定期的に受診することで、虫歯や歯周病の予防、または初期段階での発見・治療につながります。
歯科検診の特徴を以下にまとめます。
【実際の検査費用（保険者などから助成がない場合に、医療機関へ支払う10割負担の金額】
3,000円～5,000円
※下では3,000円で説明しています。
※下の図で説明すると、3,000円に該当するところです。
実際の検査費用 － 保険者の助成金額 ＝ 窓口で支払う金額
3,000円 － 3,000円 ＝ 0円
【窓口で支払う額】
0円
（助成金額は自治体によって異なりますので、窓口で支払う金額もそれに伴い変更します）
【検査内容】
・歯科医師による問診 ・口腔内（歯及び歯周）検査 ・義歯の検査
・そしゃく状態の検査 ・ブラッシング指導
【歯科検診で分かること】
・虫歯 ・歯周病
【検査にかかる時間】
・約1時間
被扶養者（任意継続被保険者の家族の方を含む）
①特定健康診査（協会けんぽが実施するもの）
血液検査と尿検査を中心にした検診です。糖尿病、高血圧症をはじめとする、やっかいで長引く病気の兆候・リスクを詳しく調べます。病気の兆候を発見する検査がまとめて受診できるようになっており、効率的に検査を行うシステムが整っています。
特定健康診査の特徴を下にまとめます。
【実際の検査費用（保険者などから助成がない場合に、医療機関へ支払う10割負担の金額）】
8,000円〜12,000円
※下では、8,000円で説明していますが、その8,000円に該当する部分です。
※最高で7,150円を協会けんぽが補助します。自己負担額はこの補助額を差し引いた額となりますが、健診費用は各健診機関によって異なりますので、自己負担額は一律に同じではありません。
実際の検査費用 ー 保険者の助成 ＝ 窓口で支払う金額
8,000円 ー 7,150円 ＝ 850円
【窓口で支払う金額】
850円
※検診機関によって異なります。
【検査内容】
・医師による問診 ・身体測定 ・血液検査 ・血圧検査 ・尿検査 ・心電図
【健康診査でわかる病気】
・高血圧症 ・動脈硬化 ・脂質異常症 ・アルコール性肝臓病 ・糖尿病
・腎不全 ・肝硬変 ・痛風
【検査にかかる時間】
約1時間
②人間ドック
人間ドック（自治体が費用を助成するもの）
人間ドックは個人が自由に受けることのできる検診（任意の検診）の一つです。国民健康保険や社会保険が主体となり実施している健康診査や特定健康診査では、よくある病気を見つける目的で10数項目程度の決められた検査が行われるのに対して、人間ドックではより多くの臓器を対象として40〜100項目の検査が行われます。
【実際の検査費用（保険者などから助成がない場合に、医療機関へ支払う10割負担の金額）】
30,000円〜45,000円
※下では、30,000円で説明していますが、その30,000円に該当する部分です。
保険者からの助成金額は都内だと0円のところが多い印象です。地方だと25,000円助成があり、5,000円で人間ドックが受診できるという健康保険もありました。
実際の検査費用 ー 保険者の助成 ＝ 窓口で支払う金額
30,000円 ー 0円 ＝ 30,000円
【窓口で支払う金額】
30,000円
※助成があれば、その分安く受診することができます。
【検査内容】
・医師による問診 ・身体測定 ・血液検査 ・血圧検査 ・尿検査 ・検便
・心電図 ・胸部レントゲン ・胃、大腸の検査（内視鏡またはバリウム検査）
・眼底検査
【健康診査でわかる病気】
・高血圧症 ・動脈硬化 ・脂質異常症 ・アルコール性肝臓病 ・糖尿病
・腎不全 ・肝硬変 ・痛風 ・動脈瘤 ・不整脈 ・肝炎 がん
【検査にかかる時間】
1日〜2日
③がん検診（自治体が実施するもの）
がん検診は「がんがある」、「がんがない」ということが判明するまでの全ての過程の検査を指しています。
がん検診は科学的な方法によってがん死亡率の減少が検証されています。検診は症状のない人が対象で、ターゲットとする病気を発見するために行われるものです。なお、国が推奨しているがん検診は以下の5種類です。
・胃がん検診
・大腸がん検診
・肺がん検診
・乳がん検診
・子宮がん検診
がん検診の特徴を下にまとめます。
※注意 がん検診の実施者は保険者（国民健康保険や社会保険）ではなくて、区や市などの自治体が大半です。費用や検査対象年齢は加入している自治体ごとに設定されていますので、詳しくは自治体へお問い合わせください。
【実際の検査費用（保険者などから助成がない場合に、医療機関へ支払う10割負担の金額）】
・胃がん検診 バリウム 5,000〜15,000円
内視鏡検査 15,000〜20,000円
・大腸がん検診 便潜血検査 1,000〜 2,000円
内視鏡検査 20,000〜25,000円
・肺がん検診 X線検査 2,000〜 2,500円
喀痰細胞診 2,000〜 2,500円
・乳がん検診 マンモグラフィ 8,000〜 10,000円
乳房超音波検査 4,000〜 5,000円
・子宮がん検診 5,000〜 7,000円
【窓口で支払う金額】
・胃がん検診 バリウム1,000円、内視鏡検査1,500円
・大腸がん検診 200円
・肺がん検診 X線 1,000円、喀痰細胞診 500円
・乳がん検診 1,000円
・子宮がん検診 800円
※世田谷区の自己負担金を掲載しています。自己負担金は自治体によって変わりますので、詳しく知りたい方はホームページで確認するか電話でお問い合わせください。
【検査内容】
・胃がん検診 バリウムまたは内視鏡検査
・大腸がん検診 便潜血検査（検便）、内視鏡検査
・肺がん検診 胸部X線検査、喀痰細胞診（カクタンサイボウシン）
・乳がん検診 マンモグラフィまたは乳房超音波検査
・子宮がん検診 視診・内診・細胞診
【がん検診でわかる病気】
・胃がん
・大腸がん
・肺がん
・乳がん
・子宮がん
【検査にかかる時間】
約1時間
※肺がん検診の場合は15〜20分
④歯科検診（自治体が実施するもの）
口腔内の健康を維持するための検診です。歯科検診では主に問診、虫歯、歯周病の検査、ブラッシング指導などを行います。
内容は実施している保険者によって異なるケースもあります。定期的に受診することで、虫歯や歯周病の予防、または初期段階での発見・治療につながります。
歯科検診の特徴を以下にまとめます。
【実際の検査費用（保険者などから助成がない場合に、医療機関へ支払う10割負担の金額】
3,000円～5,000円
※下では3,000円で説明しています。
※下の図で説明すると、3,000円に該当するところです。
実際の検査費用 － 保険者の助成金額 ＝ 窓口で支払う金額
3,000円 － 3,000円 ＝ 0円
【窓口で支払う額】
0円
（助成金額は自治体によって異なりますので、窓口で支払う金額もそれに伴い変更します）
【検査内容】
・歯科医師による問診 ・口腔内（歯及び歯周）検査 ・義歯の検査
・そしゃく状態の検査 ・ブラッシング指導
【歯科検診で分かること】
・虫歯 ・歯周病
【検査にかかる時間】
・約1時間
【注意事項】
・本コンテンツで紹介している助成額は加入されている保険者や、お住まいの自治体によって異なります。
【おわりに】
最後までお読みいただきありがとうございました。
お得に健康管理ができる方法を記載しましたが、本コンテンツが読者の皆様の一助になれば幸いでございます。
一人でも多くの方が本コンテンツを参考に健康管理に取り組まれて、1日でも長く素敵な人生を送られることを心よりお祈りしております。
また、実際に検診を受けてみての感想や気づきがございましたらご報告くださいませ。
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