衝撃！！年代別平均貯金額の実態
✅一番読まれている記事です！！！
＜はじめに＞
今日は各年代別の最新貯金額について解説していきたいと思います。
みなさん自分の貯金額が平均よりも多いのか、少ないのか疑問に思ったり・不安になったりしますよね？
私も18歳の時に漠然とした将来のお金の不安があり、大学の時から資産形成を意識してきました。
みなさんも今日説明する年代ごとの平均貯金額や貯金額の中央値と自分の貯金額を比較して、今後の貯金への向き合い方について一緒に考える機会になればと思います。
↓↓SNSアカウントのフォローをお願いいたします↓↓
・X
https://twitter.com/shana_apamas
・Youtube
＜各年代の貯金額の平均値と中央値＞
それでは20代~50代の貯金額の平均値と中央値を紹介していきますが、まず平均値と中央値の違いについて簡単に説明します。
平均値とは数値を全て合計して、そのデータ数で割った値のことです。
例えば、貯金額400万円、500万円、600万円、700万円、800万円だった場合、この5人の平均貯金額は600万円となります。
では1人だけ貯金額が多い人が一人いた場合、平均値はどうなるでしょうか。
例えば先ほどの最後の人が貯金額1億円だった場合、その5人の平均貯金額は2440万円となります。一人の貯金額が極端に多いだけで、平均値はこのように高くなってしまうということです。平均値というと真ん中の数値というイメージがあるかもしれませんが、データの中心とは限りません。
このような平均値のデメリットを補うのが中央値です。
中央値とは、データの小さい順に並べた場合その真ん中にくる値を指します。先ほどの2パターンで考えでみると、貯金額400万円、500万円、600万円、700万円、800万円の場合も、貯金額400万円、500万円、600万円、700万円、1億円の場合も中央値は600万円となります。
このように中央値は平均値とは異なり、飛び値は反映しないので、そういった値の影響を受けません。なので、貯金額の場合は中央値の方が、実態が掴めると考えられます。
これでみなさん平均値、中央値のことは理解できたと思いますので、20代~50代の貯金額の平均値と中央値を紹介していきます。
まず20代の貯金額について見ていきましょう。
20代の貯金額は単身世帯で平均176万円、中央値は20万円、2人以上世帯で平均214万円、中央値は44万円となっています。
私は20代ですが、この数字は少ないなと感じます。平均値は100万円や200万円を超えていますが、貯金の実態を表す中央値としては単身世帯の場合20万円しかないのが現実です。20代は社会人歴も短く、収入もまだそこまで高くないので、貯蓄に回す余裕があまりないのかもしれませんね。20代の理想的な貯金額は、生活費の3~6か月分と言われていますので、今その貯金額がない方は、毎月の収入から先取り貯金などして、まずその額を貯金できるよう貯金を習慣化していきましょう。
次に30代の貯金額について見ていきましょう。
30代の貯金額は単身世帯で平均494万円、中央値は75万円、2人以上世帯で平均526万円、中央値は200万円となっています。
20代の貯金額と比較すると、いずれの貯金額も倍以上となっていることが分かりますね。
30代は結婚、出産・子育て、住宅購入など大きなライフイベントを控えるケースが多いため、家計を見直したり、資産運用を始めて今からしっかりと備えることが大切です。
次に40代の貯金額について見ていきましょう。
40代の貯金額は単身世帯で平均657万円、中央値は53万円、2人以上世帯で平均825万円、中央値は250万円となっています。
40代は老後を視野に入れ、将来に向けてどのくらい貯金すべきか意識し始める人も増えると思いますので、特に平均貯金額が30代と比べると大きく増加していることが分かります。
40代となると老後どんな生活を送りたいのか、退職金や年金の見込み額を把握することも大切です。さらに老後資金とは別に教育資金や住宅ローン返済に充てるお金も必要になるため、より計画的にお金の管理を行うことが重要です。
次に50代の貯金額について見ていきましょう。
50代の貯金額は単身世帯で平均1048万円、中央値は53万円、2人以上世帯で平均1253万円、中央値は350万円となっています。
50代は会社では管理職になっていたり、老後が間近となったことで老後資金の準備が進んでおり、貯金額もかなり増え、平均値では1000万円を超えている値となっています。50代は退職が視野に入り、子育ても落ち着いてくるため、お金に対する意識ががらりと変わってくる時期です。老後2000万円問題に危機感を感じている人も多いのではないでしょうか。
さらに平均寿命が延びている中で年金収入が支出を上回り、老後2000万円では不足するとも言われています。支出が少ない人であれば、年金だけで生活できる場合もありますが、支出が多ければ、さらに多額の老後資金を準備する必要があるでしょう。
＜各年代の1000万越えの人の割合＞
このように全年代で半数以上の人が貯金500万円にも届いていない状況ですが、そんな中各年代で1000万円以上の貯金を実現している方たちも一定数おられます。
自分の周りの人が、いったいどれくらいの貯蓄があるかは、なかなかわからないものです。次に実際に、1000万円以上貯めている人はどのくらいいるのか、データで見ていきましょう。
まず各年代の一人暮らしのうち、貯蓄が1000万円以上の人の割合をこちらに示します。
20代では2.4%、30代では13.3%、40代では20.1%、50代では22.7%、60代では33.9%となっています。20代で貯蓄1000万以上という人は2%台とわずかですが、30代では10%以上を超えています。10人に1人の割合と考えると、意外と多いと感じるのではないでしょうか。
40代、50代になると4、5人に1人くらいの割合、60代になると3人に1人くらいになります。
次に各年代の二人以上世帯のうち、貯蓄が1000万円以上の人の割合をこちらに示します。
20代では3.5%、30代では16.2%、40代では21.3%、50代では32.8%、60代では43.3%となっています。こちらも一人暮らしと同様に年代とともに割合が上がっています。
同じ年代で比べてみると、二人以上の世帯の方が、一人暮らしの人よりも1000万円以上の貯蓄がある人の割合が多いという結果でした。共働きなどで収入が多いことや、子ども将来の教育費として貯蓄を意識する家庭が増えているのではと思います。
実家の援助がある人、子どもがいる人、住宅ローンがある人、勤務先の住宅手当がある人、趣味にお金がかかる人かからない人など、支出については千差万別です。
夫婦共働きで世帯収入が高くても、高い住宅を購入して多額の住宅ローンがあったり、子どもの教育にたくさん費用をかけていたり、思ったよりも貯蓄が増えないケースもよく見られます。
一人暮らしの人は、家計はシンプルですが、二人以上になると、お金の入口も出口もどんどん増えますので、要注意です。
皆さんお金についてよく考えながら、貯蓄計画を進めていきたいですね。
このように各年代で、貯蓄がほとんどない人もいれば、平均値くらいの人、1000万円以上の資産を持っている人もいる、さまざま貯金額の人がいるということが分かりますね。
では貯金額はいくら貯めるのが正解なのでしょうか。
＜今後のライフプランを考慮した理想的な貯金額＞
理想的な貯金額というのは年齢や家族構成、今後のライフプランなどによって異なります。
ただ考慮しておきたい代表的な支出はこちらの通りです。
・生活防衛資金
・結婚費用
・出産費用
・教育資金
・住宅購入資金
・老後資金
以上の6点です。
生活防衛資金とは万一の事態が起きても生活を維持できるように備えるための資金です。
こちらは総務省が出している生活防衛資金の目安額となっています。独身であれば生活費の3か月分で48万円、夫婦であれば生活費の6か月分で174万円、子供のいる家庭では生活費の1年分で349万円となっています。
みなさんの状況に合わせて参考にしてみてください。
次に結婚費用についてです。結婚費用も将来発生する費用として見積もっておく必要がありますね。こちらはゼクシィが調査した結納から新婚旅行までにかかった費用の平均になります。費用の平均は全国で371万円、首都圏では421万円となっています。結婚資金の相場についての参考にしてみてください。
次に出産費用についてです。結婚費用とともに考えておきたいものとして、出産費用があります。こちらは厚労省が出している出産にかかる費用です。どの年度もおよそ45万円程度の費用がかかるというのが分かりますね。妊娠4か月以上で出産した場合は、加入している健康保険より出産育児一時金として胎児一人当たり50万円受け取ることができますので、出産費用の大部分を賄えます。
続いて教育資金についてです。教育にかかる費用はこちらの通りです。例えばすべて公立の場合773万円、すべて私立の場合2228万円となっています。子供が公立の学校に通うか、私立の学校に通うかで大きく教育資金が異なってくることが分かりますね。自分の子供がすべて私立に通ってもいいように資金を用意しておく必要がありますね。
続いて住宅購入資金についてです。マイホームの購入を予定するのであれば、資金計画を立てておかなくてはいけません。住宅購入にかかる費用は物件によって異なりますが、大きな買い物になるため、住宅ローンを組んで購入するケースが大半です。ローンを組む時には頭金を用意することをおすすめします。頭金を多く用意するほど借入額が減り、審査にも通りやすくなります。頭金の目安は20~30%程度とされています。例えば3000万円の物件を購入する場合は頭金が600~900万円程度準備しておくとよいと思います。
続いて老後資金についてです。老後資金については老後にどれだけのお金が必要なのか考えて計算する必要があります。例えば、世帯主が65歳以上で無職の世帯における1か月の平均消費支出は22万、夫が会社員(厚生年金)で妻が専業主婦(国民年金)だった場合、1か月の平均年金収入は20万です。つまり日常的な出費だけ考えても毎月2万円不足します。
これら以外にも、自動車代、葬儀費用、リフォーム費用など必要となる費用がある。自分が希望するライフプランに必要な支出を計算し、貯金額を把握することが大切です。
これらを正確に把握するためにはライフイベント表とキャッシュフロー表を作成することをおすすめします。ライフイベント表とは家族の将来のライフイベントと、それに必要な資金額を時系列にまとめた表をいいます。ライフイベント表を作成することによって、将来の夢や目標を明確にすることができます。
キャッシュフロー表とは、ライフイベント表と現在の収支状況に基づいて、将来の収支状況と貯蓄残高の予想をまとめた表です。これらを作成することで何歳までにいくら必要か試算することができるので、自分に必要な貯金額も算出できるというわけです。
お金の不安はずっと消えないものですが、それは目標額が明確になっていないからという場合が大きいです。なので、自分に必要な貯金額を把握することで、あとどのくらいの貯金が必要か分かり、それに向けた準備を進められることでしょう。
＜最後に＞
本記事では、各年代別の平均貯金額についてお話しました。
お金の不安はずっと消えないものですが、それは目標額が明確になっていないからという場合が大きいです。なので、自分に必要な貯金額を把握することで、あとどのくらいの貯金が必要か分かり、それに向けた準備を進められることでしょう。
今後も自分のペースでSNS活動(X、Youtube、note)を進めていきますので、どうぞ温かい目で見守っていただけますと幸いです。
<SNSアカウント>
・X
https://twitter.com/shana_apamas
・Youtube
有益な情報発信していますので、ぜひフォロー、チャンネル登録よろしくお願いいたします。
＜Xのツイート＞
https://twitter.com/shana_apamas
この記事が気に入ったらサポートをしてみませんか？