【英語】need to know basis
今日ご紹介するビジネス英語は、"need to know basis" というフレーズ。発音は、「ニード・トゥ・ノウ・ベイシス」。
この "need to know basis" というフレーズのうち、"need to know" は、「知る必要がある」という意味になる。これと "basis" という名詞とを組み合わせている。この "basis" というのは、名詞で、「土台」や「基礎」という意味を持つが、ここでは「基準」「原則」という意味で用いている。
そこで、この "need to know basis" というフレーズは、「知る必要があるという基準」という意味になる。これは、多くの場合、秘密情報へのアクセスをコントロールするという場面で用いられ、「知る必要がある人に限って知らせる」、言い換えれば、「知る必要のない人には知らせてはならない」という文脈で使われる。日本語で「need to know原則」と呼ぶこともある。
どんな会社においても、秘密の情報へのアクセスを、ごく一部の人に限って許可し、それ以外の人には情報へのアクセスを禁止すべき場面があるだろう。
また、企業間での取引にあたって、以前ご説明した秘密保持契約（CDAやNDA）を交わし、相手方の企業に対し、こちらの秘密情報を厳密に取り扱う義務を課すということもあるだろう。
そういうときに、情報へのアクセス権を持つ人の名前を挙げて（"by name" で）特定する（させる）のもひとつの方法だ。だが、アクセス権を有する全員の名前まで逐一、事前に特定することができない場合もある。そのようなとき、アクセス権を持つ必要がある人に限って、必要最小限のアクセス権を許可する仕組みを用いることがある。
そういうときに、この "need to know basis" というフレーズが便利に使えるのだ。
例文を見てみよう。
Access to the server room is restricted to authorized personnel on a need-to-know basis.
（サーバー室へのアクセスは、アクセス権の必要のある許可された人に限られています。）
もうひとつ、契約書でよく使われる言い回しも見てみよう。
The Parties shall disclose the confidential information to their employees only on a need to know basis.
（両当事者は、当該秘密情報を、知る必要のある従業員にのみ開示するものとする。）
これらの例文にあるように、"on a need to know basis" というフレーズで用いることが多い。 また、"need to know" をハイフンでつないで "need-to-know" と表現するものもある。
なお、この "need to know basis" というフレーズにより示される情報アクセス権の必要のある人の範囲は、客観的に決まるものではなく、状況により、ケースバイケースで異なる。だから、ずさんな情報管理で情報漏洩が発生したり、後になって争いに発展したりしないように、誰が "need to know basis" に当てはまる従業員なのかは、分かり次第きちんと特定し、記録を残しておくことが望ましい。
ご参考になれば幸いです！
本文中に出てきた、CDA、NDAについては、こちらの記事をどうぞ。
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