5年後の現実！2025年を制覇する破壊的企業から見る近未来の姿！
皆様この本は読まれましたでしょうか。2025年といえばもう4年後です。詳しい内容はぜひ本を読んでいただきたいですが非常に衝撃的です。この1年で世界は大きく変わりましたがここからもっと変わっていくことが鮮明に描かれています。テクノロジーの変化とともに世界は大きく変わるのです。時代に取り残されないよう我々一人一人が危機感を持って準備していかなくてはなりません。そういう意味で今日はこの本の要約とともにこの本から推測できる”今から私たちが学ぶべきこと”を記事にしたいと思います。
はじめに
まずはこの本の概要です。この本は2025年に主役を張る企業11個セレクトし、その可能性を探っています。元 Google 現ベンチャー投資家の目から見た重要企業が紹介されています。また、ただの企業紹介ではなくその企業がメインとなる2025年に向けて個人としてどのような準備をしていかなければいけないのか、具体的な処方箋も書かれています。
この本の要点は3つあります。①ドラえもんのよう近未来の世界はすぐそこに迫っている。②11の2025年を制覇する企業が私たちにもたらすものは【個人にフォーカスした超サービス】である。③2025年に活躍するビジネスパーソンは、5つのスキルに対して2021年からしっかりと準備出来る者だけだ。この3つになります。まずは11個の企業説明、そして個人が何をしなければならないのかを言及していきます。
まずGoogle です。 Google はGAFAの一角を占め、すでに世界を牛耳っている会社の一つですが、この Google が今どこに向かってるかと言うと非常にシンプルです 。Google とは、一言でいうと検索エンジンです。同社はスムーズな検索、最もユーザーに価値のある情報提供を目指していると言うのは有名な話ですが、さらに検索後の世界から検索前の世界を CREATE しようとしています。どういうことかと言うと、今のシステムは検索出来る人には良い答えを返すことができますが、検索が苦手な人、又今後は検索すらしなくても欲しいものがお勧めされることを目指しています。例えばGoogle のクロムでブラウザを開いたらその時の疲労を考慮し、いきなり目のマッサージの方法が表示されたりするような仕組みです。そういった今のユーザーの状態に合わせて検索する前に先読みで提示してくるような世界をGoogleは目指しているということです。まさにユーザーその時に最も必要とする情報をユーザーよりも先に提示するということです。ユーザーの発想よりもさらに一歩先を行く価値を提供するという世界がGOOGLEにより実現されようとしています。
AMAZON
Amazon も間違いなく2025年、今よりもさらにすごい企業になることは間違いありません。Amazonには私たちがこれまで購入してきた膨大な購買履歴を持っています。その購買履歴をもとにAMAZONのAlexa が先回りし今必要なものを勧めてくれる。又、今公開されてる映画でユーザーにオススメはこれといったレコメンド、ユーザーの履歴に沿ってピンポイント広告が表示されます。そして自分に最適化された広告が来るので当然購買率が上がります。その購買履歴を元に信用や保険など追加の商品をおすすめしていきます。ユーザーの健康状態でカスタマイズされた状態でおすすめ情報が飛んでくるということです。そして話題としてやはり外せないのが Amazon GOです。Amazon GOは言うまでもなくコンビニですがレジを必要としないのが最大の特徴です。店の中に入り、自分が欲しいものをバッグに入れてそのまま出て行くと Amazon GOの店内にあるセンサーやカメラがどの商品を手に取ってカバンに入れて持って帰ったのかすべてわかるという仕組みです。そしてクレジットカードから引き落としされ、レシートもありません。これが今 Amazon がやっている店舗です。又、この店舗には荷出しなど以外の従業員がいないのも特徴です。そうすると商品を安く提供できるようになります。おそらくメーカーの商品だけでなくAmazon オリジナルブランドの牛乳などのオリジナルブランドの商品が並ぶでしょう。そうなると価格優位性が高まり競争力が非常に強化されます。おそらく今のコンビニ業界の勢力図が崩れるのではないかと言われています。
Facebook
同社は人と人のつながりを様々な接点で作り続ける会社です。「世界をよりオープンにつなげる」というミッションを追求し続け、今や全世界の月間利用者数が24億人以上と言われるSNSにまで成長しました。最初は大学生専用SNSにすぎなかった同サービスが、世界中の人々を魅了するようになり世界を制覇する規模にまで成長し続けています。近年では、決済サービスにおける手数料収入を拡大しようと取り組みを始めています。具体的にはインドにおける100万人のWhatsApp Messengerユーザーを対象に、中国企業TencentのWeChat内にある決済サービスWeChat Payのような機能を提供しているのです。さらに、Libraを含めた事業拡大も期待できるでしょう。Facebookの収益基盤は、広告収入ですが、Instagramの機能を進化させたりLibraの普及を目指したりすることで、収益増加に向けてしっかりと取り組みがおこなわれています。XR技術による事業拡大とLibraの行方によっては今後確実に世界を制覇すると見られています。
APPLE
同社における利益の半分以上は iPhone 関連といわれています。つまり同社にとっては何らかのサービスを使うきっかけで iPhone を使ってくれさえすればいいということです。それは何を意味するかというとiPhoneのシェアさえ確保しておくことができれば周辺のビジネスに拡大することが出来るということです。現にApple TVやApple カード、Apple car、たくさんアップルブランドが我々の生活に関わってきております。特にApple carは聞いているだけでワクワクしてきます。多くの日本人がiPhone 持っていますがMacのデスクトップがApple carのディスプレイに表示され画面に出てくることになれば車の中で仕事ができ、車の中で Netflixを見ることもできます。さらにそれを iPhone とも同期し全てがAppleで繋がってしまうことになります。そんな新しいcar lifeがもう目の前まで来ており、既存の車メーカーにとって脅威以外何者でもないというのが現実です。
Netflix
Netflixは定額制の動画配信サービスを手がけていますがアメリカでは従来、ケーブルTV放送の配信が有料でおこなわれていました。しかし、ケーブルTVの加入者はここ数年で右肩下がりとなっており、代わりに台頭してきたのがNetflixです。今や全世界での有料会員数は2億人に迫る勢いとなっているようです。2015年には日本にも上陸したNetflixですが、認知度を上げるために同社がとったマーケティング手法がユニークです。テレビのリモコンに「Netflix」のボタンを埋め込むという手法です。リモコンの製造原価は100円ほど、ボタンを埋め込むにはリモコン製造費の10％を負担すればよく、2015年のテレビ出荷台数は250万台であったため、Netflixはわずか2500万円でリモコンの面を取ることができたといわれております。同社の他のライバルが追い付けない強み、それが「レコメンデーション機能」です。レコメンデーション機能とは、ユーザーが「面白い」と感じると推測される作品を画面上で「オススメ」として表示する機能です。レコメンデーションされる作品の選択、および、オススメの順番は、ユーザーの視聴データをAIが解析して決定されます。ユーザーが過去に視聴した作品や視聴時間、視聴した日時、視聴に使った端末、検索時のページのスクロール状況といった、細かいデータが分析対象になります。その際、ユーザーの性別や年齢、どの国や地域で視聴しているのかといったデータは考慮されません。「性別や年齢といった表面的なデータよりも、過去の視聴データを分析するほうがユーザーの興味に近づくことができる」という理由からです。さらに今後はユーザーが参加できる分岐型のストーリーが作られ、ストーリーの中でゲーム感覚で楽しめるような機能が実装されることでますますそのオリジナリティが加速し、他社に圧倒的な差をつけていくといわれています。
Microsoft
簡単に同社の歴史をたどると、ビル・ゲイツ氏がマイクロソフトを創業したのは1981年、上場が1986年です。そんなマイクロソフト社が世界中で一躍有名になったのは1995年に発売したWindows95です。これがとてつもない競争力でマーケットシェアを拡大しました。その後2000年までビル・ゲイツ氏がCEOを務めて、スティーブ・バルマー氏に引き継ぎました。しかし、残念ながら彼の任期の期間は、業績は決して悪くないものの、時価総額的にはなかなか思うように成長できませんでした。Windowsで他を寄せ付けないほどの圧倒的なシェアを占め、長らくIT業界の盟主として君臨していましたが、ITのモバイル化やクラウド化という技術革新の波に乗り遅れ、トップの座を一時的にGAFAに奪われてしまったわけです。しかしその後マイクロソフト社の危機的状況を打破したのは、スティーブ・バルマー氏の後任として2014年にCEOに就任したサティア・ナデラ氏です。ナデラ氏は「マイクロソフトは“モバイルファースト”と“クラウドファースト”という世界を見据えた、“生産性とプラットフォーム”カンパニーである」というビジョンを掲げ、あらゆるサービスのモバイル化とクラウド化を推し進めます。こうした3代目CEOナデラ氏の大胆な施策により、マイクロソフトのビジネスモデルは大きく変わります。2017年あたりから、変革の成果が業績にも徐々に反映されるようになり、最高益の更新へと繋がったのです。一度はアマゾンに独占を許したクラウド事業についても、体制変更後は極めて高い成長を続けています。快進撃のエンジンとなっているクラウドサービス「Azure」や買収により攻めの姿勢、今後もその勢いが続くと見られています。
TESLA
2003年、イーロン・マスク氏によって設立された電気自動車メーカー、テスラ。2008年にはロータスの技術を流用したスポーツカー「ロードスター」を開発したのち、2012年には完全オリジナルモデルの大型サルーン「モデルS」を、2015年からはSUVの「モデルX」を発売。さらに2016年になって、それまで1000万円以上という高価格車だったテスラを、一気に身近な500万円台で購入することを可能とした「モデル3」の生産を開始するなど、車種も確実に増加しています。テスラは、メーカー自らが「車輪がついたアプリ」と称するように、「自動車のカタチをしたスマートデバイス」なのです。車がインターネットに接続することも今では常識的になりつつありますが、テスラでは常にインターネットにつながっており、スマートフォンのような「ソフトウェアアップデート」によって車がいつも最新の状態に更新されています。そしてテスラといえばやはり「自動運転」です。テスラには、完全自動運転機能対応のハードウェアを搭載。車という移動するための機械でも、インターネット＋電気自動車によって新しい自動車像を作り上げたテスラは、まさにスマートデバイスそのもの。今後自動車業界が大きく変わることは確実です。日本のメーカーもぜひ頑張って欲しいものです。
Impossible FOODS
皆さんはこの企業はご存知でしょうか。インポッシブルバーガー2.0です。そうです、代替肉です。本物の牛肉と見た目の違いもないことに加え、｢大豆レグヘモグロビン｣という原料のおかげで、味も牛肉そのものだということです。Impossible Foods社は、世界の牛肉の消費量を減らすための製品を作ってきましたが、これまではレストランやファーストフード店などを通じてしか消費者は製品を食べることができませんでした。しかし、米国食品医薬品局がついに認可したことで、Impossible Foods社の植物肉販売の扉が大きく開き、一般消費者も生の状態でスーパーで購入できるようになりました。これにより、様々な理由で肉が食べられない人がこの代替肉に注目し、さらにこれが本物の肉より健康的だという説もあり、世界中の食肉の流通が変わるのではといわれており、同時にこの代替肉をめぐるビジネスは今後大きく成長する分野になるといわれています。
ロビンフッド
ロビンフッドは手数料無料で手軽に投資が行えるスマホアプリを展開するシリコンバレーのスマホ専業証券会社です。ロビンフッドでは従来の証券サービスと同様に、株式やETF（上場投資信託）、オプション、さらには暗号通貨の売買が可能となっています。JMP証券の調査では、同アプリのユーザーは平均して1000～5000ドルとなっており、比較的少額の投資が一般的です。 また、株価の高い株式でも、単元株未満で1ドルから売買できるミニ株での投資も提供されています。そのアプリの特徴は、若い世代が使い慣れているSNSやモバイルゲームのようなユーザーインターフェースを備えていることです。たとえば、新たな情報があればモバイルアプリがプッシュ通知を送るため、1日に10回以上もアプリを開く人もいるらしいです。ロビンフッドのデザインを見ると、確かに従来の証券サイトと比較しても、表示する情報量が必要最低限になっており、シンプルな構成になっている点に気付かされます。投資経験の少ない人が想定ユーザーであるので、高度な分析を提供するよりも、分かりやすさが重視されており、その洗練されたデザインもあって2015年にはAppleデザインアワードも受賞しています。一見、退屈にみえる投資活動も、ロビンフッドは簡単に楽しめて習慣性のあるものに変えることに成功したことで今後もその動向が注目されています。
クラウドストライク
コロナで自粛が求められた際、設備の整った大企業であればまだしも、多くの企業ではセキュリティ面が揃っておらず、結局社員はオフィスに出社せざるを得なかったのが現実だといわれています。そんなセキュリティ面でのネックを丸ごと解消してしまうのがクラウドストライクです。クラウドストライクを導入すれば、どんな企業でも安心して社員にPC持ち出しをさせることができるほどのイノベーションを起こした企業といわれています。クラウドストライクは、ウイルス対策のスピード概念も覆しました。同社のサービスを導入すれば、わずか1日で検知から対処までできる「1-10-60ルール」というガイドラインです。同ルールによれば、クラウドストライクのサービスは1分でウイルスを検知し、10分で調査。60分で封じ込めます。これからのセキュリティのトレンドは、間違いなくクラウドであり、クラウドストライクがリードしていくといわれています。
Shopify
Shopifyとは、世界シェアNo.1のECサイト構築プラットフォームで、簡単にECサイトが開設出来ることで人気を集めています。まずは最低限でECサイトをオープンして、必要な機能を随時追加していくことができるシンプルな作りが魅力です。また、多言語・多通貨にも簡単に対応出来ることから、越境ECといえばShopifyという位置づけになっています。Shopifyに最初から備わっている機能だけでもECサイトを開設することは可能ですが、その機能はとてもシンプルなものです。 Shopifyのアプリ(=拡張機能、プラグイン)は2,000以上もあり、それぞれのアプリによって、マーケティング、SNS連携、配送手配、検索対策、送付状印刷などの機能を追加することが可能になります。豊富な機能の中から自分たちのECサイトに必要な機能だけを選んで理想のECサイトにすることが出来ます。Shopify最大のメリットが、ECサイト構築にかかるコストを抑えることが出来る点です。ここでいうコストとは、ECサイト開設における費用はもちろん、時間、手間のことも含みます。ECサイトを始める際には、マーケティングからサイトそのものの構造、購入の流れまで、考えなければいけないことがたくさんあります。開設してみたら「この機能はいらなかった」「この機能が必要だった」などと気づくことも多いのではないでしょうか。まず大事なのはECサイトを開設することです。まずは極力コストを抑えて開設し、徐々に閲覧者や顧客のデータから必要な機能を追加してECサイトを成長させていくことの出来る、コストパフォーマンスに優れたプラットフォームがShopifyなのです。日本ではAMAZONや楽天などが強い印象がありますがこのグローバル化の波の中でさらに競争が激化するといわれています。
ビジネスパーソンはどう準備すべきか
こんな世界が目の間に迫っている中、我々はどうすべきか。この本の中でも言及があります。それは他人事と考えることが一番のリスクであり、未来に向けてスキルを磨くよう言及されていります。磨くべきスキルは5つ。①英語 ②ファイナンスの知識 ③データサイエンス ④プログラミングの知識 ⑤ビジネスモデルを読む力 この5つです。ただ、いずれのスキルもそれそのものを学ぶというよりもその背景にある事やモノ。そして一番重要なことはその仕組みを知っておくことであり、それをどう生かすことがどのような結果に導かれるかといった全体像を知っておくことが重要であると述べられています。私もそれらの知識もさることながらやはり時代の流れを見ること、そしてこれからそんな時代に突入するという意識だけは持ち続けなければならないと肝に銘じております。
終わりに
この本で描かれている近未来はおそらく現実のモノになるでしょう。人々の生活はより便利になり、より新しいビジネスモデルがどんどん出てくることと思われます。新しいものが出てくるということは同時に古いものは淘汰されるということを意味します。我々第一線で働く者が今最優先でやるべきことは時代の流れを読み謝らないことだと思います。どうしても組織には既得権益を守る勢力、変化を恐れる人たちが存在します。それは何も高齢者層だけではありません。若くして出世し、現在組織の中心にいる人たちでさえ、どこか新しい発想を毛嫌いしてはいませんでしょうか。我々は今時代の節目にいると思います。現実を見据え、然るべき変革を起こさなければ必ず淘汰されます。逆にいうとゲームチェンジのチャンスの時代でもあるわけです。今何か行動を起こすことでおそらく50年後の勢力図が決まってくるでしょう。この時代の節目に大きな波を味方につけ、新しい時代を創っていくのはまさに我々世代の宿命であり責任だということです。
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