vol.21 筋力トレーニングが企業の未来を変える

企業の原動力は、そこで働く個々の労働力あってこそではないでしょうか。

現代社会においては、加工食品などの添加物、大気汚染によるアレルギーや腸内環境の乱れ、デジタル化による睡眠不足や運動不足などにより、ヒトの健康は脅かされています。。

色々なものが絡み合って昔はなかったような問題が出てきています。鬱、PMS、男女の更年期、アレルギー、偏頭痛や腰痛などの関節障害。企業で働く人々は数年後も健康で働き続けられるという保証はどこにもありません。でも、手をこまねいているだけでは、現状の課題も未来も変えることはできません。

企業の未来を支えてくれるものが運動、特に「レジスタンストレーニング」と呼ばれる筋力トレーニングなのです。

レジスタンストレーニング
筋肉に抵抗（レジスタンス）をかける動作を繰り返し行う運動。スクワットや腕立て伏せ・ダンベル体操などの標的とする筋肉に抵抗（レジスタンス）をかける動作を繰り返し行う運動をレジスタンス運動と言います。10-15回程度の回数を反復し、それを1-3セット無理のない範囲で行うことが勧められます。

厚生労働省 e-ヘルスネットより

筋力トレーニングの恩恵とは？

⚫︎鬱病などの心理面に効果がある
週2回のレジスタンストレーニングを行なったグループは、そうでないグループに比べて軽度から中度の鬱症状が低下したという研究結果が出ています。

レジスタンストレーニングは、ドーパミンやノルエピネフリンと言われるの脳内化学物質を分泌させる為、気分の高揚やストレス発散に非常に効果が高いとされています。(参照：Harvard Health Publishing)

⚫︎心疾患や体重増加を防止する
心疾患や体重増加を防止する事によって、病気による離席や健康保険などによる企業の経済損失を予防することができる。レジスタンストレーニングは身体に適切なストレスを与える為、デスクワークによる首の痛みや腰の痛みなど関節痛へのストレス耐性も高まります。

⚫︎時間管理能力、生産性の向上
デスクワークの労働者が勤務中に運動することで、以下の改善が報告されています。

1、同僚とのコミュニケーション
2、仕事量の改善
3、時間管理能力の改善

45分程度の運動により、同僚との関係性が良くなったり、仕事量が改善する事による勤務時間内での業務の完了、また集中力の低下による予定外の休息も減少する。（参照：The Telegraph）

これらは運動による恩恵のほんの一部であって、私のジムでも、クライアントの姿勢や運動、勤務中の姿勢やディスプレイの角度や高さを調整しただけで、目眩や偏頭痛による休業がほぼ無くなったという事例もあります。

働く人々にとって、勤務中に運動をする事やデスクから立ち上がって何かをするという行動は、他の従業員や上司の目もあってなかなか実行出来ない環境にある方もいらっしゃるかもしれません。

しかし、そこで企業側、雇用主側が運動による恩恵をしっかりと理解することで、目先の生産性が向上するだけではなく、一人ひとりの心身の健康を維持出来ると思います。

健康経営＝企業体力

企業は福利厚生を活用して、自社の社員の健康を守ろうとしています。しかし、実際は私のジムのクライアントの方々にお聞きしても、福利厚生の中身そのものは、ポイントを貯めて旅行などに交換するといった類のものが多い印象を受けます。

つまり、あくまでも、ストレス発散のためにリラックスして下さいというようなものばかりで、やはり対症療法でしかありません。

私は、こう断言します。この令和までは対症療法の時代でしたが、これからは予防医療に価値を求める時代がやって来ます。そうでなければ、これまで通り、不健康であることが当たり前の社会において、いつまでも解決がなされないまま、国全体の生産性も、経済価値も共に下がっていく一方なのではないでしょうか。

⚫︎対症療法に縛られた国
国の医療制度は「既に悪くなったもの」に対してのアプローチであり、その制度の網目を縫ってビジネスライクな紛い物の健康を謳ったものも多々あります。

身体のどこかが痛くなったとき、皆さんはどこに行きますか？　重度の捻挫や肉離れ、骨折で無い限り整形外科には通わないですよね？　大多数の人が行こうと思う場所こそ、保険を使って安く通えるマッサージ屋さんとして認知されている所です。それこそが日本という国が対症療法でしかない制度を作り上げてしまった、その一端を表しているものだと捉えています。

国というマクロ視点だけでなく、我々一人ひとりの思考すらも変容させてしまうほどに、これは、果たして、本当に正常なことなのでしょうか？　「安いから」「楽だから」と選択したその行動は将来への負の蓄積でしかなく、生産性の低下、経済的損失という負のスパイラルは、次世代の子どもたちの負担、つまり「借金」を増やしていくことにも、実は繋がっているのです。

⚫︎超高齢化が過ぎた後、予防医療の時代へ
時代は繰り返します。ファッションなんかもそうですよね。しかし、私はこのヒトの健康と思考回路は大きな岐路を迎えているターニングポイントと見ています。

超高齢化の波の中、高齢者専用の施設が増えていきましたが、これも、あくまで対症療法。今のミドルエイジが主役となったとき、悪くなる前に対処する身体作りに価値を見出す時代にならなければ、ずっと国力が下がる一方です。

⚫︎企業の体力
国の体力→企業の体力→中小企業の体力→家庭の体力。マクロ視点でも、ミクロ視点でも、基礎体力はすべて連動しています。

現在における名だたる企業は数年、数十年後も同じ生産性、経済パフォーマンスを出し続けているでしょうか。

現在、アレルギー、偏頭痛をはじめとした不定愁訴、関節痛、心疾患、脳血管疾患、鬱病など、大きな病気以前の問題で離席する経済的ダメージは計り知れません。PMSだけでも数千億。これらが今の対症療法を続けていって収束するか？

答えはNoです。

このまま進めば、数年後の健康経営はおろか、企業経営すら成り立たなくなっている可能性は非常に高いと言えるのではないでしょうか。適切な運動、身体の調整こそが万能の薬だと言っても過言ではありません。

週に2回の筋力トレーニングが鬱病の症状を改善し、ストレス耐性を高め、週1回の筋力トレーニングが心疾患、脳血管疾患のリスクを下げるという研究結果もあります。（参照：Science Dairy）

忙しいからと言って、運動に時間を割かない皆様にこそ運動が誰よりも必要です。企業は、雇用主は自社の数年後も戦い抜ける“企業体力”を付けるためにも福利厚生で対症療法ではなく、予防医療に繋がる運動システムによる身体性の向上、生産性の向上に対し、投資すべきではないでしょうか。

労働時間内のたった15分〜30分程度の適切な運動プログラム処方で自社の労働者の心身の健康が得られて離席による経済損失を免れることが出来る。身体性の向上は、企業にとってのイノベーション戦略と捉えることが必要です。

目の前に起こっていることに目を背けることなく、また、想像力を働かせて、未来に目を向けた一手を打ちましょう。