デジタルトランスフォーメーション（DX）を推進する人材とは

テクノロジーが進化し、便利なサービスや商品が次々と登場しています。
IT化が進む中、注目されているのが、デジタルトランスフォーメーション（DX）の実現に向けた取り組みです。

デジタルトランスフォーメーションのは、既存の概念や仕組みを変える変化を指します。

日本では、経済産業省がデジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドラインを発行しています。デジタルトランスフォーメーションを実現するために、行動やアプローチの認識が共有されるように作られたガイドラインです。

デジタルトランスフォーメーションを実現すると、企業側には組織全体で様々なメリットがあります。逆に、実現しないと、2025年の崖が待っています。。。

業務のDX化によって従来のフローや仕事の方法を見直し、作業を自動化して生産性を上げられます。業務の効率化が図れるので、リソースの削減された分を他の業務に移せます。これまで人が行っていた作業をロボットに代替させれば、生産性の向上に役立ちます。

また、デジタルトランスフォーメーションを実現すると、新しいサービスの開発にもつながります。

話題のIoTやAI、モバイルなど様々なテクノロジーを活用すると、新しい価値を加えながら顧客を獲得して画期的なビジネスモデルを構築できます。

日本の成功した企業の中には、デジタルトランスフォーメーションを進めてグローバルな競争力を高めています。デジタルネイティブ世代の登場は、ビジネスや組織の在り方を変える可能性があります。他社事例も参照して市場の変化に柔軟に対応していれば、ビジネスチャンスが広がります。

企業が市場の変化に対して柔軟に対応できるのも、デジタルトランスフォーメーションのメリットです。

デジタルトランスフォーメーションを実現してデジタル化や作業の効率化を推し進めると、先の見えない市場の変化に柔軟に対応できます。個人的には、この部分がかなり重要だと思っています。

様々な分野でデジタルトランスフォーメーションを実現した企業が増える中、実現できない企業はリスクを抱えてしまう可能性があります。

市場の変化に追いつかないと、経済的な損失が出るリスクが高くなります。
経産省は国内の企業がデジタルトランスフォーメーションを推進すれば、2030年にはGDP130兆円の押し上げも可能だと判断しています。

デジタルトランスフォーメーションについての講演を行うと、よく質問されるのが、どういった人材を揃えるとDXが実現するのですか、です。

それに対して、こう答えています。

個人がデジタル化の意識を高め、既存ビジネスを客観的に見て、自社のビジネスをデザインするという思考を持つことによって、実現可能だと思いますし、それを許容する組織体制（特に決裁者や上層部）が大切ですと。

「新しいこと ＝ 難しいこと」です。
守りのIT投資から攻めのIT投資への変革も意識して、慣習に流されずに、チャレンジできる体制と発想が必要なのではないでしょうか。

DX人材については、詳細項目を設けていますので、自社のお客様とともにブラッシュアップしていきます。2021年は、DX人材の設定と強化の研修プログラムを展開していきます。