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【ウェビナー開催】詳細情報のご案内
外資大手人事組織コンサルファームで
ポストサーベイワークショップの設計、
ファシリテーター養成に携わっている当社の代表が、組織開発に関するウェビナーを開催致します。
皆様、奮ってご参加ください。
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※複数人でお申し込みの方は、記入者様以外の方のお名前とご連絡先(メールアドレス)を「お問い合わせ内容」に追記ください
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※お申し込みについて
◆1日程のみでもお申し込み頂けます。
全日程参加ももちろん歓迎です。
ご都合のつく日程でご参加ください。
◆お申込みの締め切りは各開催日の2日前とさせて頂きます。
宜しくお願い致します!
以下、ウェビナー開催に当たり、当社代表でありウェビナー登壇者の大江よりご挨拶です。―――――――――――――――――――――――――――――――――
「組織サーベイを経営改善の武器とする」
昨今エンゲージメントサーベイやモチベーションサーベイに取り組んでいらっしゃる企業が増えています。経団連が企業の労務担当役員の方々を対象に行った調査結果(2020年)によると、回答企業のうち78.5%が従業員エンゲージメントについて把握しており、そのうち54.2%は調査結果に対して何らかの対応を取っていると回答しています。エンゲージメントとは、エンゲージメントリングから想像出来るように、企業と社員との関係性を表す指標です。ギャラップ社の調査によれば、日本企業における熱意溢れる社員の割合はアメリカの32%に比べて、日本では6%に留まりました。 残念ながら、 これは調査対象の139か国中132位と最下位クラスです。
また、エンゲージメント経営(柴田彰著、日本能率マネジメントセンター2018年)によれば、継続勤務意向が2年未満の20代社員の比率はアメリカ26%、中国25%、世界平均27%のところ、日本では30%だったそうです。
こうした背景もあって、エンゲージメントやモチベーション改善に取り組む企業が増えているものと推察されます。
こうした活動が広まっていくこと自体喜ばしいことだと思うのですが、経営者の目線に立つと、こうしたエンゲージメント・モチベーションサーベイに端を発した活動が、果たして企業の生産性向上や業績改善に貢献しているのだろうか?この点が気掛かりになるのではないかと思います。
人事・組織コンサルティング企業の多くは、エンゲージメントの高い企業は高収益企業だと声高々に喧伝することが多いのですが、実態は高収益企業のエンゲージメントやモチベーションが高いのであって、エンゲージメントやモチベーションを向上することが必ずしも業績改善につながるわけではない事を伝える必要があると考えています。(エンゲージメント向上やモチベーション向上が業績向上に寄与した、という事を述べるには、時間軸に沿ったデータが必要なのですが、そうしたデータが示された事例を小職は拝見したことがありません。詳しくはセッションの中で述べさせて頂きます)
ではエンゲージメントサーベイやモチベーションサーベイを行うことに意味がないのか?というとそうではありません。こうした組織サーベイの持つ本質的な意味、組織サーベイにおける定量データの持つ意味、エンゲージメントやモチベーションは目的としてではなく、結果としてモニタリング指標として扱うこと、エンゲージメントサーベイやモチベーションサーベイを業務改善に転換する手法など、様々なノウハウを駆使することで、組織サーベイを意味ある経営改善ツールに生まれ変わらせることが可能です。
例えば、小職がお手伝いさせて頂いた以下のような事例がございます。
グローバルビジネスを展開している営業部門全体で、エンゲージメントサーベイを実施。統括責任者である営業本部長(専務)、人事部長(運営事務局長)の方々に対し、サーベイを用いた組織開発全体プロセス設計、サーベイの使い方、ポストサーベイワークショップの運営方法、アクションプランの実施方法とそのモニター方法、社長他関係者の巻き込み方などを共有の上、プロジェクトを遂行。その結果、売り上げを2倍、営業利益3倍を実現。
この事例の成功要因は、関連する方々全てが組織サーベイに関する知見や認識のズレをプロジェクト当初からすり合わせをして、サーベイの意味、関係各位の役割をきちんと認識しながらプロジェクトを進めたことにあったと思います。(小職は脇役にすぎません)
2002年から日本でいち早く事業会社にて組織開発に取り組んだ経験を持ち、外資系大手人事・組織コンサルファームのポストサーベイワークショップの設計、ファシリテーター養成・指導に取り組んできた経験を活かし、組織開発、組織サーベイの活用方法について、そのノウハウを公開致します!ぜひ足をお運び下さい。
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