続・物価の上昇は消費マインドの腰を折ってしまうのか？

　8月ミシガン大消費者指数（速報値） 70.2 （予想）81.2（前月） 81.2

　・現況指数　77.9　←　7月　84.5　（▼6.6）

　・期待指数　65.2　←　7月　79.0　（▼13.8）

　・インフレ期待（1年先）＠＋4.6％　←　7月　＠＋4.7％

　・インフレ期待（5～10年先）＠＋3.0％　←　7月　＠＋2.8％　ー　2013年以来の高水準

　またまた「ミシガン大消費者指数」である（物価の上昇は消費マインドの腰を折ってしまうのか？　↓　＠7/17ご参照）。予想を▼10ポイント以上下回る「ウソ！」と叫びたくなるような数字。

　こうなると相次ぐ「危機」は人に「行動変容」をもたらすか。　↓　（8/4）という疑念がまた頭をもたげてくる。

　ここ2週間ほど米国債金利は ”順調に” 反転上昇基調だったが e.g. 10年＠1.36％、また腰を折られた格好。 "マーシャルのK" ＝「マネーサプライ（通貨供給量、M2）－名目国内総生産（GDP）」が2018年以来のマイナスに転じる　↓　など「流動性減少」を示すデータも出ていただけにショックは大きい。まるで「利上げ」を拒んでいるようだ。

　さて困ったのは米国債市場だけではない。今や「金利」が出発点となって動いているFXや株式市場も同様。「ドル金利上昇」→「ドル買い」で動いていたFX市場も虚を突かれ、ドル円は＠109円台に、一時＠1.3700台に下落してたポンドドルも再び＠1.3800台後半にまで反発。

　株式市場はもっと複雑。本来これだけ消費センチメントが悪化すれば文句なく「売り」になるはずが、今や変動要因が「流動性」＞「景気」になっており身動きが取れない。はしゃいでいるのはビットコイン等「暗号資産」ぐらいだろうか（苦笑）。

　パウエルFRB議長の ”気持ち” （代弁）。↓　（8/11）すれば、「日本化」リスク回避のためテーパリングや利上げを先送りすることになり、米国債市場はそれを素直に反映している。もっと極端な動きを言えば、ドル金利先物市場では「プット（先物を売る権利）の売り」＝金利が上昇しない方向に賭けてプレミアム受取、が加速。「利上げ」自体が消滅すれば ”丸儲け” だ。

　「感染拡大が消費マインドを冷やしている」と言う解説が専らだが、果たしてそれだけだろうか？先を見るマーケットとしては、それは一時現象に留まる可能性もあるし、根っこには何か「深刻な "分断" が生み出したアメリカ社会の大きな変化」が潜んでいる気がしてならない。こんな情勢とはいえ、アメリカ人の「貯蓄率」の明確な増加など今まで見たことがない。

　「損切丸」も今後のFRBの動向について見通しはかなり揺れている。おそらくパウエル議長もそうだろう。今の米国債市場がその雰囲気をよく表しており、いずれにしろ8/26～28の「ジャクソンホール」を待つ事になる。

　5年後、10年後に振り返れば「あのパンデミックが転換だった」となるのは間違いない。「米中関係」も含め、今我々は ”歴史的転換点” に立ち会っている。政治の言葉を借りれば今は「戦時中」。相場が難しくて当然だ。

　「あの時ああすれば良かった...」

　そんな事にならないように、ここはやはり攻撃より「守備重視」でいい。＋10万円のために▼100万円失うような "愚" は避けたいものだ。