幼児教育と英語教育
「何の為に？」
日本は、よくアメリカの５１番目の州と呼ばれることがあります。それだけアメリカに従順であるということでしょうか。国際社会にでていく日本人は多く、当然日本社会もグローバリズムに飲み込まれています。それは、教育のあり方を根底から変える力を持っています。今、我が研究所のスタッフと話すのは、私たちの幼児教育のコンテンツを英語指導に活かすというものです。私たちの教育は、そのスタートを「胎教」からと設定しています。そして、以前お話をした幼児教育の第１期である胎教から１歳と、第２期である言語習得期（母国語の認識）の指導を英語教育に活かすというものです。
幼児教育の重要性が増す中、その指導内容の充実と発展性を含めた教育改革は急務と言えます。また、現在進む教育改革は、特に英語教育が重要視されてくるはずです。同時に、「切り捨て社会」が再燃されるのではという危機感を持っています。学力の二極化傾向は解消されず、この格差が、学力で切り捨てていく社会を産みます。ゆとり教育からの転換で、一番の被害者は子ども達です。母国語ですら、その基本となる語彙数の低下が指摘されている子ども達、英語という外国語を理解する言語能力は備わっていません。国の推し進める教育改革は、二極化の上にいる子ども達をメインに行われるのではないかと疑ってしまいます。
教育の低年齢化は、幼児教育のよりいっそうのレベルアップが求められます。今勧めているタイル指導の映像化は、今後より本格的に構成していきます。教材開発も同様です。試験的に行っている「胎教」は、各方面から注目を浴びています。この教育の本質は、健全な親子関係を築くことにあります。親子の絆は、特にお母さんとお子さんの絆は、妊娠にて数ヶ月語から形成されていきます。離婚率の上昇、子どもへの虐待、虐め、体罰党、コミュニケーションに起因する問題は、人間関係の希薄さによるものだと思います。英語教育は、諸外国の方々とのより多くのコミュニケーションを取るために勧められるものだと思います。その手前で、母国で、母校語による人間関係が成立していないという現状（親子間でも言える）は、英語教育以前の問題と言えるのではないでしょうか。こうした問題を解決し、更にステップアップして行くためには、低年齢の指導を充実しなければなりません。
幼児教育で培ってきた言語指導を、外国語指導に活かす試み、研究が急がれます。これが、石川教育研究所に課せられた責務だと思っています。
2013/12/8
著：石川教育研究所 代表 石川 幸夫
石川先生監修！
幼児教室・学習塾のキッズスクールアップル富ヶ谷
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