GAFAM支配の時代は、思ったより早く終焉に向かっている
Google のシニア エンジニアである Zach Vorhies は、Google が検閲、ブラックリスト、機械学習アルゴリズムを使用して 2020 年の選挙を不正操作したことを証明する 950 ページの内部文書をリークしました。↓
記事 自動翻訳：私たちの多くにとって、インターネットを使用することは、Google を使用することを意味します。世界で最も訪問された Web サイトとして、Google は 1 日あたり 56 億件の検索を受け取り、世界の検索トラフィックの 90% 以上を制御しています。
何かを検索することは、それをグーグルで検索することの別の言い方であり、ビデオを見ることは、Google の子会社である YouTube を使用することを意味します。
YouTube は世界で 2 番目に人気のある検索エンジンであり、23 億人のユーザーと 10 億時間の動画が毎日視聴されています。
言い換えれば、私たちの心、政治的信念、世界観は、Google の検索結果と切り離すことはできませんが、Google はもはや客観的な情報源ではなく、テクノロジーの巨人は私たちが目にするものを積極的に検閲しています。
2019 年 8 月、Google のシニア エンジニアである Zachary Vorhies は、Google がブラックリスト、検閲、機械学習アルゴリズムを使用して 2020 年の選挙を不正操作した証拠を示す 950 ページの内部文書を漏らしました。
この特定のブラックリストには、Android のニュース検索結果で検閲された何百もの保守的な Web サイトが示されています。明らかな政治的偏見があります。
例えば; Daily Caller、Western Journal、RedState、Gateway Pundit、Steven Crowder、Michelle Malkin、Glenn Beck、Rush Limbaugh などの保守的な Web サイトがブラックリストに登録されました。 以上
【感想】
こういった米国企業の行為は、2017年のトランプ大統領誕生前辺りから、露骨に繰り返されており・・・GARFAM全体に見られる傾向です。
2000年以降、自由と言論を守ってくれるはずだったインターネット企業群は、実態は中央集権体制により、新聞やテレビなどの大手メディアと同じく、利益誘導と偏向報道が公然と行われています。
このことは、急速に発達したインターネット産業の未来を、大きく転換していくことになるでしょう。
GARFAMは、米国の最も優れた企業群で、それらの企業が、米国株価（世界の景気）を牽引してきました。
GARFAMが、上図の通り、米国投資で最も有名な指標としてのS&P500の株価を押し上げてきたことは明確です。
ということは、①今後の（予測される）金融危機による株価の暴落と、②このような選挙不正などの操作による企業価値（信用）の損失と重ね合わせると、米国株式市場のみならず世界規模の、甚大なる負の影響が出ると予測されます。
更に、今回の金融危機をきっかけとして、ブロックチェーンを使った次世代のIT革命（web３.0）による、中央集権型から分散型に、世界のインターネット産業が急速に転換することも考えられます。
世界規模での情報共有（シェア）の時代には、自由で開かれた、新しい分散型のウエブ・SNS企業が、代替していくことは必然的な潮流でしょう。
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