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第3章<特定する>質の高いデータを使って準備度を正確に評価し、戦略的にリーダーを配置する

1.昇進・昇格準備度と適合性

タレントレビューが組織レビューから人材開発加速化のレビューに進むと、会議は個人やポジション、ビジネスシナリオにターゲットを絞り、それらを深く掘り下げるものとなる。議題は、誰にポテンシャルがあるのかを見極めることから、次第に個人の準備度を明確にすることに移っていく。この段階では、2つの問いが話し合いの中心テーマになるだろう。


🔶移行に対する準備度――
例:彼女は次の階層に昇進する準備ができているか?どの階層まで、いつ頃昇進できるか?

🔶職務に対する準備度と適合性――
例:彼はこの職務とビジネス状況でリーダーになる準備ができているか?(ブラジルオフィスの支店長になれるのか…など)彼の能力と個人特性は、彼が率いることになる文化やチームに相応しいか?彼が適合するような変化が起こる可能性はあるのか?

前のセクションで述べたように、これらの問いに答えるには、個人の能力に対する洞察が必要になる。 能力が、そのポジションのサクセス・プロフィールに関連するからだ。ポテンシャルの評点や話し合いによる洞察は、能力開発の対象とすべき人材がどのような人物かを正確に明らかにするだろうが、彼らの準備度に関する質問のすべての回答にはならないだろう(表3.2参照)。

3.2表 タレントレビューでよく見られるシナリオと、準備度に関するよくある質問
(クリックすると拡大されます)

2.タレントレビューで、準備度の判断がデータにより向上した実例

ジョージは製薬会社のジェネリック医薬品流通部門の上席課長である。ハイポテンシャル・リーダーで、新たに2つの職務への昇進が検討されている。1つは急成長している南米の地域担当副社長、もう1つはベンチャーを重点的に扱う新しいユニットのリーダーである。ジョージの経験に関するレビューによると、比較的短期間のうちに多くのポジションを経験していることがわかった(リスク管理マネージャー、外科系医薬品担当の業務責任者、アジア担当上級財務アナリストなど、どの職務でも高い能力を発揮した)。工学の学士号、MBA、サプライチェーンのブラックベルト資格も持っている。主な業績として、2億ドルの買収交渉に一役買ったことなどが挙げられる。 

タレントレビュー会議で、経営陣はアクセラレーション・センターから集めたデータや洞察とともに、ジョージの知識や経験について(シミュレーションおよび面談結果、性格なども含めて)話し合った。ジョージのアセスメント・プロフィールは、彼が対象となる13のコンピテンシーのうち11に熟練していること、そして特にエンパワメント/権限委譲と戦略実施の推進の2つに強いことを示している。さらに彼の前向きな個人特性(向上心)と、失敗に導くかもしれない阻害要因(リスク嫌いなど)も示している。 

最後に、別のビジネス状況でリーダーを務める準備度(図中の「準備度:ビジネス・ドライバー」)を含め、予想される行動がまとめられている。ビジネス・ドライバーの評点は、彼がプロセスの効率化の推進と部署を超えたパートナーシップの構築に長けていることを示唆している。このレビューとジョージのプロフィールに関する話し合いの結果、南米の地域担当副社長のほうが彼に向いていることがわかった。この職務なら、彼の業務に対する注力や関係構築力、異文化能力が発揮されるだろう。

3.おすすめ人材アセスメントソリューション

①コンサルティングソリューション

②オンラインシミュレーションアセスメント&アセスメントシステム

③オンライントレーニング&ディベロップメント

4.DDIとは

DDIは、世界最大手の革新的なリーダーシップ・コンサルティング企業です。1970年の設立以来、この分野の先駆者として、リーダーのアセスメントや能力開発を専門としてきました。顧客の多くは、『フォーチュン500』に名を連ねる世界有数の多国籍企業や、『働きがいのある会社ベスト100』に選ばれている世界の優良企業です。
DDIでは、組織全体におよぶリーダーの採用、昇進昇格、能力開発手法に変革をもたらす支援をすることで、すべての階層において事業戦略を理解し、実行し、困難な課題に対処できるリーダーの輩出に貢献しています。
DDIのサービスは、現地事務所や提携先を通じて、多言語で93カ国に提供されています。また、同社の研究開発投資は業界平均の2倍であり、長年にわたる実績と科学的根拠に基づいた最新の手法を駆使して、組織の課題を解決しています。

◆DDI社の4つの専門分野

DDI社は、4つの専門分野を中心に、長年の実績と科学的根拠に裏付けられたソリューションと、より深い洞察を提供し、優れた成果を生み出しています。

5.会社概要

会社名:株式会社マネジメントサービスセンター
創業:1966(昭和41)年9月
資本金:1億円
事業内容:人材開発コンサルティング・人材アセスメント

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