水への関心度ってどのくらい? 調査結果から考える、水の魅力の伝え方
今回は、2023年にミツカン水の文化センターが実施した『水にかかわる生活意識調査』(調査対象:20~60代、n=1500)の結果をもとに、水の魅力の伝え方を考えます。
・水への関心度はどのくらい?
普段の生活では、なかなか意識しにくい水。
『水にかかわる生活意識調査』(以下、同調査)において、『水に関心がある』と回答した人の割合は約70%でした。
なんとなく、『関心があるかと聞かれたら、まぁ、少しあるかなぁ...』というニュアンスで答えている方も多い気がします。
そして約30%の方は、毎日水に触れながらも、関心が無いという結果に。
近いけど、遠い水。
個人的には、ここに水の面白さがあると思います。
・水の将来は、”水との触れ合い経験”がカギに
一方、同調査を世代別に見ると、『水に”とても”関心がある』と回答した20代~30代の割合は、他の世代を上回っています(約10%)。
同調査の考察では、水に触れ合う経験や教育が、高い関心度に寄与している可能性が示唆されています。
私自身も、幼少期の水辺遊びや、マレーシア農村ボランティアでの水無し生活が、水分野を志すキッカケでした。
同調査から、水の将来は、若い世代の関心・行動のキッカケづくりが重要と読み取れます。
・ワクワク感が、関心⇒行動をドライブする
同調査とは別ですが、ヒトが『知る→関心をもつ→行動する』には、内発的な”ワクワク感”が重要だと結論付けている研究があります。
知識として”知る”だけでは無く、『もっと知りたい、行動したい』という内発的欲求を引き出すには、ワクワクが必要です。
本研究の対象は高校生ですが、幅広い世代にも適用できそうです。上述の、水への関心度×水との触れ合い経験の相関とも一致しそうです。
サントリーでは、子どもを対象に『水育』を行っています。身体感覚を通じて、水の大切さや魅力を伝える自然体験学習が人気です。
まさに、水の将来を担う子どもの”ワクワクを創発する”素晴らしい活動だと思います。
企業のCSR活動では、『どうやってワクワクを創発するか?』という視点が大切だと言えそうです。
・水災害への不安度と、企業対応の重要性
同調査によると、水災害に不安を感じる方の割合は60%を超えています。
年々、台風や集中豪雨、浸水被害などの水災害が増加する中、5年前の調査結果と比較しても、不安を感じる方の割合が増えています。
2024年初めの能登半島地震では、広範囲で断水が発生しました。
災害用シャワーシステムを提供するWOTAでは、地震発生からわずか10日間で、避難所各地で災害用シャワーの運用体制構築、断水エリア全域のカバーに向けた計画を発表しています。
同社のスピード対応は、実際に被災地に貢献するとともに、企業価値向上にもつながっています。
水災害の増加に伴い、水の価値、魅力を改めて意識する機会が増えています。企業の災害対応は、企業責任としてはもちろん、ブランディングの観点でも大変重要です。
・実は、水道料金値上げの許容度が高い理由
全国の水道事業体のうち、約3分の1が赤字です。継続的なサービス提供のためには、水道料金見直しの議論が必要かもしれません。
同調査では、公共インフラ料金の中で、水道料金が最も値上げを受け入れやすいという結果でした。
これは、単純に”他よりも水道料金が安いから”であると推察されます。
総務省統計局の家計調査報告(2023年4月)によると、2人以上世帯において、電気代が月額13,617円、通信費用11,373円、ガス代6,796円に対して、上下水道料は4,908円。
下水道料金を合わせても、最も負担が少ないです。
もともと安価な水道料金ですが、ここ約20年の料金上昇率は、数%程度に留まっています。(地域差はありますが)
適正な上下水道料金に関する議論を進めるには、世間に水道・下水道の現状や価値を理解してもらい、”納得感”を得る必要があります。
2024年度からは、水道事業が厚労省⇒国交省に移管され、上下水道の一体管理が始まります。
産官学民が一丸となり、上下水道の魅力や価値を向上する取り組みが重要です。
・まとめ
ミツカン水の文化センター『水にかかわる生活意識調査』の結果を見てきました。
コロナ禍でのアウトドア流行により、水とふれ合う機会も増えています。水災害、水道料金といった身近な話題も増加する中で、水への関心度は、今後さらに高まると思います。
毎日ふれ合う水。コンテンツとしての認知度は抜群です。
水への関心・行動を増やすには、身近なテーマを交えながら、水の魅力を”感性”に突き刺すアプローチで、ワクワクを創発する必要がありそうです。
水ワクLaboとして、その辺りを引き続き探求したいと思います。
最後までお読みいただき、ありがとうございました。