人材会社と共創し自社を成長させる方法

みなさんの会社では「人材会社」をパートナーとしてとらえ活動されていますでしょうか？「人材会社」というと領域が広いのですが、主には「人材派遣」「人材紹介」「求人広告」「人材コンサルティング」の4つのサービスから成り立つと言われており、この4つのうちいずれかに特化している会社もあれば、4つ全てを担う会社もあります。

今回は主に3つのサービス「人材派遣」「人材紹介」「求人広告」といった「働き手が欲しい企業と仕事がしたい求職者を繋ぐサービス」についてフォーカスします。

人事パートナーとして捉える

私自身は、前職でこの4つのサービス全てを提供する会社に所属しており、現在は独立し組織コンサルティングを行っています。
改めて、自分が身を置いていた「人材業界」と「人材サービスを使う企業」を俯瞰してみたとき、もう少し企業側はある視点を持つことで、自社を成長させることができるのではないかと思っています。

それは、企業側は「人材会社を単なる人を紹介してくれる会社と見るのではなく、自社組織が良くなるためのアドバイスをしてくれる外部の人事パートナーとして見る（またはその要素を求める）」ということです。

「人材派遣」「人材紹介」「求人広告」の人材サービス3領域では、働き手が欲しい求人企業に対し「求人票」を作成し求職者（または派遣社員）に求人紹介を行います。企業側としては、自社にマッチする人材を紹介してほしい、または派遣社員として労働力を提供してほしいというオーダーを出し、人材会社側はそれに応えるといった構図となります。

もちろん人材会社の方針や各営業担当のレベルにより、求職者の動向や最近の採用市場データを伝え採用に繋がりやすい要件定義を行いますが、基本は「マッチングのしやすさ」という観点でコミュニケーションを行っていることが多いと思います。

一方で、人材会社は求職者が今後どのようなキャリアを築きたいと思っているのか、なぜ転職を考えているのか、転職で叶えたいことは何かなど「本音」を把握している場合が多いです。（求人広告は求職者との接点をほぼ持たないという意味ではそこまでの求職者インサイトは掴みづらいかもしれませんがデータとして集計していたりします）

また、人材会社は多くの求人企業の情報、求人側の市場や直近の傾向、採用成功に向け工夫されている各社の取組などを熟知しています。
更には、派遣会社であれば派遣社員からの情報で「この会社は働きやすい」「この部署の〇〇さんがネックで退職する方が多い」「暗黙の了解で〇〇といった風習があり違和感を抱えている人が多い」といった情報を派遣会社の営業担当に伝えている場合も多いです。

得た情報を活用して自社の成長につなげる

このように、マスのデータから個社ごとの特徴まで多くの情報を持っているのが人材会社の営業となります。求人企業としては、これら膨大な求人求職データを持っている人材会社から人材の紹介や派遣だけでなく、「自社組織がよりよくなるにはどのような取組が必要だと思うか？」といった客観的な意見を人材会社に求めます。

人材会社の中には「求人企業が言っていることに従う」「自分たちは人の紹介をすることだけが使命である」と考える会社もあり、双方に「膨大な情報資産を求人企業の組織開発に使う」といった視点がごっそり抜け落ちているケースが散見され、とても勿体ない状況が生まれています。

人材会社を組織開発に活用することをお勧めしたい理由の一つに「紹介成立や派遣契約成立以外のフローでは全て無料でサービスを受けることができる」ということもあります。

人材コンサルティング、組織コンサルティングは、情報提供やアドバイスそのものに価値を置いているためコンサルティングに付随する情報提供は有料サービスとなりますが、派遣・紹介・求人広告については、マネタイズポイントが入社や派遣開始となるため、コスト的にもお得に人事パートナーとして、自社の成長に貢献してくれます。

いかがでしたでしょうか。自社をより成長させていくために、人材会社を外部の人事パートナーとして捉え、得た情報を活用していくイメージが少しでもつきましたでしょうか。そういった細かいアドバイスに関してもaRでは承っておりますので、お気軽にお問い合わせください。