リサーチを活用した消費者理解に強み。マーケティング戦略を360度サポート
LINEリサーチは、スマートフォン専用のリサーチプラットフォームとして、国内600万人以上のモニター数を有するサービスです。(2022年6月時点)
LINEリサーチでは、クライアントからのLINEリサーチを活用した調査を担当する調査パートナーとしてパートナー制度を設けています。
今回は、アライアンスパートナーとして提携している「株式会社Brandism」の木村元（キムラツカサ）様にインタビューさせていただきました。
ユニリーバグループ ラフラ・ジャパン株式会社 代表取締役社長 CEO ユニリーバ・ジャパン株式会社 ベンチャープロジェクト リード。神戸大学卒業後ユニリーバ・ジャパンに入社。営業内勤・外勤担当を合わせて約2年半、その後9年間、LUXやDoveのブランドマーケティングを経験。2021年にBrandismを創業。
Q.貴社の特徴や強みを教えてください
当社は、消費財メーカーにてマーケティングおよびリサーチに従事してきたメンバーによって設立された会社です。そのため、メンバーのこれまでのスキルを活かし、消費者調査による消費者理解を起点としてマーケティング施策の立案、実行を行うことができます。
クライアントにとってのマーケティング全般の相談相手として、時にCMOの役割を担い、フェーズに応じたマーケティング戦略立案から実行までを行っております。設立当初より、SaaS、D2C やエンターテイメント領域の案件を数多く実施しています。例えば私個人ではecforceを展開する株式会社SUPER STUDIO様のTVCMをはじめマーケティングの上流部分から担当させていただきました。 最近では、Web3やメタバース関連のご相談も増えており、新しい領域へのチャレンジもクライアントともに行っております。
以下の分野について、特に得意としており当社の強みともいえます。
＜得意分野＞
●ブランドマーケティング
バズや短期的な売上を作る施策よりも、足元の売上を伸ばしつつ、長期的に成長しつづけるブランドやサービス作りの支援
●BtoB、BtoCどちらも対応
・SaaSを中心としたBtoB領域は代表木村を中心に多くの実績あり
・BtoC領域は消費財業界のメンバーが多いことから、WEBサービス、消費財問わず経験豊富
●マーケティング手法が確立されていない領域へのチャレンジ
WEB3やメタバースといったマーケティング手法が確立されていない領域にもチャレンジしている
(各社まだまだ取り組み段階ですが先んじて取り組ませていただいております)
●EC領域
EC領域ではブランド立ち上げを中心に多くの実績あり(飲食、美容、コスメ、ヘアケア等複数カテゴリにわたって支援)
Q.クライアント様からどのような評価をいただいていますか？
定量、定性ともにリサーチ起点でマーケティングサポートさせていただくことが多く、リサーチによって出てきた結果を分析し、その後の施策に活用することで、間違った方向への投資をせずに、ROIの高いマーケティング施策が実行できたと高い評価を得ております。
前述の通り、消費財業界でマーケティングおよびリサーチを経験している30代のメンバーが多く、デジタル広告とマス広告を融合したマーケティング施策をうまく立てることに成功してきています。特に急成長している企業は、現状ではデジタルマーケティングのみだが、テレビといったマス広告への展開に苦戦するケースが多々あります。
当社は、デジタルからマスへの拡張の部分で、マス広告の経験が豊富な上でデジタル理解に長けたメンバーがそろっていることから事業の連続的成長に定評をいただいています。
Q.Brandism×LINEリサーチで、どのような相乗効果が出せますか？
当社はリサーチだけではなくマーケティング戦略を360度で設計していく会社として定評をいただいています。
もちろん、マーケティング戦略においてリサーチは無くてはならないもので、クライアント様にもその文化をしっかりと根付かせることに成功していると思います。
また、LINEリサーチで調査を行うことにより、LINE広告への展開可能性も大きく秘めていると感じています。
質の高いパネルと多くのアクティブ会員数をもつLINEリサーチと提携することで、リサーチを行うことによって、多くの企業が消費者理解を進め、間違わない正しい戦略を立案、正しいマーケティング施策の実行を推進し、支援をしていきたいと考えます。
Q.貴社の今後の展望を教えてください
リサーチをベースとした消費者理解に長けたマーケティング支援会社として、一緒に消費者理解を進めることで、確度が高くインパクトの大きいマーケティング施策を実行し続けることができます。
今回は若年層が豊富でアクティブなパネルを持つLINEリサーチと提携していくことで、調査の習慣があまりない企業に対して、継続的な調査および調査結果を事業KPIとしてご活用いただくことにより、調査の習慣を根付かせていきたいです。
Brandismは、外資系消費財メーカーを中心とした、
第一線でブランドを牽引してきたマーケターによって構成。ぜひご相談ください。
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