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マーケットも一気に冬へ?


① 米欧株覆う「弱気予想」 小売り・素材、不振目立つ

経営者も消費停滞に警戒感をにじませる。「今後数週間から数カ月の間に、食料品や消耗品がデフレになる可能性がある」。米ウォルマートのダグ・マクミロン最高経営責任者(CEO)は16日の決算説明会で販売価格の下落に言及。市場は弱気な見通しを嫌気し、株価は8%下落した。
バンク・オブ・アメリカ(BofA)のサビタ・スブラマニアン氏らが米小売業やサービス業など消費関連企業の経営陣の発言を分析したところ、決算説明会などでの「需要の弱さ」についての言及は足元で03年以降の最高水準にある

日本経済新聞(本脇賢尚、今堀祥和)

ついにというかようやくというのか、急ピッチな利上げの影響が実体経済にもいよいよ目に見える形で現れてきやにゃ。不穏なのは「デフレになる」とか「03年以降の最高水準」とか、ちょっとえっ!?っておもっちゃう言葉が並んでることにゃ。ちょっとこれはハードランディングも視野に入れといた方がよさそう? 確かに言えることは、市場の目線は完全に金利の動向から業績へ移りつつあることですにゃ。

② 【スクランブル】銀行株、上値追いの道険し

金融市場では24年4月にも日銀はマイナス金利を解除するとの見方が有力だが、これだけでは銀行株買いには力不足だ。三菱UFJはマイナス金利解除で資金利益を350億円、三井住友FGは純利益を200億円押し上げると試算。年間利益の1~2%にすぎない。
植田総裁は10月の会合後の記者会見で「賃金(の上昇)だけでは目標達成ではなく、物価への波及も含めて総合判断する」と述べた。賃金が上昇しても物価目標の達成は難しいかもしれないとの趣旨とも取れる。もし円安による輸入インフレが収束すれば、給与補償としての賃上げの機運は弱まる可能性が高い
米金融政策の転換も逆風だ。24年前半には米利下げの議論が始まっているはず。日銀が利上げに動けば、過度な円高と景気抑制につながりうる。連続利上げによる銀行株高を見込むのは難しい。

日本経済新聞(日経QUICKニュース編集委員 松本清一郎)

ちょっとこのあたりも心配の種ににゃってきそうにゃ話ですにゃ。金利のある世界への期待感が半端なかった分、ちょっとその反動が起きればショックも大きくなりそうにゃ。特に海外勢からのインフレ定着期待は高いから、今はかなり踏ん張りどきかもしれにゃいにゃ。

③ 生産設備「納入待ち」急増

企業からの注文後に出荷や受け渡しに至っていない「受注残高」が9月末時点で36兆8500億円(季節調整済み)に急増した。統計が始まった2005年4月以降で最大だ。
(中略)
9月末時点の受注残高のうち、高水準が目立つのが汎用コンピューターや半導体製造装置といった電子・通信機械で全体の35%を占める。国内のある半導体製造装置メーカーは「コロナ禍前と比べて部品の納入が滞り、製品出荷もその分遅れている」と明かす。

日本経済新聞

供給制約にゃんてとっくの昔の話ににゃってると勝手に思ってたからちょっとこの記事にはビックリしたにゃ。しかも半導体装置で目立つとか書いてあるから心配ににゃるけど、アナリストの中にはそのうち落ち着くと言ってる人もいて、一時的な出来事で終わってくれればそれはそれでありがたいにゃ。でもちょっと気にしておいた方がいいデータかもしれにゃいね。

ここ最近の日米の株価上昇が最後の晩餐ににゃらにゃいことを祈るばかりにゃ。

(/・ω・)/にゃー!

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