2/8ヘルスケアニュースのつぼ
注目：シグナルトークのFoodScore
下記、15番で取り上げさせて頂いたニュースです。
オンライン麻雀ゲームで有名なゲーム会社であるシグナルトークさんが、ヘルステックの世界に参入してきました。シグナルトークさんのミッションは「楽しむための命」です。ゲームをやるにも、エンジニアも自宅で自主的に気軽に健康管理が出来るように、販売されている食品の公開データを気軽に調べることが出来る仕組みを創られました。医療に関わる前の未病の世界は、医療業界の人よりもペインやニーズが身近であるために、このような参画の仕方があったかとワクワクする内容でした。フードスコアの内容は下記
株式会社シグナルトーク（代表取締役：栢 孝文、所在地：東京都大田区、https://www.signaltalk.com/）は、コロナ禍の中、自宅で健康的な食品を買いたい人向けに、食品のバーコードや原材料名から、それぞれの食品の健康への影響をAIが数値化してリスト化し、指標を基に食品を購入する新しい価値を提供する世界初の新サービス「FoodScore（フードスコア）」（https://food-score.tech/lp）を本日から開始します(利用は無料です)。
食べたいけれど不健康な食べ物など、魅惑な食べ物に関しても、フードスコアを活用してバランスを考えて食べられるようにするなど、食事指導で禁止は簡単に言えるのですが、実施には難しい。そして食事指導の内容を教えるのは難しいところ、勉強しなくてもフードスコアを活用すれば、食物の情報が見える化されるというものです。まだリリースされたばかりですが、今後の成長が気になっています。
説明：看護師グラドル 桃里れあさんニュース
説明って言うか言い訳かな？
下記10番で、看護師グラドルのニュースを紹介しました。こちらツイッターで呟いたり、スタンドエフエムで配信したりすると、最も反応が高かったです。
というのも、Twitterのアカウント乗っ取られたのではないか？という心配をしてくれる方が多かったです。
看護師でこのように芸能界で活動してくれる人が増えると、芸能分野から健康に関する情報発信が可能になってきて、今まで医療業界でアプローチすることが困難だった健康リスク群の人々にアプローチが可能になってくると本気で信じています。芸能界で生き残るためには、自分の能力を全て活用しなければいけない世界ですので、看護師の知識も活用してくれると信じています。韓国やカルフォルニア州の看護協会は、このような活動に対して反対活動を実施していますが、日本は反対をしていない（いや、認識していないが正しいかな？）ので、だからこそ公衆衛生学的な分野で効果を出してもらえればうれしいと思っています。
っていうか、研究でもすでに結果は出ていますが、医療現場では、絶対に桃里さんと私で健康指導を実施した場合、プラス（褒められたいバイアス）でもマイナス（怒られたいっていう変なニーズがある）でも、桃里さんの健康指導にバイアスがかかります。これは、桃里さんの天性の能力と、スタイル維持などの日々の努力から生まれるものです。芸能界引退を考えた際には、是非とも、健康管理会社を設立しないか？って誘いに行きたいぐらい可能性があると本気で信じています。
おまけ：看護師資格持っているパリコレモデルmioさんにも期待しています。
音声
ディスカッション
クローズドにディスカッションが出来る場になればいいなと思って運営しています。
1)オンライン診療）ニセ医者
新型コロナウイルスの感染拡大や緊急事態宣言の再発令で、病院に行くのをためらいがちな現在。そんな状況を受けてオンライン診療の拡充が進められているが、実は懸念点も多い。気軽で便利じゃすまない、知っておくべきリスクを解説します。
2)遠隔医療）T-ICU×神戸市
新型コロナウイルスの医療体制の逼迫（ひっぱく）に備え、神戸市は２０２１年度、市内の民間病院などがコロナ患者を受け入れやすくするため、集中治療の専門医らに相談できる遠隔診療システムの導入を拡大する。感染の収束が見通せない中、助言を受けて重症化を見極めるなど、民間病院の診療を充実させ、医療従事者の負担軽減にもつなげる。（横田良平）
3）コロナ：認知症×コロナ感染
新型コロナウイルスに感染した認知症患者を受け入れている病院が、感染対策の徹底に苦慮している。病院内でマスクをしなかったり、徘徊（はいかい）などの症状が出たりすることがあるためだ。受け入れ病院の数がそもそも少なく、認知症の場合は感染が確認されても入院までに時間がかかるケースもある。支援者らからは行政による独自の支援策を求める声も上がる。
4）オンライン診療アプリ会社がポップアップストア
［株式会社MASAI Medical］健康相談サービスやオンライン診察アプリ等の開発・運用を行う株式会社MASAI Medical（代表取締役：梅原淳、本社所在地：大阪府大阪市、以下、MASAI Medical）は、新型コロナウイルス感染症に特化した検査キットの販売を行うポップアップストアを、2月5日（金）～2月11日（木）までの期間限定でオープンいたします。
5）ソフトバンクコロナチェック×久留米市
ソフトバンク株式会社のグループ会社であるヘルスケアテクノロジーズ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長 兼 CEO：大石 怜史、以下「ヘルスケアテクノロジーズ」）と、SB新型コロナウイルス検査センター株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：池田 昌人、以下「SB新型コロナウイルス検査センター」）は、福岡県久留米市(市長：大久保 勉)が実施する「新型コロナウイルス感染症に係る高齢者・保育施設等従事者のPCR検査業務」(以下「本業務」)を共同で受託し、久留米市内の高齢者施設や保育施設などの従事者を対象にした唾液PCR検査を、2021年1月から3月末まで提供します。
6）医療：75歳以上の1割負担⇒2割
年収が200万円以上などの75歳以上の高齢者について、医療費の窓口負担を2割へ引き上げることが柱。田村憲久厚生労働相は閣議後会見で、「施行はまだ先。コロナ禍の中で上げるわけではない」と理解を求めつつ、今国会での成立に意欲を示した。
7）介護：コロナで売上10％減
今年1月1日から1月15日までの売上について、前年同期と比較して10%以上減少したと答えた事業所が46.7%にのぼった − 。そう報告されている。売上が20%以上減少したところは20.5%。60%以上減少したところも4.8%あった。
8）介護：無能なケアマネ
かなりいい加減な仕事しかしないケアマネが少なからず存在することも、残念ながら事実だと言わざるを得ません。
私はケアマネとして現場で働いた6年間を含め、これまで20年ほど介護に関わってきています。そんな非常に浅い経験を基に言わせて頂くと、ケアマネ全体の2割から3割は低レベルの人ではないでしょうか。専門職としての意識も技術も乏しく、誰かの文句ばかり言っている人がいますよね。私は従来から、そういう人に早く辞めて頂きたいと言い続けてきました。
9）介護：情報公開内容増える
厚生労働省は今年4月の介護報酬改定を機に、施設・事業所が「介護サービス情報公表システム」へ掲載すべき情報の幅を広げる。【Joint編集部】
10）看護：看護師グラドル
現役の看護師という“白衣の天使”の顔を持ち、ある時はYouTuber、またある時はえっちなグラビアアイドルとして「活動の場を広げている“れあちゃ”こと桃里れあ。元々はアイドル活動をしていたが、以前から好きだったというグラビアの世界に飛び込んだ。163cmの恵まれた身長に86cmのまことに形の良いまんまるFカップと、90cmの桃尻が自慢。そして55cmの抜群のくびれボディで、いまアツい視線を浴びている彼女が、ついに1stイメージDVD『ももれあ』（スパイスビジュアル）をリリースした。
11）看護：嫌な職場
転職市場では1つの会社に3年は勤めたほうがいい、と言われることもあるが、事情があって即効で仕事を辞めてしまう人もいる。愛知県に住む20代の女性（看護師／年収500万円）は、わずか3日で仕事を辞めた。女性は退職理由について、「初対面からパワハラ発言をされました。陰湿な嫌がらせも多く、耐えきれませんでした」と明かす。一体何があったのか。（文：中島雄太）「『あなたの面倒を見る気はないから』と仕事をまったく教えてもらえませんでした」
こんな職場ばかりじゃないので、安心してください。
12）看護：全国知事会議で看護師負担軽減訴え
新型コロナウイルスによる緊急事態宣言延長を受け感染防止や医療体制の整備などの対策を国に提言するための全国知事会議が開かれました。岡山県の伊原木知事は、従業員数に応じた企業支援と看護師の負担軽減を訴えました。
13）看護：コロナでの国家試験への不安
看護師国家試験を１４日に控える愛知県内の男性（３０）から「新型コロナウイルス感染者を救済する追試験がないのはおかしい」との疑問が本紙に寄せられた。看護師や医師、歯科医師など、厚生労働省が所管する２２の医療関係職種の国家試験は１月末に始まり、３月中旬まで順次行われるが、いずれも追試はない。その理由を探った。（青木孝行）
医事課によると、新型コロナの感染予防で受験生同士の間隔を１メートル以上空けるなどの措置を取るため、例年よりも多く、試験会場となる施設が必要になった。昨年同様、６万人以上の受験が見込まれる看護師試験の会場は昨年は３２だったのに対し、今回は２．５倍以上の８６に上る。
使用を打診した大学や民間企業からは「大学に通う学生が入れないのに、看護師試験のために開けるのは不公平」「感染症対策で外部には貸し出せない」といった理由で断られ、会場探しは難航したという。
14）コロナ・介護：好事例紹介
新型コロナウイルスの感染拡大に配慮した高齢者の介護予防、見守りの展開について、厚生労働省は1月29日に全国の自治体へ改めて通知を出した。【Joint編集部】
15）医療AI：食品の健康度チェック
スマートフォンで食品のバーコードを撮影すると、原材料名表示を基に添加物の量や内容を識別し、食品の“健康度”をAIが判定してくれる。そんなアプリが登場した。オンラインゲームやヘルスケアアプリを手掛けるシグナルトークが2021年2月4日から提供開始した「FoodScore」だ。
16）オンライン診療に関する検討会
新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、医療機関でのオンライン診療が時限的・特例的ながら広く解禁されている。厚生労働省は対象疾患の制限を緩和したことに加え、2020年4月に初診からのオンライン診療を認めた。現時点では非常時における措置とされているが、菅義偉内閣は医療分野におけるデジタル改革推進の一環として、これを恒久化する方針だ。
17）スーパーシティ オンライン診療×ドローンなど
人工知能（ＡＩ）など先端技術を活用したまちづくりを進める国家戦略特区「スーパーシティ構想」の区域指定を目指す吉備高原都市（吉備中央町）で７日、住民説明会があった。地区ごとに３回に分けて開かれ、初回には住民ら７５人が参加し、真剣に耳を傾けた
18）医療費控除：PCR検査
いよいよ、2月16日から確定申告がスタートする。今年はコロナ禍で収入や支出が大幅に変化した人も少なくないはず。となれば、当然、確定申告が重要な意味を持ってくる。
19）ヘルステック企業躍進
インドのヘルステック（ＩＴを活用した医療サービス）系のスタートアップ企業が、新型コロナウイルス感染症の流行を経て商機を広げている。昨年は遠隔医療サービスが急成長した。ワクチンの接種が先月から始まったことで、最近はコールドチェーン（低温物流）への投資や接種に関連…
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