【保存版】いるかの予言：中国のこれまでとこれから

武漢から端を発した新型コロちゃん。いったい何人の人が無くなるのか終わりが見えていないですね。さて、今日はいまホットな中国の近未来について語ってみますね。

【近年の中国】

２０２０年７月１日に香港国家安全法が施行された。これが最後のチャイムとなるが、今はほとんどの人類は知る由もない。

中国という国はまだ１００年も経っていない若い国。というより中国共産党支配が始まって日が浅いといっていい。文化大革命以降、「富める者から富む」の鄧小平の号令で改革開放路線がスタートする。２０００年を迎える前の中国は「眠れる獅子」といわれ、その潜在能力（先進国からすれば利用価値がある）と考えられていた。そう、２０００年代に入るとバブル期に入り、不動産は建物が出来上がる前にオーナーが何人も入れ替わるほど値段はどんどん釣り上げられていくことに。中国の不動産バブル崩壊は今か今かといわれていたが未だに壊れない。そして、いつかその中国は日本のGDPを抜いて世界２位まで上り詰めたのだ。

その間、何が行われてきたのか。アメリカをはじめとした先進国は労働力の安さに搾取をつづけ多くの利益を上げた。一方受ける中国は外貨をたっぷりとため、それを惜しみなく世界の国々のロビー活動や国内の開発に投資をし、共産党幹部たちはその甘い汁を惜しみなく吸収することに成功した。今のような中国を作り上げたのは、それを利用してきた国々なのだ。

成金国中国は野心をむき出しにし、一帯一路をかかげ、にしの諸国にお金をばら撒き、そのお金はいつしか麻薬、いや時限爆弾のように国々は従わざるを得ない状況になっていった。イランやイタリアがそのいい例だ。イタリアには中国の警察が堂々とウロウロするといった始末。EUから見放されたイタリアが選んだ道。もう引き返せない。

そしてこのコロナ化禍で世界の人々がご存知の通りとなった。さらに資金の薄いアフリカ諸国にお金をばら撒きその国々も自分の支配下に置こうとさらに勢力を広げていく始末。エチオピアはその恩恵を大きく受けた国の１つだ。そう、エチオピアの外務大臣だった テドロスに白羽の矢を立てた中国はWHOの代表に就任させ、世界保健機構は死んだ。もともと賄賂や人脈作りに長けている中国は国連を自分支配下に置くことは楽勝だったはず。そんなこんなで中国は世界を自分の植民地のように仕上げていったのだ。金をばらまくという手段で。

もちろん国内の反乱が一番怖い中国共産党は、インターネットを完全にコントロールし、検索エンジンの百度はもちろんのこと、最近ではタオバオも創業者ジャックマーを追い出し実質国営化に成功。国民の情報も利益も取り放題だ。google,FACE BOOKやツイッターやブログは全てシャットダウン。言論の自由という言葉すら若い中国人は知らないほど。こうして「知らない幸せ」を享受してきた国民の出来上がりだ。（いろいろ書きたいけど長くなるのでこの辺で）

【近未来の中国】

２０２０年７月。香港国家安全法が施行され、逮捕者が続出していく。これを待ってましたとばかりに、２０１８年より貿易戦争を行ってきたアメリカは、矢継ぎ早に中国への制裁を課していくことになる。もちろん自国も傷をつけることを承知で。トランプ大統領も当選できないと承知している。だから彼は任期中の４ヶ月間は歴史に名を残すべくこれでもか〜という乗りで中国共産党を締め上げていく。

香港は金融センターと中国本土にとってのある種の「抜け荷」の出入り口だったわけだが、その両方を中国は失うことになるのだ。１８年から始まった貿易戦争は１９年までに実は相当なダメージを与えていた。もちろん中国の統計にはでてこない。そこへ１９年９月に武漢で事故により流出させてしまったコロナウイルスを自国の経済に襲いかかる。経済も同様に沈み込むことになる。これまで、農村部では年間何百もの農民一揆が起こっている。そもそも中国の人民開放軍は自国を制圧するための部隊だが、これまで中国はこの何十年も農民一揆や民族闘争に軍を投入してきたのだ。

コロナ禍で世界恐慌まっしぐら。中国も６月まではマスク、医療やリモートワーク製品需要に支えられ大きく沈み込みがないような雰囲気だったが７月から状況は暗転する。そもそも輸出経済に大きく頼っている中国は製造業を中心に空前の大不況となる。倒産急増と共に、失業者があふれかえることになる。これまで農村部だけの不満を押さえ込んでしのいできた人民解放軍はいよいよ、豊かな中国沿岸部の中産階級の不満でどこからともなく発生した民主主義運動は全国に広がり、一部暴徒化した街は廃墟となる。そこへ洪水や滅多にない地震や台風に見舞われ、新型豚インフルエンザと新型コロちゃんの第２波が１０月より猛威をふるい始める。軍隊も警察もご多分にもれず疫病に感染し、実質無政府状態となる。

一方で香港。上流階級はイギリス、シンガポール、台湾、アメリカへの移住が進みおおよそ３０％の人口減。中産階級以下は、自由をもとめ中国共産党と戦うが、最後は犬死となる。

２０２０年末。６月にアメリカで宣言されていた「新中華連邦国」が実質の臨時政府となり、中国は連邦国としてスタートを切ることになる。コロちゃんワクチンが出回る来年の春には、中国は東北、北、南、ウイグル、チベット、南モンゴルの６から９つの連邦国家が誕生する。その時南中国は、シンガポール、台湾をも飲み込む巨大民主主義国家となろうとしていた。

つづく