新NISAをスタートしてDSを知る結果になったこと
■ トランプ大統領のこと
トランプが大統領の1期目についたとき、私の感想は、
え~、こんな人しかいないの~、アメリカ
だった…。
そもそも態度がジェントルマンよりもジャイアンであるし、不動産王でビジネス上がりというのも、金の亡者を思わせ、政治には疎いのではないかと思われた。まぁ、カリフォルニアくんだりに住んだことがある人の感想なんて、こんなものだろうと思う。(カリフォルニアは強烈なブルーステート)
のだが…コロナ禍を経て、新NISAで金融の勉強をし、2024年のここにきて、とっくの昔に考えを変えた。
もともと、デッドベースマネタリーシステムは無理があると思っていたんだが…それがトランプの再選を祈願することになるとは…。
■ 2023スタートの新NISA
私は、新NISAで投資を2023年にスタートした。
これは怪我をして暇ができたためだ。だから、怪我に感謝すべきかもしれない。普通の人は忙しくできないような金融の勉強をいろいろとすることになった。
その勉強で、最初にしたことが、中立金利の勉強。
景気は何で制御されるのであろうか? 金利である。
米国のFOMCによる金利政策が、アメリカの景気のアクセルとブレーキであり、それがそのまま、日本の金融市場にダイレクトに反映されることを知った。
からくりはこうである。
アメリカのFOMCが金利を上げたり下げたりすることで、米国景気のかじ取りをしている。
米国の金利と日本の金利差で、円キャリ―トレードが行われている。
そして、その円キャリのお金で、日本株が買われる。
つまり、金利差が大きいと日本株が買われ、株高になり、金利差が小さいと売られ、株安になる。
あれ、全然、神の見えざる手ではない?
つまり、日本株のお客さん、主たる買い手は、外国人機関投資家なのである。株価はお客さん次第。
日本の株価は、浮いたり沈んだりしているが、それは、海外の機関投資家と言われる人たちの動向次第ということだ。
これが、国内景気が悪く、国民は誰も景気が良いと感じられないときに、過去最高の株価になるからくりだ。
為替変動も同じ原理で動いており、円が買われるのは、金利差が開いたときで、金利差によるスワップポイント投資による。ちなみにスワップ取引は、日本人個人投資家でも行える。高い金利を稼いでいる通貨を買って、低い金利の通貨は買わない。それどころか借りる。日本では、マイナス金利時代があった。マイナス金利とは、お金を借りているほうが、金利をもらえるという意味だ。
こうした金利の動きで、一体だれが得をしているか?というと??
一体だれなのだろう?
そこが問題だ。
■ 大井幸子さんとの出会い
大井幸子さんというウォールストリートで長年働いてきた人がいる。大井さんの答えは、ヘッジファンド。
ヘッジファンドが金融の力において実体マーケット自体を脅かすようなことになっていることは、2000年代初めの大昔にとっくに分かっていたことのようだった。
私の社会人生活の実感としても、おかしなことはいろいろ起きていた。
例えば、マイクロソフトは事実上、市場を寡占しているのは、誰もが変だなと感じるだろう。頻繁なソフトウェア入れ替えで、お客の側は、古いシステムを入れ替える度に金をとられる。ソフトは互換性がなくなり、使えなくなるので、実際の利用に何も困っていないのに、結局、無理強いと同じ形でマイクロソフトに支払って、ソフト入れ替えどころか、ハードウェアも互換性というだけのことで、も入れ替えないといけなくなる。
リナックスなどの無料OSを使っている人たちが対抗しようとしたが…敗退した…ほとんど全員の市民がされるがままだ。
…という違和感があった。
日本社会でも、働いても働いても裕福になれないのはなぜか?という疑問となった。
他にも外資化学メーカーや、米国医療メーカー等に勤務した結果、どうも日本だけが知らない何かがあり、日本の市民は、無知により、ぼられていると思った。
日本では何をするにもすべてお金がかかる。そういう風に仕組まれている。それを指摘する、一般市民は何人もいるのだが、大衆の側は何も抵抗する手段がない。日本では長らく政治は無力だ。
というか、すでに無力化された後に我々は生まれているようだ。日本国はアメリカ国に隷属している。大昔から。
では、誰が仕組んだのか?
みなは陰謀だ、などと言っていたが、どうみても、陰謀などではなく、白昼堂々と普通に行われていることがおかしな結果…貧富の差、格差を生むのだった。
答えはなかなかなかったのだが、外資で働いたり、農業する中で、巨大食品加工企業のドキュメンタリーや、グローバル種苗企業が種子や苗の独占について知ったり、といろいろな勉強をする中で、これは、
誰かがロビー活動を行って、政治を都合よく我田引水に動かしているのではないか?
と勘繰るに至った。
そのような疑問を大いに持っている中で出会ったのが、大井幸子さんであった。大井さんもトランプが出てきたときは、ちょっとな…という印象だったそうで、その印象があっても現在はトランプ支持である。
その後、勉強する中で、西鋭男先生であり、伊藤貫さんを知った。
世界は、シャドウガバメントを形成した米国の政府高官たちで、持てる者がより富むように仕組まれている。持たざる者にトリクルダウンしないようにわざと仕組まれているのだ。合法的に。
■ 西鋭男先生
西鋭男先生は、スタンフォード大学で日本史を研究された方で、GHQによる日本支配とその後の自民党政権の確率によって、日本の国内政治が、戦後のドタバタで、アメリカの第53番目の州みたいなことにされてしまった経緯に詳しい。
アメリカは、世界で唯一の核戦争による戦争犯罪者なのだが、その自覚がない。
日本は軍事施設ではなく、一般の市民に向けて、核を落とされたのである。戦争犯罪被害者である。
軍事施設ではなく市民への核攻撃は、無差別攻撃ということで、国際法違反だ。しかし、アメリカでは、一般市民を含め、その自覚はない。そのことは私もアメリカにいたことがあるから分かる。
それについて、歴史的事実を語っているのが西先生だった。
■ 伊藤貫先生
さらに、知ることになったのが、伊藤貫先生である。アメリカ政治の政治アナリストであり、アメリカ政治をワシントンDCから30年見つめている人だった。こういう人にこそ、日本は国費で研究してもらうべきだろう。
先生の現地での取材や経験をもとにした報告によると、
アメリカでは、政治献金の大部分が、匿名、
なのである。
したがって、巨額の資金を持つ”誰か”が、多額の政治献金を行うことができる。例えば、ブラックロック社が、あるいは社でなくても、その企業の個人が、匿名の政治献金をするという合法的な賄賂を使って、政治を動かし、自社や自分に都合が良い業界規制を創ったり、外したりすることが可能なのである。
こんなことあっていいのだろうか?って事態だ。
要するに、アメリカでは合法的に賄賂三昧だった、ということだ。何十年も。
そのために、金融市場も、ほとんど恣意的に動く、ということだ。
市場のアップダウンは、実体経済ではなく、誰かの都合次第、なのである。
その誰かの正体は?
・巨大ヘッジファンド
・巨大投資信託運用会社
・巨大製薬会社
・食品グローバル関連企業
・軍産複合体
などなどである。
■ 陰謀論
ちょっとしたほころびから、見えたことを誰かが想像して、
陰謀論
などを作ったので、尾びれがついて、まるで、被害妄想の頭がおかしな人が言うことが、DS(ディープステート)いう言葉になったかのようだった…。たしかに、そういう側面はあった…が、9.11が米国政府の自作自演であったり、コロナ禍でワクチンが、むしろ、国民の命を奪うことに利用されたりしていることの実態解明が進んで、だいぶ全容が明らかになってきているのが、2024年だ。
日本だけが海外と異なる動きをしていたら、何かおかしい…例えば、日本人が合法的に、人体実験の道具にされているのではないか?と疑ったほうがいい。
■ 金融面では大恐慌前夜
別に難しいことを考えなくても、戦後の株価を表示すれば、米国の株価も日本の株価も、現在天井圏にいる。だから、景気循環論的に見ても、今は市場に参加する時ではなく、すでに参加している人が利益を得るのに適したときだと分かる。
市場参加者の誰もが、現在は恐慌前夜的な指標が出ていることを知っているので、短期売買で身を守っている。
そして、その恐慌…ショック…グレートリセットとか言う人もいる…を、どうもディープステートとか、シャドウガバメント、とか言われる人たちは、起すタイミングを見計らっているらしい…
■ 羊の日本人
そんなところへ、いわゆる貯蓄と倹約のアジア人の典型である日本人が、
ファンダメンタルズの良い企業に長く投資しよう
なんていう懐古調の投資理論を持って、挑んだら、どういうことになるだろうか?
あっという間に、国民がコツコツ貯めた2000兆円の資産は身ぐるみ剥がれてしまうだろう…。
日本人は、誰かに信頼おける人に任せておけば、悪いようにはされない、という論理で生きてきた人たちなんである。
今、金融市場に疎い人が入って、”ほったらかし投資”なんて、したり顔でやりだしたら、非常に危険だ。戦後からの長期チャート見れば、わかるでしょう。
社会の仕組み、構造を自分の都合の良いように変えるには、長い長い時間がかかる。その長い長い計画を、50年、70年、いや100年の計を持ってやってきたのが、DSであり、米国政府を動かす影の政府であり、その計画は、どうも、もうすぐ、完成間際、という体なのである。
で、それに気が付いた人が、
ドナルド・トランプ元大統領
なのである。どうも、昔から、ほころびというか、変だな、ということは、所々で見え隠れしていたので、それを創造性が高い人たちがつなげたのが陰謀論で、そのおかげで逆に、本質が見えにくくなったようである。
したがって、2024年の大統領選は、そうした合法的な賄賂、政治献金という名の賄賂…で構成された米国政府の影の政府、シャドーガバメント、と言ったり、DS,ディープステートと言ったりする人たち…との、対決という構図になっている。もし、トランプが負けたら、世界は、アメリカは、後戻りができないことになる、という緊迫したムードだ。
アメリカの一大事、世界の一大事、になっている。
日本で働いても働いても、先が見えない、苦しいというのは、こうした世界的流れに加担するように、GHQに取り込まれた日本の政治家が、戦後、代々政権を形成するからで、現在では、二世、三世議員と言うことになっている。
日本国民の利益を考えずに、アメリカの大企業が得をするような通商協定を結んだり、日本の規制を緩和したりする人が議員に据えられていた、ということである。
農業でも輸入で国内産業は打撃を受けたし、林業でもそうだ。経済だけでなく、人の命まで粗末にされている。最近では、ラウンドアップという商品名で発がん性のあると分かっているグリホサートの在庫処分先に日本市場がされてしまっている。
というので、世界経済やアメリカ政治は、日本の明日をも、牛耳っているのである。
その伏魔殿みたいなところが、シリコンバレーやサンフランシスコであり、ベイエリアであったともいえ、そのサンフランシスコベイエリアで、初めてのアメリカの日々を過ごした…、またその家庭がユダヤ人家庭であった、というのは、かなりな特異な経験だったということだろうか。
そして、そんな経験をしていなくても、この世の中は何か怪しい、と思って追いかけていた人たちがいたのである。
追いかけてはいなかった数々の日本の知識人も、普通に仕事をしていく中で、それぞれの分野で、知見を深めていくプロセスで、日本がアメリカに隷属させられる事態になった経緯を、政治的な意味でも、政治史的な意味でも、金融的な意味でも知ることになり、そのすべての人が、
今回トランプが勝たないと世界は大変なことになる
と言っている。
■ もうとっくに第三次世界大戦なのかも?
イスラエル=アメリカのユダヤ人であり、その政権はネタニヤフである。
ネタニヤフさんって、国際刑事裁判所から、すでに逮捕状が出ている人…
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2024年9月時点において[4]、2023年10月からのイスラエル・パレスチナ戦争を巡り、ネタニヤフはイスラエル国防大臣のヨアヴ・ガラントやその他複数のハマス指導者らとともに[5]、国際刑事裁判所 (ICC) のカリム・カーン主任検察官から「戦争犯罪と人道に対する罪の疑い」により逮捕状の発行が請求されている[6
ーーーーー ウィキペディアから…
つまり、戦争で死ぬか、裁判に掛けれて死ぬか、の立場に立っている人
=失うものがない人
=とんでもないことをしても平気な人
ということだ…。
イランから弾道ミサイルが発射された。もう一線は越えている。
これは、イスラエル側の挑発にイランが乗ってしまった結果である可能性が濃厚だ。
”僕は、ただやり返しただけで―す”と言って、日本を叩きのめす口実を得る、というのが、アメリカが第二次世界大戦で、日本相手に使った手だ。
日本の真珠湾は傍受されていて、湾に残っていたのは全部古い船だったそうだ。つまり、痛くもかゆくもないところを攻撃させて、大騒ぎして、相手が立ち上がれないまでに報復する、というのがアメリカの常。
原爆を落とさなくても日本が降伏することは明らかだった。落とした理由は人体実験をしたかったからなのではないだろうか?
イランを挑発して、打たせたのなら、イスラエルは悪賢い。
悪賢いのは、100年の歴史を持つディープステートの復讐劇だ。これは、第三次世界大戦が、もうスタートしてしまっているということなのかもしれない。
世の中は彼らが思い描いたように動いているらしい、から…。
今は、そういう前提で疑って、世の中の動きを観察してみる必要がある。当に投資をしている人は要注意だ。
すでに第三次世界大戦、開戦してしまったかもしれない現在。
一体、どうすれば、明日に備え、生き残るすべを得るということになるというのだろう?
農業で自給自足?とっくにその道は、農薬と肥料前提の種苗によって、地獄への道につながれていましたよ?