Fintech革命 近未来の金融テクノロジーを考えてみた。

皆さんはFintech（フィンテック）とう言葉をご存知でしょうか。
今回は加速するFintech市場について、今後私たちにどの様な影響を与えるのかを調べた事を書いて行きます。よろしくお願いします。

はじめに～身近に有るFintech

私は昨年からMoney forward MEというスマホアプリを利用しています。
TVCM等でご存知の方のいらっしゃると思いますが、これは「お金の見える化サービス」いわゆる家計簿アプリですが、これが画期的に使いやすいのです。何が使いやすいかというと、予め銀行口座、クレジットカード、ポイントなどを登録しておけばそのお金の流れを自動的に収集して記録してくれるのです。
以前から、銀行やクレジットカードのインターネットサイトで”情報閲覧”は出来て居ましたが、所有する預金口座やカード請求明細の紐づきや当月収支を管理するには人の手で行う必要がありました。
しかしMoney forward MEを使えば全てを横串で管理してくれる訳です。
さすがにタンス預金やお財布の中の現金管理は入力が必要ですが、私の様なキャッシュレス派の人は完全に入力不要。しかも、証券などにも対応して資産管理ツールの側面も持っています。
この様なツールやキャッシュレスの仕組みに興味が有りFintechを興味を持った訳です。

Fintechとは

FinTech（フィンテック）とは、金融（Finance）と技術（Technology）を組み合わせた造語で金融サービスと情報技術を結びつけたさまざまなサービスを意味します。
金融機関、クレジットカード会社、電子マネーなどを扱う技術が全てFintechに該当しますので、最近出てきた新しい技術ではありません。
従来から有る技術に対しアメリカでは、2000年代前半から、日本では2010年代頃からFinTechという言葉が使われる様に成ったと言われます。
先に紹介した家計簿アプリも、銀行のインターネットバンキング、クレジットカード等も全てFintechに該当しますので日常的に使われている技術です。

結論：インターネット等の情報技術を使った金融業務に後発で作られた言葉がFintechです。

Fintech革命

昔から有るインターネット技術にFintechという言葉で注目され、Fintech革命とも言われていますそれは何なんでしょうか。
アメリカではインターネットやスマートフォン、AI（人口知能）、ビッグデータ、などの技術が進んだ事でこれらを活用したサービスを提供する金融ベンチャーが多く登場しました。調べてみると仮想通貨のRipple（リップル）、デジタル請求書AcceptEmail、オンライン決済Braintree、国際決済Adyen、・・と非常に多く有りましたが、私が聞いた事が有るのは唯一Ripple（リップル）のみでした。
日本でも同様のFintechサービスが出てきており、此方の方が馴染みが有ると思います。

日本Fintechサービスの例）
キャッシュレス決済業務：PayPay、ApplePay、楽天Pay、QuicPay、など
人口知能資産運用:WealthBavi、TEHO、など
仮想通貨取引：Coincheck、GMOCoin、など
ソーシャルレンディング：maneo、Crowd Bank、など
クラウドファンディング：CAMPFIRE、など
会計経理：freee、MFクラウド、弥生会計
個人資産管理：Moneytree、Money forward ME、など
保険：LINE保険、など
他にも多くのサービスが有ります。

これらは昔は金融機関（銀行、証券、保険）が行っていた業務をFintechサービスが代替えして行います。
サービス内容もスマホやパソコンで行える内容ですので、金融取引がより身近に、より早く行う事が出来るという事になるという事になります。
以上の様なFintechによる金融変革（Fintech革命）が進むと従来の金融機関は役割が減少していき、その存在意味も薄れていくと予想されます。金融機関が保有している、土地、建物、人員に当てていた経費も必要が無くっていきます。

結論：情報技術の革命的な進歩によりFintech企業の領域拡大が加速し、同時に従来の金融機関の役割が減少する事がFintech革命です。

余談ですが、

Fintechサービスを展開する中で金融機関が管理している情報にアクセスする場合、銀行が提供するFintech用のオープンAPI（アプリケーション・プログラミング・インターフェイス）が必要となります。
オープンAPIと金融機関の内部の仕組み（システム）にアクセスする様にする出入り口の様な物で、例えば、Fintechサービスが銀行で管理している個人口座にアクセスしようとする時に直接銀行の仕組み（システム）に入る事が事はできませんので、銀行が提供するオープンAPIにアクセスし、オープンAPIから個人口座の情報を返してもらう事になります。
このオープンAPIの提供が銀行の役割の一つとして残る事になるのでは？と予想します。

最後までお読みいただき有難うございます。

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