3Pマイナス材料に反応しない市場-マーケット考察-2020.6.4

米国株式市場は続伸。

前日、前々日に続き、根強い経済活動再開への期待感が市場を席巻し、米抗議デモ(Protest)、感染第二波(Pandemic)、米中関係の悪化(Politics)といった3Pというマイナス材料にはほぼ反応していないのが実情です。

また5月ISM非製造業景気指数は45.4と約2年ぶりの上昇幅で、市場予想の44.4を上回り、経済が回復基調になりつつあることを示唆しています。

確かに(1) 経済活動回復期待や(2) その前兆を示唆する経済指標が発表されることや(3) 政府が打ち出す予定の景気対策第二弾で市場は楽観主義になっているのですが、今の株式市場を動かしている最大の要因はFRBが意図的に行なっている量的緩和が導く過剰流動性にあるのです。

米国株式市場のお馴染み銘柄の株価収益率(PER)は概算ですがZoomは2,000倍、アマゾンは116.3倍、Paypalは95.2倍、Netflixは87倍、Coca Colaは67.6倍、P&Gは61.4倍、Disneyは51.6倍などなど異常に高い値を示してます。PERはその会社が１年間に稼ぎ出す１株あたりの純利益の金額に対して現在の株価が何倍なのかを示す指標で数値が高いと株価が割高であると考えられています。一般的には15倍を超えると割高感があると思われてますから、これらの銘柄がかなり割高であることを示唆しています。

投資の神様と呼ばれるウォーレン・バフェット氏はPERが低い企業に投資をすることで有名ですが、今年に入り、彼が航空業界株や金融業界株を売却してきている理由の１つには高過ぎるPERを警戒しているのかもしれません。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　昨日はボーイング社の株価が12%以上上昇してました。航空業界の先行きを懸念し保有株式を全て売却したウォーレン・バフェット氏の心中はどんなものなのか興味深いです。一部では彼の時代は終焉したという声も聞きますが、まだまだ波乱含みの市場はこれからも続きますので結論を急ぐのは時期尚早だと思います。

立沢賢一

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私は住友銀行/メリルリンチ/バンク・オブ・アメリカ/HSBCと長きに渡って金融スペシャリストとして活躍しました。
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