妻の出産予定日2週間前に育休入りした

タイトルの通り、妻の出産予定日までまだ2週間ありますが育休入りしました。まだ産まれていないので「男性育休」ならぬ「男性産前休暇」とでも呼ぶべきでしょうか。
出産前後は体力的にどうしても休む必要がある女性と比較して（例外的にスーパータフなパターンも稀に聞きますが）、男性育休は家庭環境、金銭的理由、キャリア、勤務先の風土などの条件により取得期間に無数の選択肢があるため、「選択肢が多いからこそわかりづらい」状況があると感じています。
そこで今回私が妻の第一子出産を迎えるにあたり、どのようにして多くの選択肢の中から意思決定をしたのか、葛藤を含めて残させていただきます。

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我が家について

妻：32歳。外資系企業勤務。遠方にある実家への里帰り出産はせず、都内で出産予定。
私：30歳。国内のIT系企業で勤務。男性育休の制度は手厚いが、風土はここ最近でようやく推進されてきたところ。（半年取得、1年取得のパパがいる話を最近ちらほら聞くようになってきた）

今回の休暇の内訳

今回の私の育休ですが合計8週間のお休みをいただいてます。
出産予定日までの約2週間はいわゆる通常の有給休暇、出産予定日以降の6週を育児・介護休業法に基づいた「育児休業」で取得しました。

https://www.mhlw.go.jp/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/koyoukintou/ryouritsu/ikuji/

厚生労働省　育児休業特設サイト

なぜこの取得方法にしたのか

今回の育休取得にあたっては里帰り出産の有無、金銭面、キャリア面、実家からの支援、そして妻の出産に立ち会いたいという思いなどがあり以下のように複合的に判断をしました。

取得期間について

諸事情あり妻のかかりつけ医がいる都内の総合病院での出産が必要であったため、里帰り出産はできないことが予め決まっていました。
となると、妻の出産直後の生活サポートは夫である私が主体となって行うんだろうなという漠然とした考えがあり、出産日～生後1か月くらいまでは休みを取りたい気持ちがありました。
一方で、出産予定日はあくまで「予定日」であり計画分娩とはいえ何が起こるかは分からないため、仮に前倒しで出産となった場合の不安がありました。そこで予定日2週間前から予定日までは有給休暇を利用して、出産立ち合いから直後のサポートまで対応できるよう準備をしています。
また結果として、「予定日がずれて同僚に急遽の代理対応依頼をしないといけないかも」というストレスが無くて済んだのはよかったです。

有給ではなく「育児休業」を選択（主に金銭的理由）

出産予定日までの2週間は会社の通常有給を利用しましたが、出産予定日以降の6週間については無給の休職扱いとなる「育児休業」を選択しました。6週間であればこれまで溜まりに溜まっている有給を使うことや、会社の男性育休制度を使って給与をもらいながら休むこともできましたが、金銭面の理由からあえて「休職」扱いとなる育児休業を選択しています。

6月まるっと休みとなる私にとって、6月支給の賞与が育児休業等期間中の社会保険料 （健康保険・厚生年金保険）免除の対象になることで得られるメリットが大きい試算となりました。
具体的には、以下で比較した際に私の場合【A】＜【B】となることが明らかでした。
【A】有給の場合：月給＋賞与-それぞれの社会保険料
【B】育児休業の場合：育児休業給付金(休業開始時の賃金の67％※上限約31万円)＋賞与（社会保険料免除なし）

休職扱いとなる育児休業を選択し、次回12月賞与に影響が出ることを踏まえても、【B】の選択がよさそうと判断しました。仮に何かとお金がかかる出産のタイミングで、先に手元のキャッシュを増やしておきたいという思いもあります。

思惑や葛藤

現在30歳、会社で重要なプロジェクトを任せていただいたく機会も増えまさに働き盛りと感じている今、育児のためとはいえ休む選択を取ることにためらいが無いというと嘘になります。
ありがたいことに会社に育休を取りやすい風土が広まりつつあるので、「育休を取ることでキャリアが後退する」という感覚は少ないですが、短期で考えると休みの間に「大きな成果を残す」ことはできないのは現実です。
今後の昇進も目指して早く大きな成果を出したいという焦りと、妻そして産まれてくる子供のために少しでも長く家庭参画したいという気持ちの葛藤から、今回は自身の中での最低ラインとして妻の出産～産褥期（さんじょくき）までをカバーできる期間での取得としました。
そのため今後の子育て状況や保育園準備などに合わせて分割での2回目育休取得も視野に入れています。

一方でキャリア観点では中長期でみるとプラスも大いにあると捉えています。
日本の生産労働人口が減少していく中で、厚生労働省からは女性活躍推進とセットの形で男性の育児休業取得推進が行われており、取得者はより増えていくものと思われます。
そこで今後管理職として部下を持つ際にはそのようなメンバーをマネジメントできる能力が求められてくるはずです。
自身が男性育休取得の経験者としてアドバイスできることや、妊娠中・子育て中の女性メンバーと接する際にも必ずプラスに働くと考えています。