リンク付き！ 参考文献と資料『経済論文の書き方』
このnoteでは、書籍『経済論文の書き方』の各章で紹介された参考図書、データ、論文のネタを探すための資料や学術誌などをテーマ別にまとめ、リンク付きでご紹介します！
本書で登場した参考図書・資料一覧
１ 論文執筆に役立つ参考文献
小笠原喜康（2018）『最新版 大学生のためのレポート・論文術』講談社現代新書。
川喜田二郎（2017）『発想法――創造性開発のために（改版）』中公新書。
倉島保美（2012）『論理が伝わる 世界標準の「書く技術」――「パラグラフ・ライティング」入門』講談社ブルーバックス。
サンキュータツオ（2017）『ヘンな論文』角川文庫。
サンキュータツオ（2020）『もっとヘンな論文』角川文庫。
戸田山和久（2022）『最新版 論文の教室――レポートから卒論まで』NHK出版。
堀一成・坂尻彰宏（2022）『阪大生のためのアカデミック・ライティング入門――「学問への扉」に備えて（第4版）』。
森知晴「卒業論文のためのR入門」。
２ 基礎固めから発展まで、学習に役立つ参考文献
■ 統計学・計量経済学
浅野皙・中村二朗（2009）『計量経済学（第2版）』有斐閣。
伊藤公一朗（2017）『データ分析の力 因果関係に迫る思考法』光文社新書。
沖本竜義（2010）『経済・ファイナンスデータの計量時系列分析』朝倉書店。
筒井淳也・平井裕久・水落正明・秋吉美都・坂本和靖・福田亘孝（2011）『Stataで計量経済学入門（第2版）』ミネルヴァ書房。
中室牧子・津川友介（2017）『「原因と結果」の経済学――データから真実を見抜く思考法』ダイヤモンド社。
西山慶彦・新谷元嗣・川口大司・奥井亮（2019）『計量経済学』有斐閣。
畑農鋭矢・水落正明（2022）『データ分析をマスターする12のレッスン（新版）』有斐閣、近刊（初版へのリンク）。
松浦寿幸（2021）『Stataによるデータ分析入門――経済分析の基礎から因果推論まで（第3版）』東京図書。
森田果（2014）『実証分析入門――データから「因果関係」を読み解く作法』日本評論社。
山本勲（2015）『実証分析のための計量経済学』中央経済社。
Campbell, J. Y., Lo, A. W. and MacKinlay, A. C.（2003）『ファイナンスのための計量分析』祝迫得夫・大橋和彦・中村信弘・本多俊毅・和田賢治訳、共立出版。
Wooldridge, J. M. (2020) Introductory Econometrics: A Modern Approach, 7th ed., Cengage.
■ ミクロ経済学、マクロ経済学、応用分野
江口允崇（2011）『動学的一般均衡モデルによる財政政策の分析』三菱経済研究所。
奥野正寛編著（2008）『ミクロ経済学』東京大学出版会。
加藤涼（2006）『現代マクロ経済学講義――動学的一般均衡モデル入門』東洋経済新報社。
神取道宏（2014）『ミクロ経済学の力』日本評論社。
蓮見亮（2020）『動学マクロ経済学へのいざない』日本評論社。
廣瀬康生（2012）『DSGEモデルによるマクロ実証分析の方法』三菱経済研究所。
Belleflamme, P. and Peitz, M.（2015）Industrial Organization: Markets and Strategies, 2nd ed., Cambridge University Press.
Tirole, J.（1988）The Theory of Industrial Organization, MIT Press.
３ 本書で言及されたデータ、学術誌、その他の資料
■ 各種データにアクセスできるポータルサイト
「OECD.Stat」（経済協力開発機構；OECD）
「The World Bank DataBank」（世界銀行）
■ 調査、データベース
大阪大学社会経済研究所「くらしの好みと満足度についてのアンケート （JHPS/CPS）」
慶應義塾大学パネルデータ設計・解析センター
「消費生活に関するパネル調査（JPSC）」
「日本家計パネル調査（JHPS/ KHPS）」
「日本子どもパネル調査（JCPS）」厚生労働省
「賃金構造基本統計調査」
「都道府県別生命表」
国際教育到達度評価学会（IEA）「国際数学・理科教育動向調査（TIMSS）」
総務省統計局
「家計調査」
「国勢調査」
「社会生活統計指標―都道府県の指標―」東京大学社会科学研究所附属社会調査・データアーカイブ研究センター
「若年パネル調査」
「壮年パネル調査」
「働き方とライフスタイルの変化に関する全国調査（JLPS）」一橋大学経済研究所「汎アジア圏長期経済統計データベース」
リクルートワークス研究所「全国就業実態パネル調査」
■ 文献検索ツール
「CiNii Research」（国立情報学研究所）
「EconLit」（アメリカ経済学会；American Economic Association）
「Google Scholar」（Google）
「Web of Science」（Clarivate Analytics）
■ 論文紹介記事
「海外論文SURVEY」（『経済セミナー』の連載コーナー）
同コーナーのウェブサイトにて、過去100本以上の記事・紹介論文一覧と掲載記事バックナンバーを公開中。
「論文Today」（『日本労働研究雑誌』の連載コーナー）
■ 日本語の学術誌・論文集
『季刊社会保障研究』（国立社会保障・人口問題研究所）
『金融経済研究』（日本金融学会）
『経済研究』（一橋大学経済研究所）
『経済分析』（内閣府経済社会総合研究所）
『財政研究』（日本財政学会）
『日本経済研究』（日本経済研究センター）
『日本労働研究雑誌』（労働政策研究・研修機構）
『パネルデータによる政策評価分析』シリーズ、『日本の家計行動のダイナミズム』シリーズ（慶應義塾大学パネルデータ設計・解析センター編）
■ 英語の学術誌（「五大誌」と呼ばれる経済学のトップジャーナル）
『American Economic Review』（American Economic Association）
『Econometrica』（Econometric Society）
『Journal of Political Economy』（University of Chicago Press）
『Quarterly Journal of Economics』（Oxford University Press）
『Review of Economic Studies』（Oxford University Press）
■ 英語のサーベイ（解説）論文が掲載される学術誌
『Annual Review of Economics』（Annual Reviews）
『Journal of Economic Perspectives』（American Economic Association）
『Journal of Economic Literature』（American Economic Association）
■ タブレットやスマートフォンを用いた調査の作成ツール
おわりに
以上、本書内で解説とともに言及された文献・資料の一覧でした。各章の解説とあわせて、ぜひ参考にご利用ください。
なお、さらなる参考情報は以下の「経セミnote マガジン」で公開中です。こちらもあわせてご利用いただけたら幸いです。
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