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リンク付き! 参考文献と資料『経済論文の書き方』
このnoteでは、書籍『経済論文の書き方』の各章で紹介された参考図書、データ、論文のネタを探すための資料や学術誌などをテーマ別にまとめ、リンク付きでご紹介します!
本書で登場した参考図書・資料一覧
1 論文執筆に役立つ参考文献
小笠原喜康(2018)『最新版 大学生のためのレポート・論文術』講談社現代新書。
川喜田二郎(2017)『発想法――創造性開発のために(改版)』中公新書。
倉島保美(2012)『論理が伝わる 世界標準の「書く技術」――「パラグラフ・ライティング」入門』講談社ブルーバックス。
サンキュータツオ(2017)『ヘンな論文』角川文庫。
サンキュータツオ(2020)『もっとヘンな論文』角川文庫。
戸田山和久(2022)『最新版 論文の教室――レポートから卒論まで』NHK出版。
堀一成・坂尻彰宏(2022)『阪大生のためのアカデミック・ライティング入門――「学問への扉」に備えて(第4版)』。
森知晴「卒業論文のためのR入門」。
2 基礎固めから発展まで、学習に役立つ参考文献
■ 統計学・計量経済学
浅野皙・中村二朗(2009)『計量経済学(第2版)』有斐閣。
伊藤公一朗(2017)『データ分析の力 因果関係に迫る思考法』光文社新書。
沖本竜義(2010)『経済・ファイナンスデータの計量時系列分析』朝倉書店。
筒井淳也・平井裕久・水落正明・秋吉美都・坂本和靖・福田亘孝(2011)『Stataで計量経済学入門(第2版)』ミネルヴァ書房。
中室牧子・津川友介(2017)『「原因と結果」の経済学――データから真実を見抜く思考法』ダイヤモンド社。
西山慶彦・新谷元嗣・川口大司・奥井亮(2019)『計量経済学』有斐閣。
畑農鋭矢・水落正明(2022)『データ分析をマスターする12のレッスン(新版)』有斐閣、近刊(初版へのリンク)。
松浦寿幸(2021)『Stataによるデータ分析入門――経済分析の基礎から因果推論まで(第3版)』東京図書。
森田果(2014)『実証分析入門――データから「因果関係」を読み解く作法』日本評論社。
山本勲(2015)『実証分析のための計量経済学』中央経済社。
Campbell, J. Y., Lo, A. W. and MacKinlay, A. C.(2003)『ファイナンスのための計量分析』祝迫得夫・大橋和彦・中村信弘・本多俊毅・和田賢治訳、共立出版。
Wooldridge, J. M. (2020) Introductory Econometrics: A Modern Approach, 7th ed., Cengage.
■ ミクロ経済学、マクロ経済学、応用分野
江口允崇(2011)『動学的一般均衡モデルによる財政政策の分析』三菱経済研究所。
奥野正寛編著(2008)『ミクロ経済学』東京大学出版会。
加藤涼(2006)『現代マクロ経済学講義――動学的一般均衡モデル入門』東洋経済新報社。
神取道宏(2014)『ミクロ経済学の力』日本評論社。
蓮見亮(2020)『動学マクロ経済学へのいざない』日本評論社。
廣瀬康生(2012)『DSGEモデルによるマクロ実証分析の方法』三菱経済研究所。
Belleflamme, P. and Peitz, M.(2015)Industrial Organization: Markets and Strategies, 2nd ed., Cambridge University Press.
Tirole, J.(1988)The Theory of Industrial Organization, MIT Press.
3 本書で言及されたデータ、学術誌、その他の資料
■ 各種データにアクセスできるポータルサイト
「OECD.Stat」(経済協力開発機構;OECD)
「The World Bank DataBank」(世界銀行)
■ 調査、データベース
大阪大学社会経済研究所「くらしの好みと満足度についてのアンケート (JHPS/CPS)」
慶應義塾大学パネルデータ設計・解析センター
「消費生活に関するパネル調査(JPSC)」
「日本家計パネル調査(JHPS/ KHPS)」
「日本子どもパネル調査(JCPS)」厚生労働省
「賃金構造基本統計調査」
「都道府県別生命表」
国際教育到達度評価学会(IEA)「国際数学・理科教育動向調査(TIMSS)」
総務省統計局
「家計調査」
「国勢調査」
「社会生活統計指標―都道府県の指標―」東京大学社会科学研究所附属社会調査・データアーカイブ研究センター
「若年パネル調査」
「壮年パネル調査」
「働き方とライフスタイルの変化に関する全国調査(JLPS)」一橋大学経済研究所「汎アジア圏長期経済統計データベース」
リクルートワークス研究所「全国就業実態パネル調査」
■ 文献検索ツール
「CiNii Research」(国立情報学研究所)
「EconLit」(アメリカ経済学会;American Economic Association)
「Google Scholar」(Google)
「Web of Science」(Clarivate Analytics)
■ 論文紹介記事
「海外論文SURVEY」(『経済セミナー』の連載コーナー)
同コーナーのウェブサイトにて、過去100本以上の記事・紹介論文一覧と掲載記事バックナンバーを公開中。
「論文Today」(『日本労働研究雑誌』の連載コーナー)
■ 日本語の学術誌・論文集
『季刊社会保障研究』(国立社会保障・人口問題研究所)
『金融経済研究』(日本金融学会)
『経済研究』(一橋大学経済研究所)
『経済分析』(内閣府経済社会総合研究所)
『財政研究』(日本財政学会)
『日本経済研究』(日本経済研究センター)
『日本労働研究雑誌』(労働政策研究・研修機構)
『パネルデータによる政策評価分析』シリーズ、『日本の家計行動のダイナミズム』シリーズ(慶應義塾大学パネルデータ設計・解析センター編)
■ 英語の学術誌(「五大誌」と呼ばれる経済学のトップジャーナル)
『American Economic Review』(American Economic Association)
『Econometrica』(Econometric Society)
『Journal of Political Economy』(University of Chicago Press)
『Quarterly Journal of Economics』(Oxford University Press)
『Review of Economic Studies』(Oxford University Press)
■ 英語のサーベイ(解説)論文が掲載される学術誌
『Annual Review of Economics』(Annual Reviews)
『Journal of Economic Perspectives』(American Economic Association)
『Journal of Economic Literature』(American Economic Association)
■ タブレットやスマートフォンを用いた調査の作成ツール
おわりに
以上、本書内で解説とともに言及された文献・資料の一覧でした。各章の解説とあわせて、ぜひ参考にご利用ください。
なお、さらなる参考情報は以下の「経セミnote マガジン」で公開中です。こちらもあわせてご利用いただけたら幸いです。
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