アメリカのCPI（消費者物価指数）などから紐解き、相場の動きを予想しましょう。今年はアメリカ大統領選がある重要な年である。

こんにちはKeiです。

　今年一月から四月を通じて、アメリカの景気は依然強く、インフレは高止まっており、利下げどころか利上げも排除されないという見方が強まったのが現状である。しかし今年の5月に入り、景気指標は予想を下回るものが相次いだ。年内利下げ予想も1～2回まで戻されている。コロナ禍以降は、景況感は数カ月ごとに強弱変転している。今回の“減速”という景況感は正しいのか、そのシナリオ分岐は相場にどう影響するのかのか見通しがつかない。

　今年の年初には、市場はFRB（米連邦準備制度理事会）の利下げを年内6回と織り込んでいたのが一般的だった。それが、強い指標を確認する度に、4回、3回、2回、1回と減り、4月には0回に至り、利上げすらあり得るという声まで出たのだ。

　実は今年の五月一日に、FOMC（米連邦公開市場委員会）後の記者会見で、パウエル議長が「利上げの可能性は低い」「インフレを警戒しつつも、雇用悪化にも備えている」といった趣旨の発言をしていて、市場はハト派的と受け取ったのだ。

　利上げの可能性をはやせなくなった債券投機筋には、その後の控えめな雇用・ISM指標が、パウエル議長のハトぶり追認と映ったのだ。長期金利は4.5％まで軟化していた。

　重要指標である15日発表の4月のCPI（消費者物価指数）は事前予想に沿う結果にとどまり、同日公表の小売り売り上げの前月比が予想0.4％に対して0％と、懸念されつつあった消費の陰りを印象付けたのだ。

　20～21年を通じて、FRBは、米景気が立ち直っても、インフレは数年先まで2％目標近くで推移すると踏んでいた。21年後半の中古自動車など一部の価格上昇も一過性と判断していた。

　一つのシナリオを定められなくても、投資ポジションという行動で形にする工夫は可能である。今年のアメリカ大統領選など重要なイベントが今年にあるため、株価が動くと予想されている。CPIの指標や雇用統計などをチェックし、自分のスタイルにあった行動をした方が良い。短期的には資産が増えたり減ったりするのは仕方がないが、長期的に利益が出るような選択をした方が賢明だ。

皆様の資産運用がうまくいくように願っております。最後まで読んでいただきありがとうございました。