【１０万円以上の節約！】FP公認。子育て世代の全保険はコレで大丈夫！！

❶保険料を節約したい！けど、どれを選べばいいの！？

毎月赤字のわが家の家計簿。
生活のため、将来のため、「支出を減らしたい！」

なにより、２人のまだ小さい子どもを不自由なく育ててやりたい。
せめて、大学に行かせてあげたい！

そんな思いから、保険のことを調べ始めました。

わが家（子ども２人４人家族）は、毎月の保険料を払い過ぎていないか？
適切な補償の保険に入っているのか？

人生で支払う保険料は、1人あたり1,000万円以上にもなるそうです。
次のグラフは、月々30,000円の保険料を30年間支払った場合の累積保険料の推移を示すものです。

累積保険料の推移

このグラフでは、約28年目に累積保険料が1,000万円を超えます。

そこで、本やインターネットでたくさん調べて、保険の見直しを考えました。
だけど、私はお金の専門家ではありません。

正しい保険を選んでいるのか、判断できませんでした。

❷ファイナンシャルプランナー（FP）に相談しました！

そこで、ファイナンシャルプランナー（FP）に相談することにしました。

ファイナンシャルプランナー（FP）は保険、年金、投資などの幅広い知識と視野を持ち、ライフプランの設計を行うお金の専門家です。
保険の相談でも、どんな保険に入ると安心できるかを教えてくれます。

ちまたでは、ファイナンシャルプランナーによる「保険の窓口」や「無料の保険相談」の広告があふれています。

私は行ってみようかな〜と少し考えましたが、それらには行きませんでした。
とてもあやしいと思ったからです。
タダ（無料）より高いものはありません。

きっと、必要以上に不安をあおり、保険料が高くて、いろんな商品を勧めてくる。
または、提携している会社の保険商品を勧めてきて、フラットな視点で本当の助言を受けることができないと思ったからです。

実際、結婚１年目の時に、保険の窓口に行ったことがあります。
そのときは、保険のことが何もわかりませんでした。
勧まれるがままに、いろんな保険会社のいろんな保険に契約してしまったという苦い経験がありました。

そこで、妻の理解を得て、ちゃんと相談料を払って、ファイナンシャルプランナーに相談することにしました。

インターネットで検索し、日本FP協会に登録されている方を選びました。
相談料は5,000 円（税込み）でした。
※相談料は、相談するファイナンシャルプランナーによって変わります。
※相談時には、加入している保険や家計の収入や支出がわかる資料を持っていきます。

結果、相談して良かったです。

相談料を払っているのでフラットな視点で、私たちの家計のこと考えてくださりました。

また、私だけでは妻を説得できなかったのですが、専門家の意見を聞くことで、保険の見直しに安心・納得してくれました。

❸子育て世代に必要な保険の種類一覧

子育て世代に必要な保険の種類は、次の通りです。

＜生命保険＞
自分が亡くなったときに、家族が困らないようにお金を受け取れる保険です。

＜医療保険＞
病気やけがで入院したときに、お金を受け取れる保険です。

＜がん保険＞
がんになったときに、お金を受け取れる保険です。

＜子ども総合保険＞
子どもの日常生活でのけがや病気に備える保険です。たとえば、学校でのけがや通学中の事故などに対応します。

＜学資保険＞
子どもの教育費を準備するための保険です。主に子どもの入学時期に合わせて保険金が支払われるように設計されており、大学や高校の入学費用、学費などの資金として利用されます。

＜自動車保険＞
交通事故を起こしたときや、自動車が壊れたときにお金を受け取れる保険です。

＜火災保険＞
家が火事になったときに、お金を受け取れる保険です。

＜地震保険＞
地震で家や家財が壊れたときに、お金を受け取れる保険です。

次より、私がＦＰに相談して、実際に保険を見直した実例を１つずつ紹介していきます。

❹生命保険は収入保障が良い！

生命保険は、「マイホームに次いで、生涯で２番目に高い買い物」と言われることがあるように、１人あたり払い込む保険料が人生で１,０００万円を超えることが多いです。

その分、生命保険を見直すと節約金額を増やすことができます。

私たち夫婦が契約している生命保険は、三井住友海上あいおい生命の「収入保障保険」です。
私は、死亡保障に加えて、就労不能、障害、介護など働けなくなったときの保障も合わせて加入しています。
（下記のリンクは「収入保障保険」の参考を紹介しているだけで、宣伝ではありませんし、紹介料も発生しません。）

新収入保障保険 | 三井住友海上あいおい生命保険

収入保障保険は、掛け捨て型であり、保険料が安く設定されています。
家族の生活を守りながらも、経済的な負担を減らすことができます。

また、収入保障保険はシンプルな仕組みで、毎月の支払いが一定で分かりやすいです。
そして、受け取れる保険金額も比較的大きく、非常に合理的です。

万一のときは、厚い保障が必要な若い時期には多くの保障が得られ、保障が不要になってくる年を重ねた時期には少ない保障になります。

さらに、「収入保障保険」は一括受取ではなく、毎月所定金額を年金のように受け取れる年金受取契約にできます。
これにより、残された遺族は給与感覚で保険金を受け取ることができます。

それに対し、「定期保険」は死亡時に何千万円のお金を一括に受け取れますが、１度多額のお金を手にしてから、それを取り崩していくのは心理的ストレスが大きくなりますし、無駄な浪費をしてしまう可能性だってあります。

収入保障保険は、子どもが大きくなるまでの期間限定で契約しておくと良いです。
私は、６０歳までの期間契約をしています。

三井住友海上あいおい生命でなくても、民間の「収入保障保険」なら良いと思います（就労不能時のリスクにも対応できるものがより安心）。

基本的に保険の契約は、全て掛け捨て型にするべきです。

満期にお金を貰える貯蓄型保険は効率が悪いです。
また、自分がよく理解できない複雑な特約は不要ですし、高くつきます。
保険に、貯蓄や運用の機能を求めるべきではありません。

「貯蓄型の生命保険」から「掛け捨て型の生命保険」にするだけで年間の保険料の支払い金額は、夫婦で約２０万円の節約になるケースもあります。

❺医療保険は都道府県民共済が良い！

私たち夫婦はこれまで、医療保険は民間の保険会社で、がん保険を含めた医療保険に契約していました。

医療保険で、夫婦合わせて毎月約１万円以上を支払っていました。

しかし、FPの方に相談すると、日本の健康保険制度であれば、がん保険は、そこまで必要ないことがわかりました。

日本には「高額療養費制度」があります。

この制度は、保険診療で高額の医療費自己負担が発生した場合、一定額以上の支払いが還付される仕組みです。

つまり、一定額（所得によりますが、最大でも１カ月あたり約１４万円）を超える医療費は健康保険組合が負担してくれます。

大きな治療が必要になっても、私たち被保険者が支払う医療費は少なくて済むのです。

この制度があるために、現実として、医療保険の必要のないケースが非常に多いのです。

がん保険を含む医療保険はほとんどの人にとって「損」でありかつ「不要」なので、がん保険を解約するだけで、夫婦で年間約１２万円以上の節約になります。

ただ、万一、大きな病気になったとき、わが家の子どもはまだ小さいので、保険なしでは心理的に不安を感じます。

そこで、1人あたり月2000円で済む都道府県民共済「入院保障２型」に夫婦そろって変更しました。

都道府県民共済「入院保障２型」に加入して良かったことは、家族で新型コロナウイルスになったときです。

コロナ流行の早期にかかったため、病院ではなく、自宅で自宅療養（みなし入院）となりました。

コロナ流行の早期には、新型コロナウイルスにかかると保険金がおりました（現在は、保険金は出ません）。

コロナにかかったことを、都道府県民共済の電話窓口に相談すると丁寧に素早く対応してくださり、日額１万円、夫婦合わせてて約２０万円の保険金がおりました。

都道府県民共済の「医療保険」は、わかりやすい内容で、入院時も十分な保険金がもらえると思います。

また、都道府県民共済は営利目的の団体ではありません。
よって、決算により剰余金が生じたときは、「割戻金」としてお金が戻ってきます。
これにより、実質の支払金額はかなり抑えられます。
多ければ、年間の保険料の約30～50％が戻ることもあります。

❻子ども総合保険は都道府県民共済が良い！