日本のインターネット広告費2021から見るパブリッシャーマネタイズ

まず、インターネット広告が配信されている実態を把握しよう

定性的な数値は電通の日本の広告費が業界のベンチマークとなっているのでこちらから引用する。https://www.dentsu.co.jp/news/release/2022/0309-010503.html

「2021年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」 - News（ニュース） - 電通ウェブサイト

日本のインターネット広告媒体費は2021年は2兆7052億円。
※ 電通日本の広告費2021より（インターネット広告媒体費（マスコミ四媒体由来のデジタル広告費を含む）、物販系ECプラットフォーム広告費、インターネット広告制作費の合計）https://www.dentsu.co.jp/knowledge/ad_cost/2021/media3.html

2021年 日本の広告費｜インターネット - Knowledge & Data（ナレッジ&データ） - 電通ウェブサイト

インターネット広告媒体費の種別構成

ポイントとしては、

• ４マス広告（テレビ、新聞、雑誌、ラジオ）のトータルを初めてインターネット広告が抜いた年であり、そういう意味では2021年は一つの転換点であったと言われる年になるのかもしれない。

• 2021年のインターネット広告媒体費は、2兆 1,571 億円。

• 構成比が高いのは検索連動型広告（37.0％）とディスプレイ広告（31.8％）で、あわせて約7割を占める。
  ビデオ（動画）広告は前年比132.8％の5,128億円と大きく伸長し、初めて5,000億円を突破した。

• もはや純広告と言い換えていいだろうタイアップ広告は2020年までディスプレイ広告に含まれていたが、2021年ではその他のインターネット広告に含むことに定義変更された。
  バナー単体を純広告として売る、または買う者は一部のメディアをのぞいてほぼいないと考えていいだろう。

• 2021年のタイアップ広告はおよそ300～350億円規模と推計とあるのでこれは全体のほんの1%超。

パブリッシャーの広告マネタイズ

パブリッシャーのマネタイズ戦略はパブリッシャーにより大きく異る。
例えば、サイトやアプリの規模の大小。小規模の広告インベントリのパブリッシャーが、いわゆる運用型広告に在庫を開放してしまうと収支が見合わないという事情があり効率的なマネタイズは難しい。
また、バーティカル（スポーツなどカテゴリが特化している）かどうかで、広告の売りやすさも異なる。
よくあるのは、広告収益を手軽に得たいがためにGoogle AdSenseなどの運用型広告（ネットワーク広告）を設置するケース。これはマネタイズ戦略を考える上でできるだけ避けたい。

メディアマネタイズで避けたい安易なネットワーク広告の設置

なぜか。運用型広告は効率を追求したビジネススキームであるが故に、インベントリの価値などを訴求することが難しいからだ。例えば先の例のGoogle AdSenseにインベントリを提供した場合なにが起こるか？