パーラーに投稿する下書き

私は、歴史を知ることが好きです。
特に、1937年の日本と中国との交戦について調査しています。
いわゆる、南京事件です。
歴史を語るには、それなりのその事案の知識が必要になります。
私は読んだ文献の記述の蓋然性も確認しなければなりません。
私がある書籍を読んで【正しい】思い込むのは簡単です。
しかし、間違っているかもしれないのです。
だからこそ、私はその文献に書かれた参考文献も調べる必要があります。

アメリカの人々が日本の歴史ついて興味がないと思いますが、それから後に始まる日本とアメリカを含める連合国との戦争に関係があります。
調べたこととそれについての私の意見を述べていくつもりです。
もし興味がありましたら、読んでみてください。

はじめに、私は英語はできませんので、自動翻訳ソフトを使ってます。
そういう理由で、文章が意味不明になるかもしれません。最初にお断りしておきます。
私は日米の同盟強化論者です。そしてQuadを支持しています。
それを踏まえて私のコメントの意図を理解していただきたいと考えます。
私のコメントはほぼ【南京事件】に関する【歴史】です。
私は中国の方に対する【差別意識】は毛頭ありませんし、単に【史料や文献】から【事実】を認識しただけです。
日本の状況を一応語っておきます。
アメリカの人々は、日本では日本人が南京事件についてほとんど知らないと認識をされているかもしれません。
確かに、センシティブな問題ですので、あまり多くの一般の日本人が大ぴらに語ることはありません。
日本人は、日常生活にも関係がない問題で、日本と中国の貿易関係を壊すような、中国共産党のムードを悪くする感覚を持つ方が多いのです。そして日本国内には朝鮮半島に起源を持たれる方々多くおられ、彼らの多くが中国共産党の認識に近い歴史的視点に同調しています。彼らは日本国から被害を受けたという認識を持っており、その被害の代償として利便性の高い生活を日本で暮らしている。それを権利として主張しながら日本国や日本人を現在も憎んでいるという矛盾した思考を持つ人々です。
その状況でセンシティブな問題を語ることは彼らに暴力を振るわれる可能性もありますので、人が集まるような場所では語りません。

しかし、以前は出版や学術では研究が盛んに行われ、多数の研究書籍や学術論文が出版されています。現在はそれほど多くの研究が行われているとは言えません。そして、それらを多数の日本人が読んでいます。多数の研究書籍がありますので、全てを読んだ日本人は、全体としては少ないかもしれません。
戦後、二度の大きなメディアや出版界による宣伝作戦があり、一つは日中国交正常化交渉の数年前。もう一つは、インタネットの商用化による一般による利用者の急増と、長野オリンピックでの聖火リレーの際に、中国人が日本国内で起こした騒乱後に出版された小林よしのり氏の『戦争論』などが火付けとなって再びHotな話題になり、研究書籍などが出版されるようになりました。
その度に多くの人がそれらの時期に何かしらの研究書籍を読んでいると考えます。
また、インターネットの一般への普及とともにホームページやブログや掲示板（4chanみたいな）などでもそれらの書籍や研究書籍を読んだ方達が自分の意見や感想を掲載したサイトが増えました。それにより「南京事件」に関する議論も一般の人々の中でも活発になりました。
現在は、SNSやYoutubeなどの発達によってさらに「南京事件」に関する「情報」を知る人が増えたと考えます。
もちろん、私は一般人です。私が広く日本人にアンケートを取った訳でもありませんので単なる感想です。
現在でも、SNSの友人のブログは1日に200名ほどが閲覧するサイトですので、閲覧した方は何らかの情報を得られると考えます。私のブログでも1日に30名ほどは閲覧しに来ていただいているようです。
日本人は、人前では話題や議論にはしないものの「南京事件」についての何らかの【情報】を知る人は多いというのが日本の現状です。
その「南京事件」ですが、日本人の中では３種類に分かれています。
一つ目は、【Gyakusatu(massacre)】という用語を使用して、極東国際軍事裁判（通称：東京裁判）の認識を受けた10万から20万を超える【大量の人々】を殺害した【犯罪行為】とする人々。又中国共産党の主張も同時に【肯定】する立場。
二つ目は、【犯罪行為】はあったものの数値的に、東京裁判や中国共産党が主張する30万という数値はあり得ないという人々。日本国外務省の歴史Q&Aのテキストに同意する人々。
三つ目は、【犯罪行為】や【東京裁判】の【法】が、【国際法】に則っておらず、WW1で行われた【虚偽宣伝】との分離ができない以上は、何が事実かわからないとする人々、虚偽のプロパガンダ説です。
私は、三番目の立場の人間です。
単なる私の想像に過ぎませんが、SNSなどを見ていると日本人の多くの人々が二番目の立場をとっていると考えています。一番おだやかで、日和見的で、想像による可能性があるとしているからです。それは【お腹が痛いと想像するだけでお腹が痛くなることがあります。】という想像に近い。
その次に1番目、最後が3番目で、数としては少ないと考えています。最近、1の主張が呆れるほどに矛盾や異常さが明らかになってきて、3番目の人々が徐々に増えているとは思います。
また、公開されている書籍や史料を読んでいる人々は、1番目と3番目の方が多く、2つ目の方達は入門書の段階で放棄している人々が多いです。
ただし、1番目と2番目の意見に「知識が無い」状態で、人に合わせる人物も多くいるのも事実で、【結論】だけを用いて1番目だ2番目だとSNSなどで言及する方もおられます。
3番目を言及するとホームページやブログでは大丈夫ですが、SNSやYoutubeなどでは、1番目の支持者からの通報対象となり、コメントや動画は削除されたりアカウントがサスペンドされてしまいます。
なんどもサスペンドされながらも頑張っておられる方もいますが、嫌になってやめたりしている人もいます。
現状では、ほぼ3番目を言及する方は、歴史修正主義者、反知性主義者、レイシストとしてサスペンドされます。

少し補足します。
1番目の論旨を取る方の多くが、大学教授・教育団体・メディア・出版界・法曹界・宗教界（キリスト教、仏教）・政治団体（共産主義・社会主義・リベラル）です。特殊なのですが、過去には共産主義支持の皇族、皇室の一員もおられました。
何故このような状況になっているのかというとアメリカの日本への占領政策と戦前戦後の共産主義の日本での拡張と深い関係があります。
日本の占領政策として、ファシズムと認定された学者、教育者、宗教関係者、政治団体は、公職から追放、団体は解散させられました。
3番目を主張する大学教授も少ないながらいましたが、主要な大学や学術界から追放されていますし、ジャーナリストでもメディア企業から解雇されて個人で行なっていることが多い状況です。大きなメディアのチャンネルで主張を言及することはほぼ稀です。
一般の研究者は、もっとひどい状況で、過去に欧米人の記録や中国人の被害者についての研究書籍を3000冊ほど出版したところ、直ちに中国の被害者と称する女性から名誉毀損と出版差し止めの裁判を起こされて現在は古書でしか見ることができません。
そして戦前に共産主義または社会主義やスパイとして監獄に入れられたり、公職から追放された人々を、優先して大学や公職につけさせた経緯があります。そして、軍事関係の法律をすべて廃止させてしまいました。
（江崎道朗氏が、史料や文献を調べて書籍を発表しています。この分野のパイオニアの一人です。）
これがGHQの中のソ連のコミンテルンのスパイによる工作であることは承知しています。
そこまでなら良いのですが、日本が二度と軍隊やその軍隊関係の法律を持たないように、政府の公認団体の【日本学術会議（Science Council of Japan）】というwatchdogsをつけて現在に至っているのが状況です。
日本は戦前戦後も法治国家なので、【法律】がなければ、【予算】もつけられないし【実行】もできません。
湾岸戦争、テロ戦争などの近年の国際社会の安全保障にかかわる問題に対して、日本は【お金】しか出さないとアメリカの人々やヨーロッパの人々から【批判】されましたが、実のところ身動きの取れないような【状況】に日本国を強いているのは、過去のアメリカのGHQによる占領政策によるものです。
そして、常に核ミサイルを日本側に向けている中華人民共和国の存在も問題です。彼らは国際連合の常任理事国という拒否権を持つ大国で、現在も【抗日】という日本の【軍国主義（ファシズム）】と戦うという【政策】を捨ててはいませんし、【軍国主義（ファシズム）】と認定するのは、日本国でも国際社会でもなく【中国共産党】です。
ロシアも同様です。ロシアは2020年の憲法改定の際、ソ連を継承するという文言を付加しました。ソ連は日本とアメリカが戦争を行うように中国（蒋介石、周恩来、毛沢東）やアメリカ民主党のルーズベルト大統領と側近達（ソ連のスパイ）などと【共謀罪】を行なった本来なら極東国際軍事裁判が合法であるならば裁かれるべきであった【戦争犯罪国】です。しかも1939年に堂々と【ポーランド】へナチスドイツと組んで軍事侵略を行なっている【侵略国家】でもあります。そのロシアも常任理事国です。
国内の法的問題に加えて、対外的にも【枷】をかけられているのが日本の現状です。
そして、アメリカでも民主党の人々はどちらかというと【中国】という【共産主義国家】に対するシンパシーが強いと考えておりますので、アメリカも日本国をさらに弱めたいと思う人々がおられることと考えています。
サンダースという人物などは、ほぼ【共産主義者】と言っても過言でもないと考えます。

アメリカの人々は、とても愛国心が強いと思います。それは共和党、民主党、リバタリアンの人たちに共通した認識と思います。
しかしながら我が国日本では、戦後の政策と戦後教育会に蔓延した【共産主義】の要素を持つ教育で、日本人ながら日本国を嫌いになるような【情報操作】を受けて【日本国嫌い】の人々もいます。私もその一人でした。
ちょうどそれは「The British disease」と似たような感じです。
近年の国際社会のグローバル化の波と日本の経済沈滞でさらにその傾向は増したと考えます。
さらに加えて、中国の経済伸長に伴う軍事圧力が日本にへ向けらつつ中で、徐々に一部の日本人の間にも危機感と愛国心の高まりが現れ始めています。
2番目を取られる人々は、どちらかというと現在の生活重視で身の回りの【幸せ】を追及される方達が多く、こういった危機意識や愛国心は希薄で、どちらかといえば【生活の邪魔】と感じられています。全てではなくパーセントしては多いと考えています。
3番目を取られる人々は、行き過ぎた愛国心を持っていたり、客観的な情報分析を間違っている人も含めても、国際社会の中でどういう日本国の存在や日本人としてどう国家と向き合うかを考える人たちです。今の日本国の現状を少なくとも変えたいと考えている人々です。

私は愛国心の面では強くはありませんが、客観的に当時の史料を分析する目的で調査しています。
私の【客観的な判断基準】となる【道具】にしているのは、
1. 国際法（戦時国際法、1899年の陸戦ノ法規慣例ニ関スル条約（Convention respecting the Laws and Customs of War on Land）、1929年の俘虜の待遇に関する条約（Geneva Convention）、1998年成立のローマ・ステイト（The Rome Statute of the International Criminal Court）or（ICC Statute））
2. 戦時宣伝（第一次世界大戦の「レイプ・オブ・ベルギー」など）
3. 目撃者の証言の信用性（Dr.Elizabeth Loftus / A study of the misinformation effect and eyewitness memory）
4. 【ソ連と共産主義・共産革命】と他の【日本、アメリカ、中国、イギリス】関係（ヴェノナ文書）
5. 在留欧米人の記録、日本とアメリカの新聞、外交文書、戦史詳報（軍事日誌）、日本人（参戦兵士、外交官、政治家、宣教師）の日記など。それらの先行研究文献や学術論文。
以上の5点です。
ただし、私は一般人ですので、歴史学で行われるような手法はできません。

1941年12月8日から1945年9月2日に日本政府がポツダム宣言の履行等を定めた降伏文書（休戦協定）に調印し戦闘が実質的に終了するまでの間に、日本兵によって戦闘行為によって殺害されたり受傷した人々や捕虜となっていた間に虐待された方々がおられるので、本人や遺族の方達には、私の主張が荒唐無稽に感じたり、感情を害されたりする方がいるかもしれません。
ただ、私は可能な限り多くの史料や多くの文献を読んでいます。そしてそれらの内容を時系列順に当たって出来事を分析しています。
あなたが私のコメントを読む際には、冷静にこういう日本人の意見もあると考えていただければ感謝します。もしあなたが冷静になることが不可能ならば、無視してください。
多くの人々が無知識とそれに伴う誤解により偏見を持ってしまいます。
多くの方がSNSでもその偏見からの発言をします。
しかし、多くの人が相互理解するためには知識を持つことだと私は考えます。
可能性と蓋然性の違いを理解すべきです。
可能性は、2者択一です。
蓋然性は、割合です。
可能性は、どちらにもあります。
蓋然性は、低ければ真実ではなく、高ければ真実に近くなります。
人々は自分の意見を持つことは、良いことです。
しかし、自分の意見が蓋然性が高い根拠を確認する必要があります。
単なる可能性では、根拠にならないことは明確です。
重要なことは、【感情】と【科学】は異なります。
それでは、南京事件を科学的に見ていくことにしましょう。