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24/5/15発表 米国CPI解説速報、株価への影響について

■初めに

私は主に全世界の金融市場に影響する「米国株式市場」の毎日の動向を、
各種経済指標や様々な指数を基に分析、解説しています。
株価の方向性(トレンド)の見極め、急落、暴落などの事前予知、買い増しポイント等についても発信しています。

■米国消費者物価指数(CPI)説明(サマリー)

5/15(水) 21:30に米国の消費者物価指数(CPI)が発表されました。
結果は市場予想通りのインフレ鈍化を示す数値となり、サプライズ無しで安堵した株式市場はリスクオン(上昇)方向に反応しました。

【主要株価指数の5/15終値】
△ナスダック100指数は+1.56%
△S&P500種指数は+1.17%
△SOX指数(フィラデルフィア半導体指数)は+2.88%

米CPIが前月比で予想を下回ったほか、4月米小売売上高や5月米ニューヨーク連銀製造業景気指数も弱い内容だったことを受けてドルが下落し、
米10年債利回りも4.41%付近から4.35%台まで下落。
ドル円は155.50付近から一時154台まで下落。

今回の結果は全体的に株価にはポジティブに働きますので、これから上昇相場が再開となりそうです。
しばらく様子見を続けていましたが、これからまたリスクを取ってガンガン株を購入していきます!
*具体的な購入銘柄は別記事でご紹介いたします。

■米国消費者物価指数(CPI)内容詳細

米4月の消費者物価指数(CPI)は、
前年比は3.4%上昇市場予想の3.4%と一致、前月の3.5%から鈍化した。
前月比は0.3%上昇市場予想の0.4%を下回り、3月と2月の0.4%から鈍化した。

出典:Investing.com
出典:Investing.com


エネルギーと食品を除く米国コア消費者物価指数(CPI)
前年比3.6%上昇市場予想の3.6%と一致、3月の3.8%から鈍化、
2021年4月以来の小幅な上昇率でした。

前月比は0.3%上昇市場予想の0.3%と一致、6カ月ぶりに鈍化した。
前期は0.4%上昇。


■米国小売売上高についての説明

同時に発表された4月の米小売売上高前月比は横ばいで市場予想の0.4%増を大幅に下回りました。
前期は0.6%上昇。
自動車、ガソリン、建築資材、外食を除くコア小売売上高前月比0.2%増市場予想の0.2%増と一致、前期が0.9%上昇。

■消費者物価指数(CPI)とは?

米国消費者物価指数(CPI)は、米国内の消費者が購入する商品やサービスの価格の変動を追跡し、その変動を指数化したものです。
これは、米国国民の生活水準を示す指標の一つであり、インフレの度合いを測るための重要な経済指標とされています。

CPIが上昇=インフレ傾向
CPIが下落=デフレ傾向
と見ることができます。CPIの変動は連邦準備制度理事会(FRB)の金融政策を推測する手がかりとなる為、投資家はその推移に注目しているわけです。

特に、CPIが2%を超えると、景気が過熱して企業業績の悪化や個人消費の落ち込みにつながり、株式市場にマイナスの影響を及ぼす可能性があります。

■消費者物価指数(CPI)が株価に与える影響について

①インフレの兆候:CPIが上昇すると、一般的には消費者が一定の商品やサービスに支払うコストが増加していることを意味します。これはインフレの兆候とみなされ、特にCPIが2%を超えると、景気が過熱して企業業績の悪化や個人消費の落ち込みにつながり、株式市場にマイナスの影響を及ぼす可能性があります。

②企業の利益:インフレによって利益を圧縮してしまうような企業の株価は下がる傾向にあります。一方で、インフレによって利益を大きくできる企業の株価は上がる傾向にあります。

③金利の影響:CPIの上昇は、中央銀行がインフレを抑制するために金利を引き上げる可能性を示唆します。金利が上昇すると、企業の借入コストが増加し、利益が減少する可能性があります。これは株価にネガティブな影響を及ぼす可能性があります。

④投資家の期待:CPIの動向は、投資家の経済に対する期待を形成します。CPIが上昇すると、投資家はインフレのリスクを懸念し、株式から債券などのより安全な資産に移行する可能性があります。これは株価を下落させる可能性があります。

■最後に

私は、日々忙しい個人投資家の皆様に代わって市場動向を調査、分析し、
1日1記事を見れば株式市場の現在地(買い場なのか、売り時なのか、暴落が発生しそうなのか、株価が急上昇しそうなのか等)が分かるように内容をまとめて投稿していきます。

その他、マネーリテラシー向上につながる情報発信や、各種テクニカル分析の解説なども行っていきたいと思っておりますので、資産運用に興味のある方は是非フォローをお願いいたします。

※実際の投資判断については自己責任でお願いいたします。
※特定の銘柄の購入を推奨するものではありません。

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