こんなに違う？！米英の簿記授業の現状

では早速、米英の簿記教育がどんなものなのか具体例をみていきましょう。

アメリカ

1. 選択科目としての簿記・会計：

   • 高校では、簿記や会計学は選択科目として提供されることが多いです。Advanced Placement (AP) プログラムの一環として、経済学や会計学の高度なクラスも受講可能です。

   • 多くの高校生が、大学進学前に基礎的な経済やビジネスの知識を身につけることができます。

2. 実践的な教育：

   • 学校外のプログラムやクラブ活動を通じて、実践的な金融リテラシー教育が行われることもあります。例えば、DECA（Distributive Education Clubs of America）などの組織がビジネスやマーケティングのスキルを教えています。

イギリス

1. カリキュラム内での金融教育：

   • 小学校から中学校にかけて、数学やPSHE（Personal, Social, Health and Economic education）の授業で基本的な金融リテラシー教育が行われます。

   • GCSE（General Certificate of Secondary Education）レベルでは、ビジネス・スタディーズや経済学の選択科目として金融や簿記の基礎を学ぶことができます。

2. Aレベルでの専門教育：

   • 高校のAレベルでは、ビジネス、経済、会計などの科目が選択可能であり、これらの授業で詳細な簿記や会計の知識が教えられます。

   • Aレベルの結果は大学入学に直結しているため、これらの科目を選択する学生は高度な知識を身につけることが期待されます。

3. 実践的なアプローチ：

   • 多くの学校で、生徒が実際のビジネスシナリオを体験するためのプロジェクトやインターンシップが提供されています。
     

両国とも日本の簿記教育とは随分かけはなれています。
そして、この事こそが、私が子供たちにむけて簿記教室を開講しようと思った理由の一つなのです。

【私が、こどもの簿記教室を開講したとおもった理由】

日本の教育システムでは、商業高校を除いて簿記や会計の専門教育が行われる機会が限られています。その結果、多くの学生が社会に出てから必要な金融リテラシーや簿記の基礎知識を学ぶことになります。しかし、アメリカやイギリスでは、小中学校の段階から簿記や金融教育がカリキュラムに組み込まれ、実生活での応用力を養う取り組みが行われています。
このような教育の差が、日本の子供たちが将来国際的なビジネス環境で競争力を持つ上での障壁となっては、極めてもったいない！！
英語と同じように、数字も世界の共通語です。そのため、数字を武器に子供たちには簿記や会計学を使って、日本はもとより世界を舞台に活躍してもらいたいという熱い思いがあります。この思いを実現するために、簿記教室を開講したいと考えました。