【今週の相場材料】米スナップチャットが利益警告

NY株ハイライト　スナップが強めた景気懸念　株安「より深く、より長引く」との声も

〈ポイント〉

・写真・動画共有アプリで広告収入を得る米スナップチャットは業績見通しを下方修正
・「マクロ経済環境は予想よりも一段と急速に悪化している」とコメント
・同社の利益警告を受け、広告収入を得るグーグル、メタ（旧フェイスブック）などの株価も下落

＜解説＞

米スナップチャットは、コミュニケーションツールとしての「カメラの再発明」を掲げ、カメラアプリ「Snapchat」の開発を手掛ける。主な収入源は広告収入。

そんな同社が24日、第二四半期の会社業績予想を下方修正。投資家たちに向けて利益警告を行った。

広告出稿の規模は景気に非常に敏感な指標とされており、消費動向や経済を反映する。今回の利益警告はかなり広い地域や分野での景気減速を示唆するのではないかと投資家たちは警戒感を強めた。

CFRAのサム・ストーバル氏は「リセッションを織り込む株安はより深く、より長く続く可能性がある」と指摘する。

1948年以降で12回起きた弱気相場のうち、リセッションが引き起こした弱気相場は直近高値からの下落率が平均で38%。リセッションとは関係なく起きた場合は28%にとどまっていたという。同氏によると「リセッションは10カ月続くのが平均で、株式相場が底入れするのはリセッション終了の平均4カ月前だ」という。つまり、「米株の底入れはまだ先」との見立てだ。