大手IT企業がスポーツビジネスに取り組む理由

先日公開した「今週の注目トピックス」の記事にて、ドコモの社長のインタビュー記事をご紹介しました。

今回はもう少しドコモのアリーナビジネスを深堀りし、アリーナビジネスをめぐる状況をまとめていきます。

NTTドコモがアリーナビジネスを行う理由

NTTドコモが、そもそもスポーツとエンタメ領域の乗り出した意図はなにか。それは、日本を支えるインフラであるドコモが、アリーナビジネスを通じてスポーツとエンタメ領域で貢献するのを目指しています。

ドコモの土台は通信であり、日本を支える大切なインフラと捉えています。その上でドコモらしさを持つサービスを加えることにより世の中から必要とされる企業であり続けるという点が非常に重要です。一方で、日本と世界における、スポーツとエンタメの領域の差は様々な面でまだまだ存在すると痛感します。アリーナビジネスが経済政策における注力領域の一つとされている中、スポーツとエンタメは、まだまだデジタルを活用した成長の余地が残されていると捉えています。

人口やビジネスの都市一極集中などは日本の社会課題ですが、このIGアリーナがきっかけで地元の方々が、地域にさらに愛着を持つ動きや、そこに新たに働く場所が生まれたり、海外からのお客様にも日本各地を着目頂くきっかけに繋がれば最高ですよね。

皆さんとスポーツやエンタメを通じた力で、新しいまちづくり、社会全体が更に成長していく景色を創りだしたいと考えています。お力添え頂いている様々なパートナー様ともそんな会話をしています。

─北海道日本ハム・ファイターズが本拠地とするエスコンフィールドのような方向性を想定していらっしゃいますか。

まさにエスコンフィールドと同様グローバルレベルのアリーナをつくっていきたいと考えています。アリーナはその存在そのものが商品です。ネーミングライツは、企業のプロモーション、認知度アップだけでなく、その企業課題の解決に貢献することだと考えています。