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「信用資産」でレバレッジをかけると資産形成のスピードがはやくなります!

サラリーマンのための投資戦略(2)】
このマガジンでは、サラリーマンが「信用資産=お金を借りる信用力」を活用して「年収の10倍以上の資産」を作るための方法を解説しています。

マガジンに記事をまとめています。➡【サラリーマンのための投資戦略】

1、信用資産を活用して、運用資産にレバレッジをかける。

「レバレッジ」という言葉を聞いたことがあるでしょうか?

「レバレッジ」とは「テコの原理」を意味する言葉です。「年収の10倍以上の資産」を作るには、このレバレッジの考え方が重要です。

「信用資産」を活用してお金を借りることで、資産運用に回せるお金を増やす事ができます。これを「レバレッジをかける」と言います。

資産運用に回すお金が増えると、増えた分だけ、はやく目標利益を実現できるようになるのです。

「日々節約して給与の一部を貯蓄し、種銭ができたら運用してみる・・・」というアプローチでは、達成できる資産規模は限られます。

「年収の10倍の資産を作る」ためには、どうしても投資資金に「レバレッジ」をかけて、投資資金自体を大きくすることが必要です。

例をあげて説明しましょう。

運用資産が1000万円の場合、年5%の利回りで運用できたら毎年50万円の運用益がでます。低金利の時代ですから、決して悪い利回りではありませんが、毎年50万円稼いでも、30年で1500万円にしかなりませんので、目標としている「年収の10倍以上の資産」には全く届きません。

ところで、年間の運用利回りが5%とというのは、区分所有マンションの運用利回りの目安となる水準です。1000万円だと中古のワンルームマンション投資のイメージですね。

それでは、中古の1000万円のワンルームマンションを、3室まとめて購入して、運用資産が3000万円になると、運用益はどうなるでしょうか?

同じく年間5%運用できれば毎年150万円の運用益が出ます。30年で4500万円になりますから、「年収の10倍以上の資産」が目指せる水準になって来ました。

中古のワンルームマンションの1室に投資しただけでは「年収の10倍以上の資産」をめざせる運用益は期待できませんが、3室まとめて投資すれば、実現できる可能性が高くなることがわかります。

2、運用資産が増えると、リスクも増えるのでしょうか?

1000万円のワンルームマンションに、1室だけ投資するのと、3室投資するのは、どちらのリスクが大きいと思いますか?

一般的には、投資資金の総額が大きくなれば、大きなリスクを取らなくても、より大きな運用益を得ることができます。

1室だけの投資にくらべ、3室になると運用規模が3倍になりますが、マンション1室毎の投資リスクは同じです。1室ずつ評価すると、リスクは3倍にはならないのです。

むしろ、貸し出す部屋が3室に増えたことで、空室で収入が全くない期間が発生しにくくなり、資産運用のリスクが少なくなったとも言えます。このようなリスクの変化は、分散投資効果と呼ばれるものです。

逆に、運用資産を増やさず1000万円のままにして、1年間に150万円を稼ぐとしたら、年間の運用利回りが15%くらい必要になります。

年15%の利回りを求めるとなると、かなりハイリスク&ハイリターンな資産運用にチャレンジしなければなりません。サラリーマンが副業でやれるものではないでしょう。

3、「年収の10倍以上の資産」をミドルリスク&ミドルリターンで目指すには、運用資産の規模を大きくする事が必要です。

不動産投資のようなミドルリスク&ミドルリターンの資産運用で、「年収の10倍以上の資産」を目指すには「信用資産」を活用して、運用資産の規模を増やさなければなりません。

幸いなことに不動産投資の場合、投資した不動産に金融機関が担保を設定できますので、金融機関も融資がしやすく、サラリーマンの「信用資産」を最大限に活用する事ができます。

さて、不動産投資はミドルリスクだと書きましたが、その理由についても、簡単にお伝えしたいと思います。

不動産投資は、収入にあたる賃料の変動が比較的緩やかで安定しています。景気が悪くなっても、すぐには家賃は下落しません。

一方で、コストに当たる借り入れの金利も、急に上昇することはありません。また、足元の状況も、急に金利が上昇する状況にはありませんから、現状、他の投資に比べて、ミドルリスク&ミドルリターンだと言えるのです。

もちろん、リスクもあります。それは、物件の立地や構造、物件を取り巻く環境の変化などによって、不動産の収益に大きな差が出ると言うことです。

物件を購入した時点で、その投資が上手くいくかどうかが決まってしまいますから、物件選びがとても重要なのです。この点については、改めて、記事にしたいと思います。

ここまで読んで頂いて、ありがとうございます。

次回は、サラリーマンの「信用資産」を概算で知るための方法をお伝えします。




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