「ホリスティック医学の定義」と、「次世代型 療院構想」について。
今回は「ホリスティック医学の定義」と「次世代型 療院構想」についての説明をさせていただこうと思います。
《ホリスティック医学の定義》
１．ホリスティック（全的）な健康観に立脚する
人間を「体・心・気・霊性」等の有機的統合体ととらえ、社会・自然・宇宙との調和にもとづく包括的、全体的な健康観に立脚する。
２．自然治癒力を癒しの原点におく
生命が本来、自らのものとしてもっている「自然治癒力」を癒しの原点におき、この自然治癒力を高め、増強することを治療の基本とする。
３．患者が自ら癒し、治療者は援助する
病気を癒す中心は患者であり、治療者はあくまでも援助者である。治療よりも 養生、他者療法よりも自己療法が基本であり、ライフスタイルを改善して患者自身が「自ら癒す」姿勢が治療の基本となる。
４．様々な治療法を選択・統合し、最も適切な治療を行う
西洋医学の利点を生かしながら中国医学やインド医学など各国の伝統医学、心理療法、自然療法、栄養療法、手技療法、運動療法、などの各種代替療法を総合的、体系的に選択・統合し、最も適切な治療を行う。
５．病の深い意味に気づき自己実現をめざす
病気や障害、老い、死といったものを単に否定的にとらえるのでなく、むしろその深い意味に気づき、生と死のプロセスの中で、より深い充足感のある自己実現をたえずめざしていく。
NPO法人 日本ホリスティック医学協会
（1987年 制定）
【次世代型 療院構想とは？】
①西洋医療一辺倒の治療ではなく、「相補・代替・補完・伝統医療」を併せ持った統合医療で、「メンタルヘルス」に特化した、全人的なサポート（身体・精神・社会・スピリチュアル）をおこない、クライアントの「自然治癒力」と「潜在能力」を活かすための援助をし、真の健康人を培う医療の在り方を実現する。
②「ホリスティック医学」の定義に基づいて、数多ある「相補・代替・補完。伝統医療」をクライアント自ら選択・統合し、治療側主体の医療体制から、クライアントの主体性を尊重した医療の在り方を実現する。
③治病効果の高い、再現性のある「相補・代替・補完・伝統医療」に於いて、健康保険証（共済・国保・社保・船員保険）が使えるように、国に対して法整備を求めていく。また「自立支援受給者制度」に於いても、クライアントの所得に応じて限度額の適用ができるように法改正を求めていく。
④「精神疾患患者」「発達障害者」「不登校児童」「触法精神障害者」「ゆとり教育の若者世代・ニートの引きこもり」「DVに悩む家族」「子育てに悩むシングルマザー」「団塊の世代の老後の社会不安」「孤独な独居生活の高齢者」などに対して寄り添うことで、ライフスタイルを改善し「自ら癒す」力を培う姿勢を援助する。
⑤行政をはじめ各医療機機関や社会福祉協議会、精神保健福祉センターなどと連携を取り「相補・代替・補完・伝統医療」を、受け身ではなく、セラピスト等が各家庭や施設等に赴いて施術やセッションを提供し、全人的なサポート（身体・精神・社会・スピリチュアル）を導入することにより、革新的な「メンタルヘルス」に取り組む。
⓺全国各地に「次世代型 療院構想」を推し進め、地方自治体・各医療機関・NPO法人・ボランティア団体などと連携を組み、社会資源の活用と、ホリスティックな「メンタルヘルス」の在り方を拡充する。
以上が、「ホリスティック医学の定義」と「次世代型 療院構想」について概念であります。
現在、開業医のメンタルクリニックや精神病院は、この度の「新型コロナウイルス」の感染拡大と、様々な経済的不安や自粛要請によるストレスによって精神的な苦悩に苛まれている方が急増しており、精神科・心療内科に受診しようと思っても、どこのメンタルクリニックや精神病院も、ほぼ再診の患者さまで飽和状態にあり、初診の患者様の受け入れには、何週間・何か月先ということも少なくありません。
まさに「西洋医療」だけでは対応に限界があり、精神科においては、まさに「医療崩壊」の危機に晒されています。マスコミではコロナウイルスの患者数の報道や、医療機関の逼迫については毎日報道されていますが、精神疾患の患者を受け入れる医療機関の実情については、あまり放送されません。
この実情を打破するためには、「補完代替医療（CAM）」を大いに活用するべきだと考えます。しかし、「補完代替医療（CAM）」には健康保険証が適用されないため、全額自己負担で何千円から何十万円もかかるケースがほとんどで、経済的格差によって、富裕層の方にとっては受療することは容易ですが、低所得者や失業者にとっては金銭的余裕がなく「補完代替医療（CAM）」を受療することに躊躇してしまい、保険証が適用される医療機関にしか行き場がないが、前述したように多くの精神科・心療内科は既に飽和状態にあり、受診できるまで我慢しなくてはならないというのが現状です。
早期治療をおこなえば回復までの時間も短期間で済むことが可能ですが、この我慢している間に、症状は更に重篤化していくことになり、二次障害の併発などによって症状が悪化し、治療に長い年月がかかったり、あるいは「精神障がい者」になってしまうことも少なくありません。
このような由々しき状態を傍観するわけにはいかないと思います。現在は「新型コロナウイルス」のことばかりにマスコミのターゲットが集中しており、他の病気についてはほとんど報道されていません。
しかし、現状の背景にはこのような精神疾患に罹患した患者さまが急増し、精神科・心療内科も逼迫した状態にあるのです。この現状を変えるためには国が積極的に社会資源を活用するための法改正が必要で、臨時国会を開き、「新型コロナウイルス」の特措法の改正だけでなく、「メンタルヘルス」に特化した「補完代替医療（CAM）」についても、治病実績の高いものや、普遍性・客観性・再現性の条件が整っているものについては、健康保険証が適用されるよう法整備を行うべきだと強く感じます。
そうすることで、精神科・心療内科にかかる負担が軽減でき、低所得者や失業者についても、生活保護を受けることによって自己負担なしで受療することができ、症状の重篤化を防ぐことが期待できます。
「補完代替医療（CAM」の、カウンセリングやヒーリングなどの中には、オンラインによる「遠隔治療」も可能なセッションがあるので、直接、対面せず「新型コロナウイルス」の感染防止もできます。
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