ぐん税ニュースレター vol.40　page06　-RPA通信-

ChatGPTが公開されてから1年が経過しました。多少の差こそあれ、触ってみたという方も多いのではないでしょうか。
私はというと「どんな形で業務に活かせるか？」ということをぼんやり考えつつ、たまーに使ってみるだけで1年が過ぎてしまいました。
 
そんな中、参加している船井総研の研究会にて、GPTsという機能がリリースされたことを耳にしました。どうやらオリジナルのGPTを作ることができるらしい……。
という訳で、意を決して有料版のChatGPT Plusに登録してみました！

ChatGPTとは？

名前は聞いたことがあるけど、実はよく分かっていない…、という方のために、ChatGPTについておさらいしておきましょう。
ChatGPTは米・OpenAI社によって開発された大規模言語モデルです。GPT(Generative Pre-trained Transformer)は言語生成に特化したAIモデルで、普段私たちが会話をするように、自然言語でのやり取りを理解して適切な回答を生成することができるだけでなく、物語を創作したり、プログラミングのコードを生成したりすることも可能です。
2022年11月に公開され、2023年2月に有料版であるChatGPT Plusが発表されました。

GPTsってどんな機能？

GPTs(GPT Builder)は2023年11月に追加された機能で、ノーコードでGPTを特定の目的にカスタマイズすることができるというものです。従来はAPIという機能を使ったプログラミングの必要があったものが、通常のChatGPT上で手軽に作成できるようになったわけです。
また、作成したGPTは他の人と共有可能で、将来的にはGPT Storeでの一般公開も可能になるとのこと。
 
GPTsを利用するには、有料版であるChatGPT Plus($20/月、約2,900円)やEnterpriseに登録する必要があります。

GPTsを使ってみよう！

1．GPTsの立ち上げ
ChatGPTのWebサイトにアクセスすると、左上に「Explore (探索する)」というメニューがありますので、こちらをクリックします。

2．中央に表示されたメニューから「Create a GPT」をクリックします。

3．プロジェクトの画面が開きます。

上部に「Create」と「Configure」を切り替えるメニューがありますね。GPTsにはこの2通りの開発方法が用意されています。
 
【Create】
GPT Builderとの対話形式で、「どのようなツールを作りたいのか」「どのような問題を解決したいのか」といった内容を決めていくことができます。
コーディングの知識は全く必要なく、プロジェクトのタイトルやアイコンまで提案してくれます。上の画像では「何が作りたいんだ？」と聞いていますね。
 
【Configure】
項目ごとに設定値を入力していく方法で、追加的な情報をアップロードしたり、使用する機能を選択したりできます。

今回はこちらのConfigureで作成していきます。

4．詳細を決めていきます。
Name/Description:
　GPTの名前と説明です。
 
Instructions:
　GPTの動作を指定します。何をして何をすべきでないか、ユーザに対してどのように振舞うか、といった事柄を決めることができます。
 
Conversation starters:
　チャットに初期表示される選択肢です。よくある質問が予め列挙されていたりしますが、あのイメージです。
 
Knowledge:
　Instructionsのほかに必要なデータがあればアップロードできます。
　適切な形式ではないと思いますが、今回はとりあえず税制改正大綱のPDFをそのまま与えてみます。
 
Capabilities:
　機能を使用しない場合はチェックを外します。
 
Actions:
　外部APIとの連携が設定できるようですが、調べ切れていないので省略します。
 
また、Nameの上にある「(＋)」からアイコンを設定することができます。
 
さて、最低限の設定ができましたので、右側のプレビュー画面でテストしてみましょう。

PDFの内容を検索しているようです。しばらく待って出てきた回答がこちら。

資産課税とか消費課税とか抜けてるなと思って大綱を確認したところ、どうも一番最初の「基本的考え方」を参照しているようです。
まあ、簡潔にと指定していますし、多少は……ね？
 
続けて質問してみましょう。
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【私】所得税の定額減税について詳しく
【GPT】
令和6年度税制改正大綱における所得税の定額減税に関しては、以下のような内容が含まれています：
 
1．所得税・個人住民税の定額減税の実施：経済の好循環の実現とデフレからの脱却を目指し、所得税・個人住民税の定額減税が実施されます。この措置は、賃金上昇と相まって、国民所得の増加を図り、物価上昇を上回る状況を作り出すことを目的としています​​。
 
2．減税の具体的内容:：納税者及び配偶者を含めた扶養家族1人につき、令和6年分の所得税3万円、令和6年度分の個人住民税1万円の減税が行われます。ただし、高額所得者（合計所得金額1805万円超、給与収入のみの場合は給与収入2000万円超に相当）は対象外です​​。
 
3．減税の実施時期：減税は令和6年6月以降の源泉徴収・特別徴収等で、実務上できる限り速やかに実施される予定です​​。
 
この定額減税は、経済全体の活性化を促し、特に中低所得者層の可処分所得の増加を目指す重要な施策です。高額所得者を対象外とすることで、対策の公平性を保ちつつ、所得再分配を図ることが意図されています。
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【私】定額減税は1回だけなの？
【GPT】
令和6年度税制改正大綱に記載されている所得税・個人住民税の定額減税は、令和6年限りの措置として計画されています。これは、令和6年分の所得税に対して3万円、令和6年度分の個人住民税に対して1万円の減税を意味しており、この措置が複数年にわたって適用されるものではないことを示しています​​。
 
したがって、現時点ではこの定額減税が1回限りの措置であると理解されます。将来的な延長や再実施については、政府や関連機関による追加の発表や決定に依存します。
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【私】4万円で経済の活性化が図れると思う？
【GPT】
税制改正による所得税と個人住民税の定額減税（合計4万円）が経済の活性化にどの程度効果を発揮するかは、複数の要因に依存します。以下の点を考慮する必要があります：
 
1．購買力の増加:：減税により、個々の納税者の手元に残る資金が増えます。これが消費支出につながれば、経済の活性化に寄与する可能性があります。
 
2．対象者の範囲:：減税の恩恵を受ける人々の数が多ければ多いほど、全体の経済に与える影響は大きくなります。
 
3．マルチプライヤー効果:：増えた可処分所得が消費に回ることで、経済全体における支出が増加し、それがさらなる経済活動を刺激する可能性があります。
 
4．デフレ脱却の促進:：日本経済のデフレマインドを脱却し、賃金上昇や消費拡大を促すことは、経済活性化に重要な要素です。
 
ただし、4万円の減税が経済に与える影響は、それだけで経済全体を大きく変化させるものではないかもしれません。経済活性化には、政策の包括的な組み合わせや、他の経済要因の動向などが重要な役割を果たします。また、減税効果は人々の消費行動や節約傾向によっても異なるため、一概には言えません。
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今回はタイミング的に税制改正大綱を読み込ませてみましたが、業務マニュアルやシステムヘルプなどを読み込ませれば社内業務の効率化に繋げられそうですね。あとは発想次第という所です。
ストアで個人製作のGPTsが公開されるようになれば、あっという間に数千、数万のAIが生まれてくるのでしょう。

システム部　田中