【解説と設問を発表】「ミス・アメリカ」が水着審査を廃止【SDGs英語ニュースについて議論する】第12回 4/30（土）10時＠オンライン
グローバルな場で必要な英語力て何？「SDGsの現状」を英語で理解し、発信するための新英語ワークショップ。
新ワークショップ企画「SDGs英語ニュースについて議論する」ワークショップ第12回を4/30（土）10時＠オンラインで開催します。今回はテキスト「VOAで聞き読みSDGs英語ニュース入門」の中の9番目の記事「ミス・アメリカが水着審査を廃止（Miss America to End Swimwear Competition）」を利用します。この記事はSDGsの「目標5:ジェンダー平等を実現しよう」に対応しています。また書籍を持っていなくても記事はWebでも読むことができますので、参加は可能です。このワークショップの解説と設問を発表します。以下新ワークショップの案内です。
ワークショップ第12回「『ミス・アメリカ』が水着審査を廃止（Miss America to End Swimwear Competition）」のご案内
「SDGs英語ニュースについて議論する」は今後のビジネス・社会の動向、国際関係を知るためには必須の内容です。今回のテーマはSDGsの5番目の目標「ジェンダー平等を実現しよう: ジェンダー平等を達成し、すべての女性及び女児のエンパワーメントを行う」で、女性であるというだけで受ける政治的・社会的そして経済的不平等の解消の実現を目指しています。
これまで、途上国では、主にジェンダーに基づく深刻な人権侵害や基本的な権利の制限に注目が集まっていました。一方、先進国で数値化しやすい、政治参加におけるジェンダーギャップ（国会議員の数）、労働市場での男女の賃金格差や取締役への登用数、教育現場での男女格差（科学系の専門分野や有名大学での男女の学生数の差）などの改善への取り組みが進められてきました。しかし、ハリウッドでの＃MeToo運動をきっかけに、これまで隠されてきた性暴力の問題やそれを許容するような「女性蔑視」的な文化を無くそう、という動きが盛んになってきています。
とりわけ、近年では「ルッキズム」と呼ばれることもありますが、女性にだけ求められる厳しい「美」の基準や、女性を「性的対象物」とするようなコンテストの在り方や表象が批判を浴びるようになっています。米国では、ミス・アメリカの主催団体の会長がコンテスト参加者を侮辱するようなメールが流出し、会長を始めとする経営幹部が辞職し、元ミス・アメリカの女性キャスターが新会長となりました。これをきっかけに、以前から参加者の不満が多かった水着審査が廃止されました。日本でも2021年に「ミス日本」のコンテストから水着審査が除外されています。今回はこのニュースについて、英語で議論します。詳細は以下の通りです
日時： 2022年4月30日（土）10時～11時30分
場所： オンライン
定員： 10名程度まで
費用： 会員-1,100円、非会員-1,900円、初回または見学のみ-800円、回数券（3回）5,250円
教材はテキストまたは以下のHPでご確認ください。但し、テキストの内容とHPの記事は全く同じではありません。SDGsの各テーマに関する解説も含まれていますので、できるだけ、テキストを購入されることをお薦めします。準備なしでは設問には答えられないと思います。設問は参加予定者及びオンライン・サロン会員に送付します。
Miss America to End Swimwear Competition
ワークショップの詳細は前回のnote記事でご確認ください。
「ミス・アメリカ」が水着審査を廃止【SDGs英語ニュースについて議論する】第12回 4/30（土）10時＠オンライン
チケット
チケットは以下のYahooチケット・サイトから購入、もしくは銀行振込みでお願いいたします。
「ミス・アメリカ」が水着審査を廃止【SDGs英語ニュースについて議論する】第12回 4/30（土）10時＠オンライン
また銀行振り込みの場合、以下のサイトから用紙をダウンロードしてご利用ください。
解説
ミス・アメリカが水着審査を廃止したのは、前会長が参加者を「ゴミ」呼ばわりし、彼女たちの私生活まで批判するというスキャンダルがきっかけでした。決して「ジェンダー平等」を推進するための取り組みを積極的に行っていくという意思の表明の結果ではありませんでした。
ミス・アメリカ主催団体トップ、女性蔑視メール問題で辞任
日本でも、以前は多くの大学がミス・コンテスト（ミスコン）を開催し、女子アナの登龍門となるなど、話題を集めていました。また、かつては500近い自治体がミスコンを自ら開催していました。しかし、ミスコンのほとんどのケースで、参加資格の要件が年齢が25歳以下、水着審査もあり、審査員の7割が男性であることなど等、女性差別的であるとの批判を受けて、状況が大きく変わってきています。
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