［報告］緊急シンポジウム「表現の不自由展・その後」中止事件を考える

民主主義を守るための闘いは、民主主義的でなければならないのだろうか？ 今回の中止事件をきっかけに生まれた議論のなかで、この不穏な問いがわたしの脳裏を何度もよぎった。明確な答えはない。だが、問いは不断に投げかけなければならないのだろう──。

さる8月22日、文京区民センターで「緊急シンポジウム『表現の不自由展・その後』中止事件を考える」が開催された。主催は、月刊「創」編集部を中心に構成された「8.22実行委員会」。同誌編集長の篠田博之による進行のもと、同展の参加作家である安世鴻（写真家）、朝倉優子（マネキンフラッシュモブ）、中垣克久（美術家）、武内暁（「九条俳句」市民応援団）、大浦信行（美術家）のほか、同展の実行委員である小倉利丸、アライヒロユキ、さらには岡村幸宣（原爆の図丸木美術館学芸員）、滝田誠一郎（日本ペンクラブ）、金平茂紀（TVジャーナリスト）、鈴木邦男（元一水会）、森達也（作家･監督）、香山リカ（精神科医）、綿井健陽（映像ジャーナリスト）、武藤祐二（現代美術史研究者）が登壇した。用意された時間は２時間半。議論を十分に展開するには到底時間が足りないことは明らかだったが、それでも会場の定員470名をオーバーするほど集まったおびただしい数の聴衆は、それぞれの発言に熱心に耳を傾けていた。それほど多くの人びとが表現の自由（不自由）をめぐる昨今の問題に危機感を募らせているということなのだろう。

本稿の主旨は本シンポジウムの内容を要約することにあるわけではない。その類の記事は当日会場で取材していた大小さまざまなメディアがすでに発表しているし、記録映像も公開されている*1。ここでは登壇者による発言を踏まえた上で、今後この議論をより深めていくための論点をいくつか提示したい。

*1　http://ourplanet-tv.org/?q=node/2427

第一に、見る権利の侵害。安世鴻が的確に指摘したように、「表現の不自由展・その後」が「あいちトリエンナーレ2019」において現在中止されている事件は、わたしたち鑑賞者の見る権利を著しく損なっている。言うまでもなく、展覧会とは美術家と鑑賞者が作品を媒介として出会い、直接的であれ間接的であれ、交流する現場だが、今回の中止事件により、その機会は根こそぎ奪われた。なかには今回の中止事件とは無関係に「あいちトリエンナーレ2019」を正当に鑑賞すべきだという声も少なくないが、これほど大規模で不条理な検閲事件が影を落としているというのに、いったいどのようにして冷静に評価することができるというのだろうか。断続的に公表されている一部の参加アーティストによる「公開書簡」や、展示作品の一時閉鎖、ないしは変更の処置は、今回の中止事件が決して部分的な例外などではなく、「あいちトリエンナーレ2019」の全体に深刻な影響を及ぼしているという認識の現われであろう。

また、「表現の不自由展・その後」に向けられた暴力的な脅迫が「あいちトリエンナーレ2019」の事務局の円滑な運営を阻害していることが中止の理由として挙げられているが、であればすみやかに暴力的な脅迫を取り除くことが喫緊の課題である。愛知県警は、8月7日、脅迫文をファクスで送ったとして男性を威力業務妨害容疑で逮捕した。だが、いまのところ、メールで脅迫文を送った数百件に及ぶ容疑者の逮捕には至っていない。小倉利丸の証言によれば、メールの脅迫文について「あいちトリエンナーレ2019」の事務局が愛知県警に被害届を提出したのは8月14日ということだから、その正確な理由は不明ではあるにせよ、捜査の開始が遅れたことが「表現の不自由展･その後」の再開を遅らせている一因となっていることは十分に考えられる*2。いずれにせよ、鑑賞者の見る権利を回復するには、一刻も早く暴力的な脅威を除去する必要性があることに違いはないので、今後も引き続き、愛知県警の動向に注視しなければならない。

*2 警察に被害届の提出が遅れた点について、「あいちトリエンナーレ2019」の芸術監督である津田大介は、「事実誤認」であるとして小倉にたいして反論している。以下を参照。
http://www.webdice.jp/dice/detail/5849/
（追記：その後、小倉利丸は、被害届の受理を義務づけた国家公安委員会規則「犯罪捜査規範第61条」を論拠にしながら、津田大介にたいして再反論している。以下を参照。
http://www.jca.apc.org/~toshi/20191228jinporen.html 　
小倉によれば、愛知県警は愛知県との事前の打ち合わせにおいて、「表現の不自由展・その後」の展示内容に具体的に踏み込みながら難色を示したという。小倉は本展が保守系団体から攻撃されたとしても愛知県警は「自業自得」と考えていたからこそ対策や捜査に消極的だったのではないかと推測しているが、これが一定の説得力をもつのは、その打ち合わせにおいて、「天皇への不敬」という言葉が出た事実を小倉が挙げているからだ。愛知県警が発言したのか、メモを作成した県職員の言葉なのかは不明だが、いずれにせよ日本国憲法15条で全体の奉仕者と定められた公務員が、大日本帝国憲法でしか成立していなかった「不敬」を口にしたという事実はきわめて深刻である。以下を参照。
http://www.jca.apc.org/~toshi/kesatu_uchiawase.pdf

第二に、批評の独占。今回の中止事件でわたしがもっとも危惧しているのは、作品を見る機会が奪われたばかりか、それらの作品に有無を言わさず特定の意味が決めつけられた点である。河村たかし名古屋市長は、8月2日、キム・ソギョンとキム・ウンソンによる《平和の少女像》について「どう考えても日本人の心を踏みにじるものだ。即刻中止していただきたい」と報道陣に発言した。また、大浦信行の《遠近を抱えてPartⅡ》についても、「天皇への侮辱」と発言している*3。展覧会の中止を要求しておきながら、同時に、作品を否定的な意味に限定すること。結果として、わたしたち鑑賞者は作品を正当に見る機会を奪われながら、なおかつ、そうした否定的な意味に対抗する意味を生産する機会も奪われている。こうした二重の収奪は、政治権力による批評の独占というべき事態である。そもそも美術作品は多様な解釈を可能にする多義性によって成立しており、あらゆる人びとが持論を開陳することを許容する民主的な公共性を前提としている。批評家や学芸員など、職業的な専門家が特定の解釈を公開することはあっても、あるいは美術家自身が作品についての意味を公表することはあっても、それらとは別次元で、鑑賞者はみずからの感想や意見を練り上げることはできるし、そのような多様な解釈を巻き込みながら、事後的に作品の評価は確立されていくものだ。だが、今回の事件においてはそうした美術の民主的な公共性は露骨にないがしろにされている。いや、むしろ戦略的に排除されているといっても過言ではないのかもしれない。河村市長の発言からは、異なる意見や立場との議論など、端から求めていない硬直した態度が伺えるからだ。

*3　https://iwj.co.jp/wj/open/archives/455640

この点について、岡村幸宣は「文脈」と「記号」を対比させながら解説した。もとより、鑑賞という行為には作品の背景にある複雑で繊細な文脈を読み解く粘り強い態度が必要とされるが、昨今は、むしろ記号的に反応する安直な姿勢が少なくない。たとえば、岡村が具体例として直接言及していたわけではないにせよ、「反日」をめぐる言説がその典型であろう。（文字にするのも忌まわしいが）「反日」というレッテルに脊髄反射的に反応して他者を攻撃する言説が、昨今、目に余る。それが何を指示するのか、きわめて曖昧であり、じっさい、何にでも適用可能なところが、この病的なレッテルが病的であるゆえんである。いや、言説だけではない。ヘイト・スピーチやヘイト・クライムのように、直接的な暴力として被害を与えることも、いまや少なくないのだから、香山リカが指摘したように、今回の中止事件の要因として現代社会を蝕みつつある「ヘイト」の心情があることは疑いないだろう。

第三に、公共性の私物化。河村市長は先の発言において「日本人の心」などと軽々しく口にしているが、とうぜん、彼が日本人を代表しているわけではないし、あまつさえ名古屋市の有権者は彼に日本人の心を代弁することを委託したわけでもあるまい。言うまでもなく、日本人とは、さまざまな政治的意見をもつ、多種多様な人びとの集合であり、それ以上でもそれ以下でもない。河村市長の発言にあるのは、みずからの個人的な政治的意見を全体化させんとする傲慢さであり、ないのは異なる政治的意見を尊重する民主的な公共性である*4。平たく言い換えれば、見たくないものは見なければよい。見ないことを賢明に選択すれば、わざわざ他人の見る機会を奪う暴挙には至るまい。そのようにスルーできなかったということは、イデオロギーの問題が大きいにちがいない。従軍慰安婦のような、歴史修正主義という特定の政治的イデオロギーの価値観からは決して容認しがたい歴史的事実を、自分が容認しているように見られることを極度に恐れているわけだ。だが、だからといって公共性を私物化してよいことにはならないことは言うまでもない。たとえみずからの個人的な政治的意見と異なるとしても、公益性の高い展覧会であると認定した以上、誰もが公平に鑑賞することができる機会を保証することは、有権者によって選出された公僕に課せられた使命だからだ。

*4　この点は1986年のいわゆる「天皇コラージュ事件」でも見られた。大浦信行の《遠近を抱えて》を富山県議会で糾弾した県議会議員は「一般県民の感情」をその論拠とした。一般市民の感情を騙る、この種の厚かましい言説は徹底的に疑わなければならない。

こうした公共性の私物化は、美術にかぎらず、社会のあらゆる局面で進行している同時代的な現象である。誰もが等しく立ち入ることができる公園では、ホームレスの寝泊まりを一掃するためにベンチの手すりを加工するなど、悪意のあるデザインが施されて久しいし、アーティストの松田修は公園で弁当を食べていただけで警察に通報されたことがあるという*5。このように不審者を不必要に用心する心情と、ヘイト・スピーチのように他者を排撃する心情は、おそらく根っこの部分で通底している。つまり公共性の私物化とは、親族に利益供与をしたり、統計データを改ざんしたり、無意味な閣議決定を繰り返したり、警察に特定の政治集団を擁護させたりするだけでなく、じつのところ、わたしたち自身の欲望も巻き込んでいるのではなかったか。民主主義は他者と平穏無事に共存することを前提としていたはずだったが、いまや民主的な公共性は内側から瓦解しているのかもしれない。年貢を巻き上げる殿様でもあるまいし、「公金に支えられている以上、お上には歯向かうな」という類の前近代的な言説がはびこり、それが信じがたいことにある一定以上の支持を得ているように見受けられる現状を鑑みれば、明治以来の近代という価値観を社会に定着させる国家の一大事業に、わたしたちはついに失敗したのではなかったかと悲観的にならざるを得ない*6。今回の中止事件であらわになったのは、その恐るべき退行的兆候であるように思う。

*5 卯城竜太 松田修『公の時代──官民による巨大プロジェクトが相次ぎ炎上やポリコレが広がる新時代。社会にアートが拡大するにつれ埋没してゆく「アーティスト」とその先に消えゆく「個」の居場所を二人の美術家がラディカルに語り合う』朝日出版社、2019年
*6　https://note.mu/fukuzumiren/n/n794132a3c449

では今後、そのような前近代的で非民主的な動向にたいして、わたしたちはどのように立ち向かえばよいのか。本シンポジウムでたびたび耳にしたのが、「一緒に闘っていきましょう！」という決まり文句だった。これが民主主義を守る連帯意識を確認するために有効なフレーズであることは事実だとしても、しかし、具体的にどのように闘えばよいのか、正直にいって、わたしにはよくわからなかった。より直截に言い換えれば、民主主義を守るための闘いは、はたして民主主義的でなければならないのだろうか、という疑問すら生じた。というのも、今回の中止事件の直接的な原因となった暴力的な脅迫を前に、「あいちトリエンナーレ2019」の事務局が基本的には無防備だったように、それにたいする防衛手段は依然として確立されていないからだ。匿名の電話やメールという卑怯で卑劣な攻撃にたいして、どのようにすれば「一緒に闘って」いけるというのか。今後、「従軍慰安婦」や「天皇」のみならず、歴史修正主義者が見たくない過去を取り扱った展覧会や催事が、同じような攻撃の対象になりかねないことは想像に難くないし、美術を超えて、たとえば大学などの研究教育機関に拡大的に飛び火することも十分に想定できる。いや、むしろそのような不安や警戒心を抱いてしまうことじたいが、安易な自主規制を呼びこみ、結果として民主的な公共性をみずから脆弱にしてしまうことが、もっとも恐ろしい。だからこそ、闘いの方法論を具体的に練り上げることが、今後のもっとも大きな課題であるように思う。

たとえば、ひとつの提案として考えられるのが、象徴的な次元での闘争である*7。今回の中止事件の舞台となったのは、愛知県美術館。これが私立ではなく公立の美術館であったという事実は、やはり大きい。歴史修正主義者にとって、公立の文化施設を支配することができれば、公共性の私物化を確実に成し遂げられるからだ。現に、政治的中立性を口実に、公民館などの文化施設が憲法を主題とした集会に会場の提供を拒否する事案が続発していることは記憶に新しい。現在進行しているのは、好ましくない勢力を排撃することで公共性を独占しようとする、いわば「公共性をめぐる陣地戦」である。これにたいして、同じく公共の文化施設の中で「表現の不自由展・その後」を開催することができれば、公共性の私物化に一定の歯止めをかけることはできるのかもしれない。あるいは、同展を再現することはできなくとも、そのような公共施設の中で、一時的とはいえ、誰もが等しく作品を鑑賞しながら議論することができる民主的な公共圏を立ち上げることにも、象徴的な意味が生まれるだろう。むろん「あいちトリエンナーレ2019」の中で「表現の不自由展・その後」を再開することが最優先されるべきである。だが、各種の報道を見るかぎり、いまのところ封鎖が解かれる可能性はないに等しいと言わざるを得ない以上、全国の美術館や大学、あるいは図書館や公民館などで、同展を開催することには、ことのほか大きな意味がある。もとより数々の障害が立ちふさがっていることは火を見るより明らかだ。だが、自主規制や自己保身に甘んじていては、たちまち民主的な公共性は絶滅してしまうだろう。わたしたち自身の手で全滅させないためにも、満身創痍の民主的な公共性を再び立ち上げるための知恵を絞りたい。

*7 むろん、他の方法もありうる。たとえば、展覧会というかたちではなくても、鑑賞の機会を増やすことはできる。大浦信行の作品を正当に鑑賞する機会を増やすことは、河村市長にとっては不愉快なことかもしれないが、見る機会を奪われた多くの鑑賞者にとっては愉快なことである。よって、大浦信行の映画『天皇ごっこ』のパンフレットに掲載された一文をここに公開した。この映画は、小説家にして新右翼の活動家でもあった見沢知廉について描いたもので、これを見れば、大浦信行にたいする「天皇を侮辱している」という批判がいかに浅はかであるか、たちまち理解できるにちがいない。この一文を入り口として、ひとりでも多くの人が大浦映画を鑑賞することになれば幸いである。

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