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新型コロナウイルス禍の後、ライブハウスは生き残っているだろうか? 多数支援プロジェクトの存在により

新型コロナウイルスの影響を受けて、日本では5月6日にまで緊急事態宣言が発出されている状況にある。定められた5月6日という日程も、延長されるのではという声も上がっており、とにかくこの事態が完全にいつ収束するかは定かではないという状況だ。

そんな中で経営にダメージを受けている対象の一つがライブハウスである。ライブハウスは全国各所にあるが、国や都からの要請を受けてほとんどのライブハウスが休業を余儀なくされている。

ライブハウスは収益源のほとんどを営業によって得ているため、営業ができないことは全く収益を得られないのと同等のことを意味する。そんな中で、今のように営業できない日々が続けば閉店せざるを得ないライブハウスも多く出てくるであろう。現実として、既に閉店を発表しているライブハウスは各所で少しずつ出てきてしまっている。

ほとんどのライブハウスは3ヶ月営業ができない日々が続けば閉店せざるを得ないとも見られており、既にギリギリのラインに立たされているのだ。 現実として、ライブハウスがなくなってしまえば今後音楽をはじめとしたカルチャーを発信していく場所が一つ失われたことになる。

もちろんそんなことになれば、これまでライブハウスに親しみを持ってきた多くの人は悲しむことになるし、もちろんライブハウスで働く人たちの雇用だって失われてしまうことになる。世間という大々的な視点から見れば、ライブハウスという界隈は非常に小さなものかもしれない。

だが事実として、それらを取り巻く人々の数は多く存在するのだ。

現在では多数、支援プロジェクトが存在する。それらはどこまで機能するか?


こういった緊急事態を受けて、各方面からライブハウスを支援するプロジェクトが多数立ち上がっているのだ。

それらの中でも内容は様々、過去「EVENING」の記事においても筆者が取り上げているが、例えばライブハウスのドリンクチケットを先に購入しておくことでひとまずライブハウス側に資金が入るようにするシステム。このシステムはコロナウイルスが落ち着いた後も先に購入していたドリンクチケットを使うためにライブハウスに行く機会をもたらすため、お金の支援にとどまらず、実際に後々ライブハウスに赴いて支援できるというようになっている。

他にも、プロジェクトに賛同するアーティストの楽曲を聴ける権利を購入し、そのお金がライブハウスに渡されるというプロジェクトもある。こういったように、ライブハウスに対して支援するというプロジェクトの元に、支援者にもメリットがもたらされるというような素晴らしいシステムとなっている。

他にも、ビッブアーティストが自身の資金を音楽業界に寄付するというパターンも多くある。こういったように各人が立ち上がって積極的に支援していくという動きが多くなっている。

もちろん支援できるのは誰にとってもできる。ビッグアーティストほど大きな資金を用意することができなくたって、ワンコインでも少しずつ募れば大きな金額になり、それに伴って大きな気持ちとして支援ができる。

支援対象者は我々一人一人なのだ。ライブハウスが今後存続するかについても、私たちにかかっているとも言える。 そして、今を踏ん張ることができれば、きっと多くのライブハウスは助かるはずである。


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音楽情報バイラルメディア「EVENING」は、音楽業界に関連するニュースやエンターテイメント情報を提供するWebメディアです。


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