鬼とも仲良くして生きていこうぜ♪
２月３日。今日は節分みたいですね♪
日テレの株価がストップ高したみたいで、このニュースが気になった。
どうやら、株主名簿に記載を拒否した外国人にも、配当が出るようになったようだ。
２０．３５%を外国人が持っているらしい。
配当が出るとなったら、これからもっと外国人の保有率が増えるかもね♪
株主名簿に記載を拒否してもいいわけだから、だれが持っているのかは分からないという仕組みのようだ(笑)
同じタイミングで、この動画を見てしまった。
非常に勉強になる動画を発信しているユーチューバーナオキマンだ。
どうやら、読売新聞、日テレを創業した正力松太郎という人物は、CIAの工作員のようだね(^^♪
『CIAの協力者』としても、Wikipediaに載っている。
CIAの協力者としての活動[編集]
早稲田大学教授の有馬哲夫が、週刊新潮2006年2月16日号で、正力が戦犯不起訴で巣鴨プリズン出獄後に中央情報局（CIA）の非公然の工作に協力していたことをアメリカ国立公文書記録管理局によって公開された外交文書（メリーランド州の同局新館に保管されている）を基に明らかにし、反響を呼んだ。有馬は日テレとCIAの関連年表も作成しており[40]、その中でアメリカ対日協議会の面々を登場させ、日テレとの密接な関係を抉り出している。
米国中央情報局は、旧ソ連との冷戦体制のなか、日本に原子力を輸出するために‘KMCASHIR’という作戦名の心理戦を繰り広げ、日本国民の原子力に対する恐怖心を取り除くよう、読売新聞率いる正力のメディア力を利用した[23]。アメリカ政府はCIA諜報部員ダニエル・スタンレー・ワトソン（Daniel Stanley Watson, のちに服部智恵子の娘・繁子と結婚し、東南アジア、メキシコでスパイ任務にあたった）を日本へ派遣し、米国のプロパガンダ「平和のための原子力」を大衆に浸透させるため、正力と親しい柴田秀利と接触した[22]。
日本へのテレビ放送の導入と原子力発電の導入について、正力はCIAと利害が一致していたので協力し合うことになった。その結果、正力の個人コードネームとして「podam」（ロシア語などで「我、通報す」の意）及び「pojacpot-1」が与えられ、組織としての読売新聞社、そして日本テレビ放送網を示すコードネームは「podalton」と付けられ、この二者を通じて日本政界に介入する計画が「Operation Podalton」と呼ばれた。これらの件に関する大量のファイルがアメリカ国立第二公文書館に残ることになった（アメリカ国立公文書 Records Relating to the Psychological Strategy Board Working Files 1951-53）[41][42]。正力と共に日本のテレビ放送導入に関わった柴田秀利は「pohalt」というコードネームを与えられた。
CIAに正力を推薦したのは、上院議員カール・ムントであると、ベンジャミン・フルフォードは主張している[注釈 10]。なお、CIAは「正力は思いのままに操れるような人間ではなく、気をつけないと、知らないうちに自分たちを利用しかねない人間だった」と評価している[44]。
アメリカ国立公文書記録管理局の記録に出ているわけなので、
陰謀論でもなんでもなく、ただの事実のようだね(^^♪
日本のメディアというのは、外国の影響力を多分に受けているんだな。
戦後、日本人を統治するために、メディアに外国の影響力を入れたわけなんで、
流されてくる情報が日本人のためのものではないことは、想像が容易かなぁ。
日テレの株主も、これから外国人がどんどん入ってくる可能性も考えると、
完全に外国による統治の最終フェーズに入ったよね。
メディアを使って、作り上げられたこのゲームの中で、
これからどうやって楽しく生きていくかが、僕らのこれからの人生の楽しみ方さ(^^♪
それでは今回は、この辺で(^^)/
鬼とも仲良くして生きていこうぜ♪
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