近年渋幕や栄東、聖光、洗足など郊外の学校が躍進しています。 これはなぜでしょうか？ 郊外は、東京に通う際通勤ラッシュに巻き込まれます。その逆は通学しやすいです。よって本来郊外には超進学校が立地しやすいのです。 灘甲陽と洛南東大寺西大和がある関西はそうなっています。 しかし関東では長らく東京御三家が力を持ってきました。 これは、トップ校が国立の筑駒であることが原因です。 トップ校の試験日がずれるため、筑駒落ちが都内の御三家で滞留してしまい、郊外に仕送られませんでした。 また昭和
関東では年々新興共学が伸びています。 地方では共学化がかなり進んでいますが、ここから関東新興共学の未来を占えないでしょうか？ 地方では女子高学歴化の進展を受けて、トップ校が共学化、それに続いて中堅校も共学化しました。 地方では、女子にやる気が出てきたことを受けてもとから進学校であった男子校が女子に門戸を開いたのです。 一方関西では、灘はトップ校としての自覚がありますが、それ以外の甲陽東大寺は名門男子校としての意識が強く、OBの反対もあるため共学化は難しい状態にありました。 六
地方の違う学校の比較は困難です。 日能研など、全国の学校の偏差値を発表していますが、同じ問題、合格最低点の西大和東京入試と岡山入試の偏差値が3違ったり、80年代から90年代にかけて地方の学校がどこも偏差値3下がったり、進学者平均では地方の学校が3高かったりしています。 いくら地方の学校が平均値が高い割に入りやすいとは言っても、甲陽東大寺西大和が麻布より簡単ということは考えられません。 SAPIXと浜学園はどうでしょうか？これもむちゃくちゃです。 浜学園は筑駒を灘と同じ、開成を
①灘甲陽洛星、筑駒栄光武蔵、開成麻布、ラサール愛光 最初に超進学校が現れたのは、60年代の灘甲陽洛星と筑駒栄光武蔵です。栄光は神奈川トップ層を、洛星は京都トップ層を吸収していました。 灘、筑駒は言うまでもなく当時から東西のトップ校でした。 これらトップ男子校に落ちたものは、筑附や奈女附などのトップ共学に行っていました。トップ共学は女子上位が入るからです。 70年代に入ると筑駒落ちを拾った開成麻布、灘落ちを拾ったラサール愛光が飛躍しました。 ラサール愛光は寮があるため、筑附や奈
もともと進学実績の見栄えが良い男子校がトップ、次が共学というのが進学校の基本構造です。 1960年代には実際に男子校の筑駒と共学の筑附がツートップを形成していました。 ところが1970年代には灘の周りに下宿が作られ始めました。すると筑附の主力の男子上位の中に、筑駒などトップ男子校を落ちたら灘下宿に行きたいと言い出す者が現れました。筑附が灘に「空爆」されたのです。 すると筑附が沈んで女子校(桜蔭JG豊島岡)が浮きます。 ラサールは同じやり方で全国の女子校を進学校にしました。 し
・奈女附解体(開成躍進) 1960年代、東京の筑駒、阪神間の灘に対して、奈良、東大阪、南大阪の上位を集めていた奈女附が日本3位の進学校として君臨していた。当時筑駒の学区は非常に狭かった。 ところがこの奈女附は中学から高校に上げる時に大量放校をしてレベルを維持していたため、灘はじめとする関西私立から「民業圧迫」として猛クレームが来て、奈女附は大量放校を辞めざるを得なくなった。これが奈女附解体である。 奈女附が解体すると奈良、東大阪の上位は東大寺学園に通うことになるが、南大阪の上
この記事は前回の記事が前提となるので、前回の記事を先に読んで頂ければと思います。 前回の記事では中国ロシアは特殊な立場にあり経済成長するとアメリカの迷惑となるので、経済成長に応じて自力で経済圏を保全する軍隊などの実力を建設する必要があると説明しました。 しかしロシアは日本と同じ人口であり経済力はロシアに有利な購買力平価説でもドイツと同等であるため、そのような巨大な出費をする必要はないように見えます。なぜロシアは自力で経済圏を保全する能力の維持に血道を上げるのでしょうか？ ま
近年台湾を巡って西側諸国と中国が戦争をするかもしれないと言われています。 果たして中国は第一列島線を根拠に台湾や日本を占領するでしょうか？ 結論から言うとそれはないと思います。 しかしそれは西側諸国の出方によるでしょう。 中国が台湾や日本を占領する時というのは、中国にかけられた経済封鎖がかなり厳しくなった時だからです。 多くの人は中国が海軍を拡張し第一列島線や第二列島線の確保を目指しているのを領土を拡大し官僚の利権を拡大させたり、共産党幹部が自己満足するためだと考えていま
ビットコインやイーサリアムが過大評価されているので暴落するということはここ最近言われていますが、具体的にどのくらい過大評価されているのでしょうか。まずは米株(S&P)、金価格、日経平均をみてみましょう。いずれも2020年2月以降の週足です。 あとで上げるビットコイン、イーサリアムは20年末で切ってあるので、それと比較しやすいよう20年末のところに紫で印をつけました。 偶然にもこれら3つの指標はコロナショック直前の1.2倍で足並みを揃えています。 これらが本当に1.2倍の価値
アメリカと中国の覇権争いを米ソ冷戦やグレート・ゲーム、英蘭間の覇権争いと同じに捉えどちらが最終的に勝利するかという観点から見る傾向が多くの人にありますが、アメリカと中国の対立はそれらとは前提条件が異なるでしょう。 残念ながら現代のアメリカが置かれているポジションは第二次世界大戦後のアメリカともそれ以前の大英帝国とも異なり、現代の中国が置かれているポジションは第二次世界大戦後のソ連とも近代以前の中華帝国とも異なり、世界を二分して争うようなプレーヤーとは言えません。 国力が小さく
日本は90年代の金融危機の時代から国債発行が多すぎ、国が借金漬けだと叫ばれています。 現在では中国に対抗するために日米欧として軍事費を拡大する必要が出てきている上、コロナ禍の財政出動や金融緩和のため欧米もかなり苦しくなってきました。 日本は尚更そうです。 これと並行して欧米では薬物乱用が進み、仮想通貨という新しい技術も登場しました。 欧米は既にソフトドラッグの取締が追いつかなくなり大麻を中心に合法化を進めている他、ハードドラッグも個人使用は取り締まらない国が現れています。
最近仮想通貨がいつ暴落するかという話題で持ち切りになっています。 これは社会がコロナ禍から脱して緩和政策が打ち切られる少し前ではないでしょうか？ 今年に入って仮想通貨が暴騰していますが、暴騰しているのは仮想通貨だけではありません。日本株も米株も暴騰しており、仮想通貨はむしろ立ち上がりが遅かったと言えるでしょう。 中央銀行の金融緩和や各国政府のばらまき政策によって資産インフレが起きているほか、通貨価値の下落によるインフレも多少見られます。 特に日本では黒田日銀総裁の金融緩和
部会の最後の回はまだ議事録が公開されていませんが、それ以外はざっと眺めました。 かなり酷い内容でした。 はじめから医療用大麻解禁ありきで、大麻を持ち上げたり、超エリートである委員が大麻経験を告白したり、1回をまるまる麻農家の伝統についての議論で消費したり、最終的に使用罪追加と医療用大麻解禁が決定したとマスコミへ発表されましたが委員の1人がFBで「それすら嘘で使用罪追加は1人が賛成したがそれを決めるようなやり取りすらなかった」と暴露しました。 はじめから医療用大麻解禁という結
日本語の起源について。 日本語は韓国語、アルタイ語(モンゴル語、ツングース語、トルコ語)と似ていることが知られていますが、実際にこれらの言語と共通祖先を持つと考えられます。 南方の言語や中国語との共通要素は後天的に入ったものにすぎないと考えられます。 氷河時代において、日本人、韓国人とアルタイ人の共通祖先は氷河の中に閉じ込められていました。氷河の南(華北・朝鮮)にはウラル人(ハンガリー人、フィンランド人)が住んでおり、江南にはベトナム人の祖先が、内陸部はタイ人、ミャンマー人
よく「MDMAに似た合法ありますか?」のような質問を受けるので物質名を伏せつつ現行スペックまとめます。 アンフェタミン程度の大衆的な娯楽には使えない微妙なものが本来の合法です。DMTやケタミンに相当し商品価値のあるものを「商品価値がある」、LSDやMDMAに相当し輸入の事実をTwitter等で告知すれば即売り切れるものを「スター級」と表現しますがこの種のものはいずれ指定されます。
合法は違法薬物のように特定の物質を指す概念ではありません。私は①指定②体感③販売が合法3要素だと考えています。3つを全て満たさなければ合法とは言えません。逆にこの3つ全てを満たせば合法と私は考えています。その根拠を以下で説明します。
