知らないとヤバい⁉転職は戦略が命という4つの理由とは⁉

ミドル世代、シニア世代の転職は戦略が命⁉

ミドル世代、シニア世代の人たちは保守的な人が多く、転職活動をどのようにやったらいいかわからずにモヤモヤしている人が多いのが現状です。

失敗できないプレッシャーはもちろんですが、家族、パートナー、住宅ローン、教育ローンなどいろいろと守るものが多くなればなるほど、手足が出せなくなってしまう原因でもあります。

マンションや自宅を購入しているときには、そこが拠点となるため、全国各地で転職をするということはありません。
転勤の可能性があるとはいえ、基本的には転職先の事業所が主になる。

転職を考えた時に考えてほしい4つのポイントをお伝えします。
1:転職の緊急度
2:必要条件の設定
3:自分の市場価値
4:求人倍率から戦える場所を探す

1:転職の緊急度

『早期退職金があるので、少しゆっくりしてから転職先を探したい』、
『すぐに働かないと、住宅ローンや教育ローンなどが支払えなくなる』など、個人差が大きいため、いつまでに何をどうするのかということをはっきりスケジュールを立てることが目的です。

オススメしているのは心技体が揃っている在職中にすることで、不安解消につながっていきます。

なぜそこまで言い切るのかというと、健康保険はもちろんですが、社会保険はうまくつながればいいのですが、住民税だけは退職するタイミングによって一括精算される場合とそうでない場合があるので、気をつけてください。

住民税の徴収は6月から翌年5月までになっています。
確定申告が終わってから計算をしていく形になり、会社の人事部へ市区町村から納付書が送られてきます。

6月1日から12月31日までに退職をすると、未納分が退職後に支払うため、住民税の通知が送られてくる形になります。

1月1日から4月30日までの退職については、気をつけなければなりません。
なぜなら、会社側が未納の住民税を一括徴収するため、手取り金額がいつもより低くなってしまうケースがあるからです。

退職時点でマイナスになる場合については、差額分だけが普通徴収になるので、支払いの義務が発生します。

5月1日から5月31日までの場合については、毎月の給与と同じように住民税が引かれて、給与が支払われます。

転職をするタイミングをちゃんと見て、家計に負担がかからないようにできればいいのですが、早期退職や倒産による退職など避けられないときは仕方がありません。

健康保険と社会保険料については、末日に在籍をしていれば給与天引きが可能になりますが、それ以外については、給与天引きをされずに国民健康保険と国民年金の支払いが生じるので気をつけてください。

退職をするなら、毎月最終日に退職をすることをオススメします。

また、転職市場は通年採用が基本になっていますが、求人については常にアンテナを張り巡らせておく必要があります。

4月と10月は上期、下期の切り替えになりますし、7月、1月はボーナス支給後になるため、求人数が増えるといわれています。

いい会社を見つけるためには、ご自身で検索することはもちろんですが、人材紹介会社やSNSでつながっている友人などにも情報収集をしてみるといいかもしれません。

3カ月で終了させるのか、6ヵ月で終了させるのか、具体的にいつまでに何をどうするのというスケジュールを立てるようにしてください。

今の会社よりいい条件の会社があったら転職をしようということになったり、こだわる条件が多くなればなるほど、転職活動は長期化していくことになるので、十分注意をしてください。

2:必要条件の設定

人手不足であり、求人があふれている時代だからこそ、仕事を選ばなければ最低限食っていけるというのが実態ではありますが、実際にはそうはいかない。

まず最初にやってもらいたいのが、『これだけは譲れない条件ベスト5』をあげてみてください。

例えば、ポジション、年収、月額給与水準、残業代、残業時間、休日数、年末年始休暇、夏季休暇、産休、育休、福利厚生など、どんなことでも構いません。

自分にとってこれだけは譲れない条件ベスト5をあげてみてください。

もう1つ考えてほしいのが、正社員の案件なのか、フリーランスの案件なのか？というのも考えてみるといいでしょう。

いきなり独立開業という選択肢もありますが、スモールビジネスから始めるのであれば、副業や複業であってもいいと思います。

ご自身の働き方についてもよく考えてみてはどうでしょうか。

3:自分の市場価値

これは2つの視点から見ていくことができるんです。
1つ目は年齢の壁
2つ目は業界・業種・職種の壁

1つ目の年齢の壁については、何度も繰り返し言っているように、求人広告の場合については、若手のハードワーカーを探している傾向が強いため、ミドル層やシニア層は面接にすら進めないのが9割以上である。

ごくまれにあるとした、たまたま役員や経営陣が探していた人が応募をしてきたケースで、面談や面接をすすめていくと、応募したポジションではなく、違うポジションでオファーされるケースです。

人材紹介会社へのエージェントフィーの支払いを考えるならば、広告で流入してきてくれたので、安価で採用できることになる。

よほど人事が権限もって社内の情報網がある会社なら可能性があります。

ハイクラス求人や有料サイト求人などもありますが、現在では普通の転職サイトとあまり変わらないというのが現状ですが、ハイクラスの無料サイトについては、ミドル世代、シニア世代は灯篭しておくといいでしょう。

人材紹介会社を情報屋として活用することも、ミドルやシニア層では必要になりますし、取引先であったり、趣味などのサークルなど友人、知人関係の弱いつながりから転職先を見つけることも1つの方法です。

待っていても始まらないので、攻める場合については有効な手段化も知れません。

ビジネス系のSNSを利用するというのも、戦略の1つです。
大手企業や外資系企業など、転職サイトではあまり見ない企業が求人を出しているのが、Linked Inです。

数年前から日本人の人たちも活発に使うことが多くなってきており、成熟期に入りかけているSNSです。

外国人だらけのSNSから日本人も弱いつながりを求めていろいろな方が流入しており、活気を帯びているのが現状です。
そういう仲間から転職先を探すのも方法ですし、広告から応募することもできるので、すごく便利なサイトでもある。

2つ目の業界・業種・職種の壁とは、給与水準の高い業界業種があり、そして職種によっても格差がある。

サービス産業や介護、保育などについては業界水準が低くなっている傾向があったり、IT関連企業については業界水準が高い傾向にある。

職種によっても、営業なのか、経理なのか、人事なのか、経営企画なのかによって年収にばらつきがあるため、自分が経験している職種だといくら、未経験だけど強みを活かせる職種だといくらというように、転職サイトなどをしっかり見ておく必要がある。

最後に、職種については3つ条件をあげてもらうようにしています。
1つの職種に勝負掛けをしたとしても、当選確率は30倍から100倍ですから、3つあるとこれがダメでも次はこれというように切り替えることができるからだ。

4:求人倍率から戦える場所を探す

毎月発表をされている厚生労働省の有効求人倍率のニュースはかかさないでチェックをしてください。

全国平均での有効求人倍率になるので、お住いの地域や転職先を探している地域によっては有効求人倍率が違いますし、職種によって、業界によっても変わるので、ここをいかに合わせていくかがポイントです。

関東の首都圏が求人と大都市圏といわれる、札幌、仙台、名古屋、大阪、福岡では有効求人倍率が全く違っています。

人材紹介会社をうまく利用して、最新のデータを手に入れたりすることもできますから、自分が今まで経験をしてきた職種について、狙いを定めてみてください。

有効求人倍率と年収がわかってきたところで、転職サイトへのリニューアル登録をオススメします。

検索条件や希望条件が以前のモノとは変わってくるので、ここを変えるだけでもググっと転職活動がうまくいくことが増えるでしょう。